ゼロ・コーポレーション (企業)
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 略称 | 100年住宅のゼロホーム |
| 本社所在地 |
 日本〒604-0924 京都府京都市中京区一之船入町366 河原町二条ビル3F |
| 本店所在地 |
〒603-8242 京都市北区紫野上野町108-1 |
| 設立 | 1982年12月、創立1981年6月 |
| 業種 | 不動産業 |
| 法人番号 | 4130001004982 |
| 事業内容 |
新築分譲住宅、注文住宅の販売、請負 木造住宅の設計、建築施工 土地、中古住宅の買取、販売、仲介 マンション分譲 |
| 代表者 | 菊本雅幸（代表取締役社長） |
| 資本金 | 8,000万円 |
| 売上高 | 167億5,683万円（2023年3月決算） |
| 従業員数 | 213名（2023年7月現在） |
| 支店舗数 | 不動産店舗5店舗、注文住宅展示場6展示場 |
| 主要株主 | 京阪ホールディングス 100% |
| 関係する人物 | 金城一守（創業者） |
| 外部リンク |
https://www.zero-corp.co.jp/ https://zerohome.jp/ |
株式会社ゼロ・コーポレーション（英: ZERO CORPORATION Co.,Ltd.）は、京都府京都市中京区に本社を置く、京阪グループの不動産会社、住宅会社である。
京阪ホールディングスの子会社。
概要
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1981年に京都で創業。「不動産事業」「注文住宅事業」「建築施工事業」の3つの事業を柱に、住まいづくりのプロフェッショナル・パートナーとして、安全・安心の家づくりを手掛けている。京阪グループの不動産業の一翼を担い、環境への負荷を低減し、長く大切に済み続けられる「ゼロホームの100年住宅」を販売している。
CMや広告物では「ゼロホーム」の名称を用いている。
ゼロホームは2012年からすべての新築住宅の建築に国産材を使用している。宮崎県・同森林組合連合会・同木材協同組合連合会と「森林資源の循環利用推進に関する協定」を2020年に締結し、木を使う会社として、日本の豊かな山や森林を守り育てるため、2021年より「苗木を還そうプロジェクト」を開始した。
コンセプトに公開を掲げ、「雨漏り情報」[1]「お客様アンケート」[2]や「メンテナンス記録」、「建築現場」を公開している。
沿革
[編集]- 1981年（昭和56年）6月 - 京都住宅販売創立。
- 1982年（昭和57年）12月 - 京都住宅販売株式会社設立。
- 1996年（平成8年）6月 - 社名を株式会社ゼロ・コーポレーションに改称。
- 2006年（平成18年）7月 - 京都南インター展示場開設。
- 2009年（平成21年）3月 - 尼崎展示場を開設。
- 2016年（平成28年）7月 - 今出川展示場を開設。
- 2017年（平成29年）5月 - 京阪ホールディングスの子会社となる[3][4]。
- 2020年（令和2年）
- 2022年（令和4年）
- 2023年（令和5年）
事業所
[編集]脚注
[編集]- ^ 日経BP ケンプラッツ(2007年10月29日) 雨漏り情報を公開します、住宅会社のゼロ・コーポレーション.2011年9月15日閲覧
- ^ 住宅産業研究所MJR 11年1月20日号. 「ポスト団塊Jr世代の素人が物申す」より 2011年9月16日閲覧
- ^ 弊社株式の譲渡についてお知らせ - 自社リリース（2017年5月29日）
- ^ 株式会社ゼロ・コーポレーションの株式の取得（子会社化）に関するお知らせ - 京阪ホールディングス（同日発表）
外部リンク
[編集]| 持株会社 |  | |
|---|---|---|
| 鉄道事業 | ||
| バス事業 | ||
| 流通事業 | ||
| 不動産事業 |
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| レジャー・ サービス事業 |
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| 運営施設 | ||
| その他の事業 | ||
| 関連項目 |
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