利用者:RB20P/sandbox
 |
ここはRB20Pさんの利用者サンドボックスです。編集を試したり下書きを置いておいたりするための場所であり、百科事典の記事ではありません。ただし、公開の場ですので、許諾されていない文章の転載はご遠慮ください。
登録利用者は自分用の利用者サンドボックスを作成できます（サンドボックスを作成する、解説）。 その他のサンドボックス: 共用サンドボックス | モジュールサンドボックス 記事がある程度できあがったら、編集方針を確認して、新規ページを作成しましょう。 |
| 朝鮮鉄道局デロニ形電気機関車 | |
|---|---|
| 基本情報 | |
| 運用者 |
朝鮮総督府鉄道 朝鮮民主主義人民共和国鉄道省 |
| 製造所 | 日立製作所工場 |
| 製造年 | 1944年 |
| 製造数 | 6両 |
| 主要諸元 | |
| 軸配置 | 1C+C1 |
| 軌間 | 1,435 mm |
| 電気方式 |
直流1,500 / 3,000 V （架空電車線方式） |
| 全長 | 19,060 mm |
| 全幅 | 3,100 mm |
| 全高 | 4,750 mm |
| 空車重量 | 134 t |
| 運転整備重量 | 135.0 t |
| 動輪上重量 | 108 t |
| 先輪径 | 860 mm |
| 動輪径 | 1,370 mm |
| 軸重 | 18 t [注釈 1] |
| 動力伝達方式 | 1段歯車減速吊り掛け式 |
| 主電動機 |
直流直巻電動機 MT2形×6基 |
| 歯車比 | 19:78=1:4.11 |
| 制御方式 |
抵抗制御・重連直並列3段 |
| 制御装置 | 電磁空気単位スイッチ式 |
| 制動装置 |
EL14AR形空気ブレーキ 電力回生ブレーキ 手ブレーキ |
| 最高速度 | 70 km/h |
| 定格速度 | 全界磁 42.5 km/h |
| 定格出力 | 2,100 kW |
| 定格引張力 | 17,520 kgf |
| 備考 | 特記なき諸元は『朝鮮交通史』[1]による |
朝鮮総督府鉄道デロニ形電気機関車（ちょうせんそうとくふてつどうデロニがたでんききかんしゃ）は朝鮮の日本統治時代、朝鮮総督府鉄道向けに日立製作所が製造した電気機関車。
概要
[編集]朝鮮総督府鉄道において最急勾配路線であった京元（現在の京元線および江原線）・咸鏡線の福渓駅・高山駅間53.9kmの峠越えを行う列車の牽引用としてデロイ形とともに開発された。デロイ形とともに、東洋初の直流3,000V電気機関車として製造され、勾配線区用に電力回生ブレーキと重連用総括制御機能を備えていた。
1943年（昭和18年）、日立製作所水戸工場からデロニ型2両が納入されて、東芝製のデロイ形合計4両とともに1944年4月1日から運行を始めた[2]。峠越えは重連運転で行い、1,200トン列車を時速42km/hで牽引する能力を有していた[3]。
構造
[編集]主電動機
[編集]ブレーキ
[編集]デロイ型とデロニ型
[編集]朝鮮総督府鉄道局工作課で車両設計を担当した西山重道の述懐によると、計画段階では東芝のデロイと日立のデロニをいずれもデロイと呼んでおり、後に個別の形式に呼び分けることになったという[4]。
デロイ型とデロニ型は類似した性能を持つが、補器として装備された空気圧縮機と電動送風機の駆動方式が異なっていた。デロイ型（東芝および三菱製）は高圧式として3,000Vで駆動し、デロニ型（日立製）は100Vの低圧で駆動を行った[5]。重量は出典ごとに諸元に差異が見られるが、『朝鮮交通史』ではデロイ型139トン、デロニ型136トンと表記している[6]。
発注台数
[編集]デロイ・デロニ合わせて26両が発注されたが、これは戦時中に資材確保を行うための方便であったという。実際の所要量は16両で、26両分の物資動員計画を掛けてようやく16両分の資材が揃うと見込まれた[4]。
納入台数
[編集]製造および納入台数は出典によって多少のばらつきがあり、デロイとデロニの混同も見られる。日本電機工業会がまとめた『日本電気工業史』ではすべてデロイとして扱われているが、日立製の合計6両がデロニに当たる[7]。
| 年別 | 東芝 | 日立 | 三菱 | 納入先 |
|---|---|---|---|---|
| 1943年（昭和18年） | 4 | 4 | 朝鮮鉄道局 | |
| 1944年（昭和19年） | 2 | 〃 | ||
| 1946年（昭和21年） | 4 | 1 | 韓国運輸局[8] | |
| 1948年（昭和23年） | 1 | 〃 | ||
| 計 | 8 | 6 | 2 |
脚注
[編集]注釈
[編集]- ^ 動輪上重量と軸数から計算
出典
[編集]- ^ 朝鮮交通史 1986, p. 433.
- ^ 朝鮮交通史 1986, p. 535,486.
- ^ a b 朝鮮交通史 1986, p. 535.
- ^ a b 西山 1971, p. 91.
- ^ 日本機械工業50 1949, p. 332.
- ^ 朝鮮交通史 1986, p. 486.
- ^ 日本電機工業史 1956, p. 92,108.
- ^ 朝鮮交通史 1986, p. 1120.
参考文献
[編集]- Nègre, Ernest [in フランス語] (1990). [[:fr:Toponymie générale de la France|Toponymie générale de la France]]: étymologie de 35,000 noms de lieux. Publications romanes et françaises. Vol. 1. Genève: Librairie Droz. ISBN 978-2-600-02884-4。
{{cite book}}: URL引数で内部リンクを指定しないでください。 (説明), § 1622, p. 87.
org
[編集]- Nègre, Ernest [in フランス語] (1990). [[:fr:Toponymie générale de la France|Toponymie générale de la France]]: étymologie de 35,000 noms de lieux. Publications romanes et françaises. Vol. 1. Genève: Librairie Droz. p. . ISBN 978-2-600-02884-4。
{{cite book}}: URL引数で内部リンクを指定しないでください。 (説明), § 1622, p. 87.
補足図書
[編集]- 朝交会 編『朝鮮交通史 [本編]』朝交会、1986年。NDLJP:12068792/259。
- 西山重道 著「九 戦中戦後の思い出」、朝交会 編『朝鮮交通回顧録 工作・電気編』朝交会、1971年。NDLJP:12069025/61。
- 「第三章 昭和年間」『日本電機工業史』第1巻、日本電機工業会、1956年。NDLJP:2478769/50。
- 「4・2 電気機関車」『日本機械工業五十年』日本機械学会、1949年。NDLJP:1158709/186。
関連項目
[編集]
日本の武装解除
1945年（昭和20年）ポツダム宣言の受諾による日本の武装解除と既存兵器の処分について述べる。（掲載にあたり旧漢字、カナ書きの原文を乗用漢字、かな書きに改めた）
概要
[編集]一般命令第一号
[編集]連合国最高司令官指令 (SCAPIN)より大本営に向けて1945年9月2日に発せられた一般命令第一号では武装解除を以下のように指示した[1]。
（一）、 日本国大本営はさらに日本国国内及国外に在るその指揮官に対し何れの位置に在るを問わず一切の日本国軍隊又は日本国の支配下に在る軍隊を完全に武装解除し且前記連合国指揮官に依り指定せらるる時期及場所に於て引渡すべきことを命ず
追って指示ある迄日本国本土内に在る日本国警察機関は本武装解除規定の適用を免るるものとす警察機関は其の部署に留るものとし法及秩序の維持に付その責に任ずべし右警察機関の人員及び武器は規定せらるるものとす
（四）日本国の又は日本国の支配する一切の型式の海軍艦艇及商船は連合国最高司令官の指示ある迄之を毀損することなく保全し且移動を企図せざるものとす航海中の船舶に於ては直に一切の種類の爆発物を無害と為し海中に投棄するものとす航海中に非ざる船舶に於ては直に一切の種類の爆発物を沿岸の安全なる貯蔵所に移転するものとす
（六）、責任ある日本国及日本国の支配下に在る軍及行政当局は連合軍最高司令官より追って指示あるまで先を現状の儘良好なる状態に於て保持するものとす
（イ） 一切の兵器、弾薬、爆発物、軍用の装備、貯品及需品其の他一切の種類の軍用器材及他の一切の軍用資材（本命令第四項に特に規定するものを除く）
（ロ） 一切の陸上、水上及空中運輸及通信の施設及装置
（ハ） 飛行場、水上機基地、対空防備施設、港及海軍基地、物資貯蔵所、常設及び仮設の陸上及沿岸防備施設、要塞其の他の防備地域を含む一切の軍需施設及建造物並に一切の右防備施設、軍事施設及建造物の設計及図面
（十一）日本国大本営及日本国灯外管県は連合国占領軍指揮官の指示ある際一般日本国国民の所有する一切の武器を収集し且引き渡す為の準備を為し置くべし
この指令では武器の廃棄ではなく引渡しのため保全を主眼としており、部隊、航空機、艦船、船舶のリストの提出も命じた。
製造
[編集]いすゞ自動車の前身、東京自動車工業において型式ZK10型として製造された[2]。なお、『戦史叢書陸軍軍需動員 <2>実施編 』に収録された「軍需動員実施ニ伴フ主要兵器実績一覧表（自第一月 至第四十二月）」によると、1937年（昭和12年）10月から昭和16年3月までに411台の調達が指示され、受領数は累計336台。昭和16年3月以降の台数は不詳である。 [注釈 1][注釈 2]
機構
[編集]本車のエンジンを空冷ディーゼルに改め、運転台を密閉式とした車両が一〇〇式鉄道牽引車である[3][4]。エンジン以外の運用や機構については同車の解説を参照されたい。
| 名称 | 出力(HP) | 製作期間 | 台数 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 川崎BMW6型450HP発動機 | 450 | 1927-1933 | 950 | 陸軍に転換 |
| 川崎BMW6型500HP1型発動機 | 500 | 1932-1933 | 500 | |
| 川崎BMW6型500HP2型発動機 | 500 | 1932-1933 | 500 | |
| 川崎BMW9型700HP2型発動機 | 500 | 1932-1933 | 350 | |
| 「ハ-9」2型甲発動機 | 800 | 1935-1938 | 600 | |
| 「ハ-9」2型乙発動機 | 900 | 1937-1940 | 860 | |
| 「ハ-9」2型丙発動機 | 800 | 1938- | 2 | 試作 |
脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ 指令第一號 1945, p. 38.
- ^ いすゞ自動車史 1957, p. 193-194.
- ^ 久園 1979, p. 57.
- ^ 高橋 2000, p. 365.
参考文献
[編集]- 高橋昇「一〇〇式鉄道牽引車」『軍用自動車入門：軍隊の車輌徹底研究』光人社〈光人社NF文庫〉、2000年、364-366頁。ISBN 4-7698-2267-7。
- 久園太郎「随想 千場陸軍兵器支廠」『荷役と機械』第26巻第2号、荷役研究所、1979年2月、54-58頁、NDLJP:2379525/49。
- 敷浪迪『日本軍機甲部隊の編成・装備(1)改訂版』ガリレオ出版、2000年。NDLJP:12171947/178。
- 吉原矩「第四章 鉄道隊の戦時用法と編成装備」『日本陸軍工兵史』九段社、1958年、228-234頁。NDLJP:9581595/123。
- Rice, M. A.; Willetts, B. B.; McEwan, I. K. (1995). "An experimental study of multiple grain-size ejecta produced by collisions of saltating grains with a flat bed". Bibcode:1995Sedim..42..695R. doi:10.1111/j.1365-3091.1995.tb00401.x。
{{cite journal}}: Cite journalテンプレートでは|journal=引数は必須です。 (説明) - Kok, Jasper; Parteli, Eric; Michaels, Timothy I; Karam, Diana Bou (2012). "The physics of wind-blown sand and dust". Reports on Progress in Physics. 75 (10): 106901. arXiv:1201.4353. Bibcode:2012RPPh...75j6901K. doi:10.1088/0034-4885/75/10/106901. PMID 22982806。
関連項目
[編集]関連項目
[編集]- 大日本帝国陸軍兵器一覧
- 陸上自衛隊の装備品一覧
- ジープトレイン - 連合国軍が使用した軌陸車