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小川専助

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

小川 専助（おがわ せんすけ、1889年2月14日 - 没年不詳）は日本橋葺屋町の鼈甲珊瑚問屋。江戸末期から昭和初期頃まで四代続いており、本項では四代目専助に関する記述を主とする。日本橋堺町の呉服太物商・小川専之助（二代目）はこの実弟にあたる[注 1]。

四代目略歴

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東京は日本橋堺町の呉服商、小川屋・小川専之助（1866年生）[1]の長男・専太郎として1889年（明治22年）に生まれる。弟に萬次郎と道之助、妹に美禰（みね）、ふさ、艶、歌、壽恵子、春子あり[2]。京華商業学校[3]を卒業後に早稲田大学商科へ進学したが、小川家の本家である伯父・専助[注 2]の養子に入ったためこれを中途退学。1917年（大正6年）1月の先代死去をもって日本橋葺屋町にある鼈甲珊瑚問屋の小川屋[6]と四代目・専助の名を継いだ[7]。1921年（大正10年）には紺綬褒章を受章[8]。後に洋品雑貨、化粧品商も兼ねた。1938年（昭和13年）筑紫商事株式会社の取締役に就任。東京鼈甲問屋組合長[9]のほか、日本橋女学館理事、日本橋自動車協会会長も務めた[3]。また邦楽の普及発展のため援助を惜しまず、長唄は吉住小三郎門下の吉住小三榮に、小唄は田村てるに師事した[10]。

家族・親族

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四代目小川専助から見た関係性。

  • 父・専之助[注 3]は1907年（明治40年）に発足した東京呉服太物商同業組合創設者の一人で、同組合の評議員を務めた[注 4]。1905年（明治38年）には日露戦争の際の金一千円献納に対し銀杯一個が下賜される[13]。1918年（大正7年）6月には日本化工ペンキ（後の日本化工塗料）社長の内藤彦一[注 5]や親戚筋の越後屋・永井甚右衛門らと共に資本金五十万円で東京染織株式会社を設立。同社取締役に就任[14]するも、およそ一年半後の1920年（大正9年）1月2日に死去した。
  • 父の後妻・とら（1872年生）は有馬組十三代・森清右衛門の養女[注 6]。専太郎と萬次郎共にとらとの間に血縁関係は無い。森清右衛門は飛行家として著名なバロン滋野の実妹・足子も養女とし、葛原猪平に嫁がせている。
  • 妻・ときは日本橋小網町で紡績糸問屋を営む柿沼谷蔵の三女で、ときの兄・柿沼正治郞は第一ホテル創業者である土屋計左右[注 7]の妹・カイの夫。
  • 弟・萬次郎（1890年生）は京華商業学校[9]を卒業。金子君子を妻とし、1916年（大正5年）6月に長女・芳子を授かる[16]。1920年（大正9年）1月に父が死去すると萬次郎は専之助と名を改め29歳で家督と小川屋（呉服太物商）を相続、同年2月に東京染織の取締役に就任した[17]。父の後継として東京呉服太物商同業組合に入り副組長も務めたが、1926年（大正15年）に小川屋を廃業。1929年（昭和4年）11月には内外煙草材料株式会社の代表取締役[18]に就任し、1934年（昭和9年）1月31日、満43歳の若さでこの世を去った[19]。
  • 萬次郎の妻・君子（1895年生）は日本橋本石町で鼈甲商・小間物商を営む武蔵屋・金子傳八[20]の三女で、二代目・田中長兵衛の姪にあたる[注 8]。日本橋高等女学校を出た後、小川家に嫁いだ[注 9]。
  • 君子の妹・花子は釜石製鉄所の初代所長・横山久太郎の養女となり、渋沢家出身の建築家・虎雄を入婿とした。君子の長姉・千代子の夫は大倉金庫店の萩原仙之助[24][25]であり、次姉・染子は前述の釜石製鉄所で次長を務めた中田義算[26][27]に嫁いだが、昭和初期に早世した。
  • 妹・ふさ（房、1899年7月生）は日本橋の呉服太物商・稲村源助[28]に、艶（1905年6月生）は安部活次郞に嫁いだ。

脚注

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注釈

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  1. ^ 四代目専助から見て初代・小川専之助は実父であり、二代目・小川専之助は実弟。
  2. ^ 1860年に内野新兵衛の弟・和吉として生まれ、1882年（明治15年）8月に二代目・専助[4]の養子となる。1899年（明治32年）家督相続し三代目・専助の名を継いだ[1]。財団法人日本橋女学館の設立時より理事を務める[5]。
  3. ^ 1866年に熊澤健重郎の二男・萬二郎として生まれる。前戸主・小川いしの夫となり、1889年（明治22年）家督を相続。専之助と名を改めた[1][11]。1920年没。
  4. ^ 組長は白木屋、副組長は松屋、評議員には小川屋の他、伊勢丹や大丸の創業家が名を連ねている[12]。
  5. ^ 内藤の妻・しんは神田の松屋呉服店社長を務める古屋徳兵衛の姉。
  6. ^ とらは熊井善吉の三女。実姉・ブン（熊井善吉の長女）とその夫である森清右衛門の養女となり、小川家へ後妻に入った。とらは帝国海事協会婦人部の一員であり、同じ常務委員に徳川久子や鳩山春子などがいる[15]。
  7. ^ 土屋計左右の義兄・園田實は海軍少将であり、その妻は東郷平八郎の二女。
  8. ^ 二代目長兵衛の妹・きちの娘。長女・千代子、次女・染子、三女・君子、四女・花子。
  9. ^ 君子は萬次郎との間に芳子（夭折）、廣之助、泰三郎、京子、進、實を授かる[2][21]。長男の廣之助（1918年生）は1941年（昭和16年）に慶應大学経済学部を卒業。1961年に浜野繊維工業に入り、秘書課長を務めた[22]。三男の泰三郎は早稲田大学卒業[23]。

出典

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  1. ^ a b c 人事興信所 編『人事興信録』（3版 (明44.4刊) 皇室之部、皇族之部、い(ゐ)之部―の之部）、1911年、を之部 p.13-14。NDLJP:779812/390。 
  2. ^ a b 興信録 1925, p. 12 (を之部).
  3. ^ a b 帝国秘密探偵社 編『官民公営業界監査録：附・職員別記』日本秘密探偵社、1932年、オ之部 p.111。NDLJP:1688224/583。 
  4. ^ 『化学工芸』（4(11)(47)）化学工芸社、1920年11月、p.68。NDLJP:1535550/41。 
  5. ^ 東京市日本橋区 編『日本橋区史』（第三冊）、1916年、p.215。NDLJP:951553/123。 
  6. ^ 東京商業興信所 編『日本信用録』（3版）、1911年、82頁。NDLJP:803756/53。 
  7. ^ 大日本徳行録刊行会 編『大日本徳行録』 2巻、1943年、637頁。NDLJP:1039774/342。 
  8. ^ 藤樫準二 編『勅定褒章録』生活社、1939年、292頁。NDLJP:1221727/157。 
  9. ^ a b 東京府市政通信社 編『東京府市自治大鑑』（前,後巻）、1926年、p.211。NDLJP:1269250/427。 
  10. ^ 東京日日通信社 編『現代音楽大観』日本名鑑協会、1927年、662頁。NDLJP:1173920/563。 
  11. ^ 堀野稔 編『人事信用調査録』日本秘密探偵社、1922年、ヲ之部 p.77。NDLJP:950549/243。 
  12. ^ 東京織物小売協同組合 編『東織五十五年史』1961年、4-5頁。NDLJP:2502057/15。 
  13. ^ 大蔵省印刷局 編『官報』第6556号、p.416、1905年5月11日。NDLJP:2949888/9。 
  14. ^ 帝国興信所 編『帝国銀行会社要録 : 附・職員録 大正7年』（7版）、1918年、東京府 p.138。NDLJP:974397/153。 
  15. ^ 日本婦女通信社 編『婦人社交名簿』1918年、130-131頁。NDLJP:958681/79。 
  16. ^ 人事興信所 編『人事興信録』（5版）、1918年、を之部 p.11。NDLJP:1704046/325。 
  17. ^ 大蔵省印刷局 編『官報』第2359号、付録 2頁、1920年6月14日。NDLJP:2954472/15。 
  18. ^ 大蔵省印刷局 編『官報』第1014号、559頁、1930年5月20日。NDLJP:2957481/12。 
  19. ^ 大蔵省印刷局 編『官報』第2230号、付録 16頁、1934年6月9日。NDLJP:2958705/26。 
  20. ^ 『日本紳士録』（2版）交詢社、1892年、付録 職業分姓名録(甲) へ之部 p.3。NDLJP:780091/482。 
  21. ^ 帝国秘密探偵社 編『大衆人事録』（3版）、1930年、オ之部 8頁。NDLJP:3044845/280。 
  22. ^ 帝国秘密探偵社 編『ダイヤモンド会社職員録』（全上場会社版 1970年版）ダイヤモンド社、1969年、308頁。NDLJP:1698962/179。 
  23. ^ 帝国秘密探偵社 編『会員名簿』（昭和36年度版）早稲田大学校友会、1962年、214頁。NDLJP:9580865/168。 
  24. ^ 『人事興信録』（3版）人事興信所、1911年、は之部 p.97。NDLJP:779812/260。 
  25. ^ 『日本紳士録』（2版）交詢社、1892年、付録 職業分姓名録(甲) き之部 p.75。NDLJP:780091/518。 
  26. ^ 『工業雑誌』31 (416)、工業雑誌社、1909年7月、75頁。NDLJP:1561502/35。 
  27. ^ 『製鉄研究』115号、新日本製鉄、1930年10月、溶鉱炉座談会 p.1。NDLJP:2340217/34。 
  28. ^ “稲村源助（第8版）-「人事興信録」データベース”. 名古屋大学大学院法学研究科. 2024年2月16日閲覧。

参考文献

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  • 『人事興信録』（7版）人事興信所、1925年。 NCID BN05600893。 

関連項目

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