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トランス女性

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（トランスレスビアンから転送）
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トランスジェンダー
     
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1926年のリリー・エルベ
2020年のヘリテージ・オブ・プライドのドミニク・ジャクソン（英語版）
1960年のカーメン・ループ（英語版）
左上から時計回りに、リリー・エルベ(1926年。世界初の性別適合手術を受けたトランス女性)、ニッキー・ド・ジャガー（英語版）(2020年)、カーメン・ループ（英語版）(1960年)、ドミニク・ジャクソン（英語版）(2020年[1])

トランス女性（トランスじょせい・英: trans woman ）は、出生時には男性と割り当てられたが、女性としての性同一性とジェンダー表現をもつトランスジェンダーの女性を略した言葉である。トランスジェンダー女性とも呼ぶ。「Male to Female」の略称で「MtF」と表現することもある。

概要

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→「トランスジェンダー」も参照

トランス女性は出生時に割り当てられた性別である男性とは異なり、女性としての性同一性（ジェンダー・アイデンティティ）を持っている[2][3]。トランス女性を「元男性」といった言い方で表現するのは不適切であるとされる[4]。性同一性は自称ではなく、ある程度の一貫性や継続性があるものなので、個人で自由に好きなように性別を選択できるものではない[5][6][7][8]。そのため男性が「今日から女性だ」と言えばすぐさまトランス女性となるといったものではない[9]。

他には「トランスセクシュアル女性（トランスセクシャル女性）」という言葉もある。ただし、現在ではトランスセクシュアルという言葉はトランスジェンダーという用語と比べると使用が避けられる傾向にある[10]。

「MtF」という表現もトランス女性と同義であるが、性別二元論的であり、医療化を強化しているとみなされることもあり、この用語の使用は推奨されないと説明されることがある[11]。

出生時に割り当てられた性別が女性で、性同一性も女性である場合は「シスジェンダー女性」と呼ぶ。また、出生時に割り当てられた性別が女性で、性同一性が男性である場合は「トランスジェンダー男性（トランス男性）」となる[12]。

トランス女性とよく似た言葉に「トランスフェミニン」がある。トランスフェミニンとは、出生時に男性に割り当てられた（「Assigned male at birth」の頭文字をとって「AMAB」とも呼ぶ）ものの、自分を女性であると認識している人々を指す包括的な用語である[13][14]。トランスジェンダー女性だけでなく、女性らしさを認識するノンバイナリーの人々や、部分的に女性らしさを認識するデミガール、ジェンダー・フルイド、さらには女性らしさを認識する他のAMABの人々も含む[13]。

アメリカでは、トランスジェンダーであると自認する成人のうち、38.5%がトランスジェンダー女性、35.9%がトランスジェンダー男性、25.6%がジェンダーノンコンフォーミングであるという調査報告がある[15]。

トランス女性は女性らしい格好を好む人もいれば、そうでない人もいる[16]。しかし、トランス女性はシスジェンダー女性よりも「女らしくしなければいけない」という圧力を受けることもある[16]。

→「ジェンダー表現」も参照

トランス女性の性的指向は他のセクシャリティと変わらず様々である。2012年に約3000人のアメリカ国内のトランス女性を対象にした性的指向調査では、31％が両性愛（男女双方が恋愛対象）が最多となった。そして、29％が同性愛（女性が恋愛対象）、23％が異性愛（男性が恋愛対象）、7％が無性愛、7％が「クィア」、2％が「その他」と回答した[17]。

女性への性別移行

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→詳細は「性別移行」を参照

トランス女性が性別移行において医学的な手術を行うかどうかは個人で異なる[18]。そもそもトランスジェンダーの人々がみんな性別違和を感じているとは限らない[19]。

トランスジェンダーの全体ではないが身体的性別の移行を望む場合、日本では医学的診断である性同一性障害の診断を受けることによって女性ホルモン補充療法(HRT)や性別適合手術や美容医療等及び家庭裁判所において氏名変更などが公に可能になる。併せて、2004年に施行された性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律による要件を満たす事が記載された厚生労働省の定める二人以上の医師の診断書並び本人の性別取り扱いに関する申し立て書と出生からの全ての戸籍謄本が裁判官により認定されれば戸籍を変更することが可能である。施行から18年半近くの2022年末までに性別変更をした人は総計1万1919人である[20]。トランスジェンダーと認知されている当事者で性別適合手術と戸籍変更を合わせて変更を出来た方は全体の2割弱である。健康面の問題と手術費用を全額自己負担をする金銭面の問題がトランスジェンダー当事者にとって強い負担になる所以になっている[21]。

日本では、性同一性障害特例法に対して第4号の要件については2023年10月25日に最高裁判所大法廷が憲法13条（個人の尊厳・幸福追求権）に違反し無効であると判断された事に併せて、主に陰茎切除術等のトランス女性に必須であった「変更先の性別の性器に類似した外観を持つようにするための手術を必要とする要件」（本法3条1項第5号）については高裁にて検討されていないとしてここでは判断はせずに審理を高裁に差し戻した[22][23]。最高裁の判断を受け、その事後は家庭裁判所の手続きにおいて断種手術を伴う性別適合手術及び去勢手術等は不要になった[24][25]。また、2023年10月25日の最高裁第4項違憲無効及び第5項を高裁に差し戻し（3名裁判官違憲判決）の判決が出た。また、最高裁でその事柄が争われた頃にトランスジェンダー男性当事者の性別適合手術がしていない状態で戸籍変更が認められた件を含めた結果から、2023年9月26日の最高裁審問及び審議[26]前の戸籍上の性別変更者は第4頃の規則に倣い全ての者がホルモン療法を併せた性別適合手術を受けた前程で戸籍を変更している事になる[27][28][29][30][31]。上記の第4項違憲等無効判決日以降を境にして同時に上記の特例法に対しては、国会が正式に特例法の両手術要件や未成年の子なし要件の３要件削除等を包括して法の改正等に着手している[32][33]。

→「性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律」も参照

トランス女性も自身の分泌した母乳で赤ん坊を育てることができ、その母乳は一般的な出産した親が生成する母乳と同等の栄養価であることがわかっている[34]。

差別

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→詳細は「トランスフォビア」を参照

トランス女性は多くの差別や偏見に晒されている。言葉の面では、「男のくせに」または「気持ち悪い」や「おかま」と蔑称され、冷ややかな視線や蔑視されたりなどをして嘲笑されたり侮蔑される現実がある[35][36]。反トランスジェンダーの立場の人の中には、トランス女性を「生物学的男性」と呼ぶこともあり、トランスフォビアの一例となっている[37]。

とくにトランス女性は女性専用スペースなどでシスジェンダー女性への脅威となるという主張がたびたび持ち上がる[38][39]。しかし、実際にはトランス女性がシスジェンダー女性の危険に繋がるという証拠はない[38][40][41]。

一方で、トランス女性はシスジェンダー女性と同様か、もしくはシスジェンダー女性以上の危険に直面している。例えば、イギリスの調査によれば家庭内暴力を経験したシスジェンダー女性は7.5％だったのに対し、トランス女性は16％であった[38]。また、アメリカの調査では、トランスジェンダーの47%が生涯のある時点で性暴力を受けていることが示されており[42]、9％はトイレで性的暴行を受けている[43]。日本の調査でも、トランス女性の66.2％が何らかの暴力被害の経験があり、一方で半数は誰にも相談していないと答えている[44]。インドではトランスジェンダーの約80％がセックスワーカーか物乞いをしており、暴力や虐待に直面しているという指摘もある[45]。女性トイレを利用しただけで殺害されたトランス女性もいる[46]。

トランス女性はプロの女性スポーツの世界でも排除される事例があるが、一方で、「British Journal of Sports Medicine（英語版）」に掲載された研究によれば、トランスジェンダー女性はシスジェンダー女性よりも一部の項目で身体能力が劣るという結果がでており、スポーツの能力面においてトランス女性をシスジェンダー男性と同等に扱うことはできないとしている[47]。

→詳細は「スポーツにおけるトランスジェンダー（英語版）」を参照

トランスフェミニストのジュリア・セラーノ（英語版）は著書『ウィッピング・ガール（英語版）』[48]の中で、トランス女性はトランスフォビアと女性嫌悪が組み合わさってより過激な攻撃の対象となることを説明し、これをトランスミソジニー（英語版）と呼んでいる[49][50]。

→「反ジェンダー運動」も参照

日本では2023年6月に、性的少数者やトランスジェンダーへの社会的理解を深める啓発と性教育に取り組む法律であるLGBT理解増進法が施行された。

トランスフェミニズム

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→詳細は「トランスジェンダーのトピックに関するフェミニストの考え方（英語版）」および「トランスフェミニズム（英語版）」を参照

トランス女性に関するフェミニストの見解は時代とともに変化してきたが、一般的にはより包括的なものになってきている。第三波フェミニズムの出現で、トランスジェンダーのアイデンティティを包括し、インターセクショナリティを重視する第四波フェミニズムは幅広くトランスジェンダーを受け入れている[51]。こうしたフェミニズムは「トランスフェミニズム（英語版）」と呼ばれている[51][52]。従来は性別は生殖器によって男と女の2種類に明確に分けられるという性別二元論がまかり通っていたが、科学の進歩と共に、性別には性的特徴の複雑な相互作用があり、インターセックスの存在なども知られるようになった[53]。

一方で、トランス女性を受け入れない「トランス排除的ラディカルフェミニスト（TERF）」や「gender-critical feminists（ジェンダーに批判的なフェミニスト、ジェンダー・クリティカル・フェミニスト）」と呼ばれる人たちも存在する[54]。これらの人々は「人間は生まれながらに決して変えることのできない特定の性的特徴を持っているのであって、女性であることが社会でどのように扱われるかという点も合わせて、独特の特徴を共有している。ゆえにトランス女性は真の女性ではない」という考え方を基盤としており[55]、性別は男と女の2つのみであるという独自の生物学的性別を優先的な関心事とする[51]。

出典

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  1. ^ https://www.essence.com/celebrity/pose-dominique-jackson-importance-gender-affirming-surgeries/
  2. ^ “GLAAD Media Reference Guide - Transgender Terms”. GLAAD. 2023年3月13日閲覧。
  3. ^ ショーン・高井（訳） 2022, p. 13.
  4. ^ “「LGBTQ 報道ガイドライン –多様な性のあり方の視点から -」第2版策定”. LGBT法連合会 (2022年4月18日). 2022年11月26日閲覧。
  5. ^ “LGBTQ理解増進法案「かなり後退」内容修正へ　合意ほごに動く自民の思惑は？「性自認」巡る＜Q&A＞も”. 東京新聞 (2023年5月11日). 2023年7月24日閲覧。
  6. ^ “LGBT法案「大きく後退」修正案の問題点を解説”. Yahoo!（松岡宗嗣） (2023年5月11日). 2023年7月25日閲覧。
  7. ^ “「男性役員が女の性自認になればいい」トランスジェンダーへの無理解発言、あまりの罪深さ”. FRaU (2023年7月23日). 2023年7月25日閲覧。
  8. ^ “自称すれば女性？トランスジェンダーへの誤解　マジョリティーは想像で語らないで”. 朝日新聞GLOBE＋ (2023年7月25日). 2023年7月25日閲覧。
  9. ^ “「誤った前提」に立つLGBTQ理解増進法案　「女性の権利を侵害」とも無関係･･･内藤忍さんが語る”. 東京新聞 (2023年6月14日). 2023年7月25日閲覧。
  10. ^ “Transgender vs. transsexual'”. Medical News Today (2021年2月24日). 2023年7月26日閲覧。
  11. ^ “MTF / M2F / Male to Female”. The Trans Language Primer. 2024年3月26日閲覧。
  12. ^ “トランス男性が縛られていた「男らしさ」　追い求めた果てに得た自由”. 朝日新聞 (2023年11月23日). 2023年11月25日閲覧。
  13. ^ a b “What Does It Mean to Be Transfeminine?”. Healthline (2021年1月14日). 2023年11月25日閲覧。
  14. ^ “What does transfeminine mean?”. Medical News Today (2023年7月27日). 2023年11月25日閲覧。
  15. ^ “How Many Adults and Youth Identify as Transgender in the United States?”. Williams Institute. 2024年6月3日閲覧。
  16. ^ a b “【アーカイブ】高井ゆと里×能川元一×堀あきこ×松岡宗嗣「トランスヘイト言説を振り返る」クロストーク”. wezzy (2023年10月24日). 2023年11月25日閲覧。
  17. ^ “Injustice at Every Turn: A Report of the National Transgender Discrimination Survey”. National Center for Transgender Equality & National Gay and Lesbian Task Force. p. 29 (2015年1月21日). 2012年7月3日閲覧。
  18. ^ “10 Misconceptions About Being a Trans Woman”. Pride (2020年6月23日). 2023年11月25日閲覧。
  19. ^ “Navigating myths”. TransHub. 2023年11月25日閲覧。
  20. ^ ““戸籍の性別変更に手術必要”は憲法違反か 27日最高裁で弁論”. NHK. 2023年9月26日閲覧。
  21. ^ ““手術要件”なくして 断種を迫られるトランスジェンダーの声”. NHK NEWS WEB. 2021年10月18日閲覧。
  22. ^ “トランスジェンダー性別変更、生殖不能の手術要件は「違憲」　最高裁”. 朝日新聞 (2023年10月25日). 2023年10月27日閲覧。
  23. ^ “「お気持ちだけで戸籍上の性別が変更できる」は誤り【ファクトチェック】”. 日本ファクトチェックセンター (2023年10月23日). 2023年10月27日閲覧。
  24. ^ “性別の取扱いの変更”. 裁判所. 2023年12月20日閲覧。
  25. ^ “裁判例結果詳細 | 裁判所 - Courts in Japan”. www.courts.go.jp. 2023年10月27日閲覧。
  26. ^ “戸籍上の性別変更要件 最高裁で初弁論 前日に異例の「審問」も”. NHK. 2023年9月27日閲覧。
  27. ^ “”戸籍上性別変更手術必要なし”　鈴木さん喜びを語る　浜松市”. NHKニュース. 2023年10月13日閲覧。
  28. ^ “はやく認めてほしい～手術せずに性別変更を求めた理由”. NHKニュース. 2023年10月25日閲覧。
  29. ^ 性別の取扱いの変更 裁判所
  30. ^ “性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律”. e-Gov法令検索. 2023年9月16日閲覧。
  31. ^ “性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律第３条第２項に規定する医師の診断書について”. 厚生労働省. 2023年9月16日閲覧。
  32. ^ “性別変更、３要件削除を検討　立民・長妻氏”. 時事通信. 2023年11月2日閲覧。
  33. ^ “性別変更、手術要件の有無論点　自民が法改正の検討着手”. 日本経済新聞. 2024年2月15日閲覧。
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  35. ^ “性的少数者の自殺リスクその背後にある「生きづらさ」とは”. 東京都人権啓発センター. 2022年2月7日閲覧。
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  37. ^ “Who’s afraid of trans visibility?”. Xtra Magazine (2024年3月28日). 2024年6月3日閲覧。
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  40. ^ “No link between trans-inclusive policies and bathroom safety, study finds”. NBCNews (2018年9月20日). 2022年11月25日閲覧。
  41. ^ “Why LGBT Advocates Say Bathroom 'Predators' Argument Is a Red Herring”. Time (2016年5月2日). 2022年11月25日閲覧。
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  46. ^ “Bathroom Bans: How Trans Students Can Organize for Bathroom Access at Their Schools”. Teen Vogue (2023年3月31日). 2023年11月25日閲覧。
  47. ^ “Study of trans athletes concludes blanket sports bans are a mistake”. Teen Vogue (2024年4月12日). 2024年6月3日閲覧。
  48. ^ ジュリア・矢部（訳） 2023, p. 1.
  49. ^ “Transmisogyny: what it is and why we need to talk about it”. Overland literary journal (2022年8月10日). 2023年11月25日閲覧。
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  51. ^ a b c “Feminists explain how the fights for women’s rights and trans rights are one and the same”. PinkNews (2023年3月8日). 2023年11月25日閲覧。
  52. ^ “Five ‘hidden’ feminist initiatives in Europe and Eurasia”. openDemocracy (2023年4月21日). 2023年11月25日閲覧。
  53. ^ “Trans women pose no threat to cis women, but we pose a threat to them if we make them outcasts”. The Guardian (2020年8月10日). 2023年11月25日閲覧。
  54. ^ Bassi, Serena; LaFleur, Greta (2022). “Introduction: TERFs, Gender-Critical Movements, and Postfascist Feminisms”. Transgender Studies Quarterly (Duke University Press) 9 (3). doi:10.1215/23289252-9836008. https://read.dukeupress.edu/tsq/article/9/3/311/319375/IntroductionTERFs-Gender-Critical-Movements-and 22 June 2023閲覧。. 
  55. ^ McLean, Craig (2021). “The Growth of the Anti-Transgender Movement in the United Kingdom. The Silent Radicalization of the British Electorate”. International Journal of Sociology. doi:10.1080/00207659.2021.1939946. https://www.tandfonline.com/doi/full/10.1080/00207659.2021.1939946 25 June 2023閲覧。. 

参考文献

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  • ショーン・フェイ 著、高井ゆと里 訳『トランスジェンダー問題——議論は正義のために』 明石書店、2022年、516頁。ISBN 978-4750354637
  • ジュリア・セラーノ 著、矢部文 訳『ウィッピング・ガール トランスの女性はなぜ叩かれるのか』 サウザンブックス社、2023年、466頁。ISBN 978-4909125408

関連項目

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性別
性器
学問
行為と人間
ジェンダー
アイデンティティ
性的指向
生理的事象
健康と教育
性的行動
歴史
法律
性的関係と社会
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その他、関連項目
性的指向
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