ジョージ・ハミルトン＝ゴードン (第4代アバディーン伯)
| 第4代アバディーン伯爵 ジョージ・ハミルトン＝ゴードン George Hamilton-Gordon, 4th Earl of Aberdeen | |
|---|---|
.jpg) アバディーン伯爵（1860年） | |
| 生年月日 | 1784年1月28日 |
| 出生地 |
.svg){kind=small} グレートブリテン王国 スコットランド・エディンバラ |
| 没年月日 | 1860年12月14日（76歳没） |
| 死没地 |
.svg){kind=small} イギリス イングランド・ロンドン |
| 出身校 | ケンブリッジ大学セント・ジョンズ・カレッジ |
| 所属政党 | トーリー党（保守党）→ピール派 |
| 称号 | 第4代アバディーン伯爵、ガーター勲章勲爵士（KG）、シッスル勲章（KT）、王立協会フェロー（FRS）、枢密顧問官 （PC） |
| 配偶者 |
(1) キャサリン・ハミルトン (2) ハリエット |
| サイン |
 |
| 在任期間 | 1852年12月28日 - 1855年1月31日[1] |
| 女王 | ヴィクトリア |
| 内閣 |
第一次ウェリントン公爵内閣 第二次ロバート・ピール内閣 |
| 在任期間 |
1828年6月2日 - 1830年11月22日 1841年9月2日 - 1846年7月6日 |
| 貴族院議員 | |
| 在任期間 | 1814年6月1日 - 1860年12月14日 |
第4代アバディーン伯爵ジョージ・ハミルトン＝ゴードン（英語: George Hamilton-Gordon, 4th Earl of Aberdeen, KG KT PC FRS FRSE FSA, 1784年1月28日 – 1860年12月14日）は、イギリスの政治家、貴族。
はじめトーリー党（保守党）の政治家だったが、穀物法廃止をめぐる保守党分裂の際には自由貿易を奉じるピール派に属して保守党を離れた。ロバート・ピールの死後には代わってピール派の指導者となる。ホイッグ党が内紛を起こしていたため、1852年12月にホイッグ党とピール派の連立政権の首相となる。在任中にクリミア戦争が発生した。1855年1月に退任し、ホイッグのパーマストン子爵に首相職を譲った。
アバディーン伯爵位の法定推定相続人の地位にあった1791年から1801年までハッド卿（Lord Haddo）の儀礼称号を使用した[2]。
生涯
[編集]初期の経歴
[編集]
1784年1月28日、スコットランド貴族の第3代アバディーン伯爵ジョージ・ゴードンの息子であるハッド卿ジョージ・ゴードンの長子として、1784年1月28日にスコットランド・エディンバラで誕生した[3][2]。母はシャーロット（旧姓バード、ウィリアム・バードの娘）[2]。
1791年10月2日に父、1795年10月8日に母を亡くしたため、小ピットと初代メルヴィル子爵ヘンリー・ダンダスが後見人となって育てられた[4]。
1794年よりパブリックスクールのハーロー校で教育を受けた後[5]、1800年6月30日にケンブリッジ大学セント・ジョンズ・カレッジに入学、1804年にM.A.の学位を修得した[4][3]。
1801年8月13日、祖父が亡くなり、第4代アバディーン伯爵爵位を継承した[4][2]。1805年7月28日に最初の妻キャサリン・ハミルトン（1784年1月10日 – 1812年2月29日、初代アバコーン侯爵ジョン・ハミルトンの娘）と結婚した[4][2]。
外交官として
[編集]最初の妻キャサリンが亡くなった1812年、彼は外務省に加わった。1813年に駐オーストリア大使に就任し、ウィーンへ赴任し、イギリス＝オーストリア間の反ナポレオンの同盟トプリッツ条約に署名した。しかし外相カースルレー子爵と対立してパリ条約の頃に辞職した[4]。1814年6月には連合王国貴族のアバディーンのゴードン子爵（Viscount Gordon of Aberdeen）に叙され、貴族院議員に列した[6]。
1815年7月8日にハリエット・ダグラス（1792年6月8日 – 1833年8月26日、ジョン・ダグラス閣下の娘）と再婚し、1818年11月13日には勅許を得て、亡き先妻の姓を加えて「ハミルトン＝ゴードン」の二重性に改めた[2]。
政界にて
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10年ほどスコットランドの領地の経営に専念し、政治からは遠ざかっていたが、1828年にウェリントン公爵政権でランカスター公領大臣、ついで外相として入閣する[4]。
1834年から1835年の第一次ピール内閣では陸軍・植民地大臣として入閣し、1841年の第二次ピール内閣でも再び外相になる。清に南京条約を締結させてメルバーン子爵前政権下で勃発したアヘン戦争を終結させると、ヨーロッパ列強とアメリカと宥和外交を展開した。特にアメリカとの関係を重視して、ウェブスター＝アッシュバートン条約を結び国境問題の解決にあたる。フランス外相フランソワ・ピエール・ギヨーム・ギゾーとの関係も強化し、タヒチ問題ではフランスに譲歩した。アフガニスタン問題でもロシアに譲歩している。外務省出身だったアバディーン伯は、長く軍事関係の役職をやっていた前任者で同年齢のパーマストン子爵ヘンリー・ジョン・テンプルとは正反対の外交観を持っていた[7][8]。
1846年の穀物法廃止をめぐる論争では首相ピールの穀物自由貿易路線を支持した。結局穀物法は廃止されたが、保守党は分裂し、ピールは保守党内自由貿易派を率いてピール派を立ち上げた。アバディーンもこれに参加した[8]。
首相職
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1850年にピールが死去すると代わってピール派の指導者となる。1852年12月にダービー伯爵保守党政権が崩壊したが、ホイッグ党はジョン・ラッセル卿派とパーマストン子爵派の二大派閥に分裂していたため、首相を出すことができず、ピール派のアバディーンが組閣の大命を受けた。ピール派6人、ホイッグ7人、急進派1人から成る連立政権だった[9][8]。
アバディーンは平和外交家として知られていたが、東方問題でロシアとトルコが開戦すると、反ロシアの世論や閣僚（内相パーマストンや外相ラッセル）を抑えられず、1854年3月にロシアに宣戦布告する（クリミア戦争）[10]。だが戦争の長期化に伴い国民の支持を失う。わずか2年足らずで政権は崩壊し、閣内にいたパーマストン内相に戦争の采配をゆずった[8]。
晩年
[編集]退任後、イギリスを戦争に導いてしまったと後悔し続けたという。1860年12月14日にロンドンの自宅アーガイル・ハウスで死去した[8][5]。爵位と財産は息子のジョージが継承した[2]。
栄典
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爵位・準男爵位
[編集]1801年8月13日に父の死により以下の爵位を継承した[11]。
- 第4代アバディーン伯爵(4th Earl of Aberdeen)
- 第4代フォーマーティーン子爵(4th Viscount of Formantine)
- (1682年11月30日の勅許状によるスコットランド貴族爵位)
- 第4代ハッド＝メスリック＝ターブス＝ケリー卿(4th Lord Haddo, Methlick, Tarves and Kellie)
- (1682年11月30日の勅許状によるスコットランド貴族爵位)
- (ハッドーの)第6代準男爵(6th Baronet, "of Haddo")
- アバディーン州におけるアバディーンの初代ゴードン子爵(1st Viscount Gordon, of Aberdeen in the County of Aberdeen)
- (勅許状による連合王国貴族爵位)
勲章
[編集]その他
[編集]- 1808年4月28日、王立協会フェロー（FRS）[2]
- 1812年 – 1846年、ロンドン考古協会会長[5]
- 1814年7月22日、枢密顧問官（PC）[2]
- 1849年4月16日、エディンバラ王立協会フェロー（FRSE）[5]
家族
[編集]1805年にキャサリン・エリザベス・ハミルトン（初代アバコーン侯爵ジョン・ハミルトンの娘）と結婚。彼女との間に以下の4子を儲けた[13]。
- ジェーン（1807年2月11日 – 1824年7月21日）[13]
- シャーロット・キャサリン（1808年3月28日 – 1818年7月21日）[13]
- アリス（1809年7月12日 – 1829年4月21日）[13]
- 男子、名前不詳（1810年11月23日）[13]
1812年にキャサリンと死別し、1815年にハリエット・ダグラスと再婚した。彼女との間に以下の5子を儲ける[13]。
- ジョージ・ジョン・ジェームズ（1816年9月28日 – 1864年3月22日） - 第5代アバディーン伯爵[12]
- アレクサンダー（1817年12月11日 – 1890年5月19日） - 陸軍軍人。1852年12月9日、キャロライン・エミリア・メアリー・ハーシェル（Caroline Emilia Mary Herschel、1909年1月29日没、初代準男爵サー・ジョン・ハーシェルの娘）と結婚、子供あり[12]
- フランシス（1818年12月 – 1834年4月20日）[13]
- ダグラス（1824年3月13日 – 1901年12月6日） - 聖職者。1851年7月15日、エレン・スーザン・アン・ダグラス（Ellen Susan Anne Douglas、1914年1月22日没、第17代モートン伯爵ジョージ・ショルト・ダグラスの娘）と結婚、子供あり[12]
- アーサー（1829年11月26日 – 1912年1月30日） - 政治家、植民地総督。初代スタンモア男爵[12]
出典
[編集]- ^ 秦 2001, p. 509.
- ^ a b c d e f g h i j k l Cokayne, George Edward; Gibbs, Vicary, eds. (1910). Complete peerage of England, Scotland, Ireland, Great Britain and the United Kingdom, extant, extinct or dormant (Ab-Adam to Basing) (英語). Vol. 1 (2nd ed.). London: The St. Catherine Press, Ltd. pp. 16–17.
- ^ a b "Gordon, George Hamilton (Lord Haddo) (GRDN800GH)". A Cambridge Alumni Database (英語). University of Cambridge.
- ^ a b c d e f 世界伝記大事典 1980, p. 130.
- ^ a b c d Waterston, C D; Shearer, A Macmillan (July 2006). Former Fellows of The Royal Society of Edinburgh 1783 – 2002 (PDF) (英語). Edinburgh: The Royal Society of Edinburgh. p. 367. ISBN 0-902-198-84-X。
- ^ HANSARD 1803–2005
- ^ 君塚 2006, pp. 121–123.
- ^ a b c d e 世界伝記大事典 1980, p. 131.
- ^ 神川 2011, p. 152.
- ^ 神川 2011, p. 158.
- ^ Heraldic Media Limited. “Aberdeen, Earl of (S, 1682)” (英語). Cracroft's Peerage The Complete Guide to the British Peerage & Baronetage. 2019年5月5日閲覧。
- ^ a b c d e Mosley, Charles, ed. (2003). Burke’s Peerage, Baronetage & Knightage Clan Chiefs Scottish Feudal Barons (英語). Vol. 1 (107th ed.). London: Burke's Peerage Limited. pp. 11–12. ISBN 978-0-97119662-9。
- ^ a b c d e f g Lodge, Edmund, ed. (1901). The Peerage and Baronetage of the British Empire as at Present Existing (英語) (70th ed.). London: Hurst and Blackett. p. 78.
参考文献
[編集]- 神川信彦 著、君塚直隆 編『グラッドストン 政治における使命感』吉田書店、2011年。ISBN 978-4905497028。
- 君塚直隆『パクス・ブリタニカのイギリス外交 パーマストンと会議外交の時代』有斐閣、2006年。ISBN 978-4641173224。
- 秦郁彦 編『世界諸国の組織・制度・人事 1840―2000』東京大学出版会、2001年。ISBN 978-4130301220。
- 『世界伝記大事典〈世界編 1〉アーウア』ほるぷ出版、1980年。ASIN B000J7XCP4。
関連図書
[編集]- Barker, George Fisher Russell (1890). . In Stephen, Leslie; Lee, Sidney (eds.). Dictionary of National Biography (英語). Vol. 22. London: Smith, Elder & Co. pp. 200–203.
- Chamberlain, Muriel E. (27 May 2010) [23 September 2004]. "Gordon, George Hamilton-, fourth earl of Aberdeen". Oxford Dictionary of National Biography (英語) (online ed.). Oxford University Press. doi:10.1093/ref:odnb/11044。 (要購読、またはイギリス公立図書館への会員加入。)
- Holland, Arthur William (1911). . In Chisholm, Hugh (ed.). Encyclopædia Britannica (英語). Vol. 1 (11th ed.). Cambridge University Press. pp. 46–47.
- Reynolds, Francis J., ed. (1921). . Collier's New Encyclopedia (英語). New York: P. F. Collier & Son Company.
- Wood, James, ed. (1907). . The Nuttall Encyclopædia (英語). London and New York: Frederick Warne.
外部リンク
[編集]
- More about The Earl of Aberdeen on the Downing Street website.
- Hansard 1803–2005: contributions in Parliament by George Hamilton-Gordon, 4th Earl of Aberdeen
- George Hamilton Gordon, 4th Earl of Aberdeen - ナショナル・ポートレート・ギャラリー
- Catherine Elizabeth Gordon (née Hamilton), Countess of Aberdeen - ナショナル・ポートレート・ギャラリー
- ジョージ・ハミルトン＝ゴードンの著作 - インターネットアーカイブ内のOpen Library
- "ジョージ・ハミルトン＝ゴードンの関連資料一覧" (英語). イギリス国立公文書館.
- ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典『アバディーン(伯)』 - コトバンク
| 公職 | ||
|---|---|---|
| 先代 初代ベックスレー男爵 |
ランカスター公領大臣 1828年 |
次代 チャールズ・アーバスノット |
| 先代 初代ダドリー伯爵 |
外務大臣 1828年 – 1830年 |
次代 第3代パーマストン子爵 |
| 先代 トマス・スプリング・ライス |
陸軍・植民地大臣 1834年 – 1835年 |
次代 初代グレネルグ男爵 |
| 先代 第3代パーマストン子爵 |
外務大臣 1841年 – 1846年 |
次代 第3代パーマストン子爵 |
| 先代 第14代ダービー伯爵 |
首相 1852年 – 1855年 |
次代 第3代パーマストン子爵 |
| 貴族院院内総務 1852年 – 1855年 |
次代 第2代グランヴィル伯爵 | |
| 外交職 | ||
| 先代 アーサー・パジェット |
駐オーストリア大使 1813年 – 1814年 |
次代 第3代ロンドンデリー侯爵 |
| 名誉職 | ||
| 先代 第18代エロル伯爵 |
アバディーンシャー統監 1846年 – 1860年 |
次代 第10代ハントリー侯爵 |
| スコットランドの爵位 | ||
| 先代 ジョージ・ゴードン |
 第4代アバディーン伯爵1801年 – 1860年 |
次代 ジョージ・ハミルトン＝ゴードン |
| イギリスの爵位 | ||
| 爵位創設 | 初代アバディーンのゴードン子爵 1814年 – 1860年 |
次代 ジョージ・ハミルトン＝ゴードン |
| ジョージ1世任命 |
|  | ||
|---|---|---|---|---|
| ジョージ2世任命 | ||||
| ジョージ3世任命 | ||||
| ジョージ4世任命 | ||||
| ウィリアム4世任命 | ||||
| ヴィクトリア任命 |
| |||
| エドワード7世任命 |
| |||
| ジョージ5世任命 | ||||
| ジョージ6世任命 | ||||
| エリザベス2世任命 | ||||
| チャールズ3世任命 | ||||
| 外務大臣 |
| _(St_Edwards_Crown).svg) | ||
|---|---|---|---|---|
| 外務・英連邦大臣 |
| |||