アトス (企業)

Atos S.A.
	フランス・ブゾンのグローバル本社
種類	ソシエテ・アノニム
市場情報	Euronext: ATO
業種	ITコンサルティング
設立	2000
本社	フランス・ブゾン
主要人物	ティエリー・ブルトン; (会長兼CEO)
サービス	ITアウトソーシング、システムインテグレーション、コンサルティング
売上高	€6.812 billion (2011)
営業利益	€347.7 million (2011)
利益	€181.6 million (2011)
総資産	€7,367.1 billion (end 2011)
純資産	€2,328.9 billion (end 2011)
従業員数	74,000 (Dec 2011)
ウェブサイト	atos.net

アトス (仏: Atos S.A.) は、世界50カ国以上でクラウドやビッグデータ等のITサービスを提供している多国籍企業。フランスに本社を持つITコンサルティング企業としてはキャップジェミニに次ぐ第2位^[2]、ヨーロッパでは3番目の規模を持つITサービス企業である^[3]。ユーロネクスト・パリ上場企業（Euronext: ATO ）。子会社としてドイツに本拠を置く通信サービス企業のUnifyなどがある。日本法人はアトス株式会社であり、東京（港区虎ノ門）にオフィスを持つ。

概要

アトスは2000年、フランスのアトスとオランダのオリジン (Origin B.V.) が合併してアトス・オリジンとして設立された。2002年KPMGコンサルティングのオランダ事業を買収した。同年から国際オリンピック委員会 (IOC) ワールドワイドパートナーに参加している。2004年アトスはシュルンベルジェセマを買収した。2008年ティエリー・ブルトンを会長に迎えた。それまではヴィヴェンディテレコムのフィリップ (Philippe Germond) が務めていた。2011年7月、シーメンスからITコンサルティング部門を買収^[4]、同月オリジンの法人が消滅し、アトスが企業名となった^[5]。決済事業についてはAtos Worldlineの名称で運営していたが、2014年6月にワールドラインとしてスピンオフした^[6]。2014年5月、コンピュータ企業のBullを買収し統合^[7]、2015年6月、ゼロックスからITアウトソーシング事業を買収^[8]、2018年7月、アメリカン・エキスプレスなどを顧客に持つアメリカ・ミシガン州の同業シンテル（Syntel Inc.）の買収で合意した^[9]。

沿革

アトスの起源は、1926年に設立されたセゴス (Cegos) である。当時フランス経団連の労働科学機構 (CGOST) であった。20世紀前半の間に法人化され、1958年に世紀末まで活躍する強力な指導者を得た (Octave Gélinier) 。セゴスは彼のグローバル人脈によりITコンサルティング企業として急成長した（1962年にIT専門子会社を設置）。1970年にクレディ・リヨネ（現クレディ・アグリコル）がデータセンターとしてスリガ (Sliga) を設置、1972年にセゴスのIT専門子会社がスリガと合併した（スリゴス; Sligos）。翌1973年、この新会社はフランス版デビットカード (Carte Bleue) のオペレーションシステムを開発した功績を銀行業界から称えられた。開発熱がいくつかの会社を誕生させ（ドイツ・イタリア・スペイン資本）、やがてそれらが1991年に統合した（Axime; 1993年パリ証券取引所二部に上場）。1996年、それがスリゴスと合併することが決まり、翌1997年アトスとなった。

アクチュアリーの草分け的存在ヨハン・デ・ウィットが無総督時代を支えたオランダは、現在のベルギーにあたる地域が勢いを取り戻すまでフィンテックの最高峰であった^{[注釈 1]}。1976年、オランダのエンジニア (Eckart Wintzen) がBSOという会社を設立した。1991年に彼の古巣フィリップスがC&Pという子会社をつくった。5年後にBSOとC&Pは合併してオリジンとなった。

外部リンク

アトス株式会社
Atos K.K. - Japan (AtosJapan) - Facebook
グローバルサイト（英語）
Atos (@Atos) - X（旧Twitter）（英語）
Atos S.A. History^[10]

脚注

[脚注の使い方]

注釈

^ 以来、近現代を通じドイツ資本の影響下にある。

出典

^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f “Financial Overview 2011” (PDF). Atos Origin. 23 February 2011閲覧。
^ Jones, Sarah (1 February 2008). “European Stocks Advance, Led by Rio Tinto; BHP, Cap Gemini Gain”. Bloomberg 2 September 2010閲覧。
^ Cohen, M.L. (2006). "Atos Origin S.A.". International Directory of Company Histories. The Gale Group. 2010年9月2日閲覧。
^ “Siemens strikes tie-up deal with Atos” (英語). フィナンシャル・タイムズ (2010年12月15日). 2017年3月11日閲覧。
^ “Atos Origin changes name amid acquisition”. マーケットウォッチ. (1 July 2011) 2 July 2011閲覧。
^ “Atos va filialiser ses activités de paiement et de transactions” (フランス語). Votre Argent (2013年2月22日). 2019年12月15日閲覧。
^ “Atos buys Bull for £503m” (英語). Computer Weekly.com (2014年5月27日). 2019年7月20日閲覧。
^ “ATOS Deal To Buy Xerox ITO Is Bid For Trust Over Cost” (英語). フォーブス (2014年12月19日). 2017年3月11日閲覧。
^ “コンピューターサービスの仏アトス、米シンテル買収へ－34億ドル”. ブルームバーグ (2018年7月23日). 2018年7月24日閲覧。
^ International Directory of Company Histories, Vol.69. St. James Press, 2005.

[10] 以来、近現代を通じドイツ資本の影響下にある。

[AR2011-1] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f “Financial Overview 2011” (PDF). Atos Origin. 23 February 2011閲覧。

[2] Jones, Sarah (1 February 2008). “European Stocks Advance, Led by Rio Tinto; BHP, Cap Gemini Gain”. Bloomberg 2 September 2010閲覧。

[3] Cohen, M.L. (2006). "Atos Origin S.A.". International Directory of Company Histories. The Gale Group. 2010年9月2日閲覧。

[4] “Siemens strikes tie-up deal with Atos” (英語). フィナンシャル・タイムズ (2010年12月15日). 2017年3月11日閲覧。

[5] “Atos Origin changes name amid acquisition”. マーケットウォッチ. (1 July 2011) 2 July 2011閲覧。

[6] “Atos va filialiser ses activités de paiement et de transactions” (フランス語). Votre Argent (2013年2月22日). 2019年12月15日閲覧。

[7] “Atos buys Bull for £503m” (英語). Computer Weekly.com (2014年5月27日). 2019年7月20日閲覧。

[8] “ATOS Deal To Buy Xerox ITO Is Bid For Trust Over Cost” (英語). フォーブス (2014年12月19日). 2017年3月11日閲覧。

[9] “コンピューターサービスの仏アトス、米シンテル買収へ－34億ドル”. ブルームバーグ (2018年7月23日). 2018年7月24日閲覧。

[11] International Directory of Company Histories, Vol.69. St. James Press, 2005.

[1]

[2]

[3]

[4]

[5]

[6]

[7]

[8]

[9]

[注釈 1]

[10]

表話編歴東京2020公式スポンサー
ワールドワイドオリンピックパートナー	コカ・コーラ（日本コカ・コーラ） airbnb アリババグループ（アリババ株式会社）アトスブリヂストンダウ・ケミカル（ダウ・ケミカル日本） GE（日本GE）インテル（インテル株式会社）オメガ（オメガ・ジャパン）パナソニック P&G（P&Gジャパン）サムスン（日本サムスン）トヨタ自動車 Visa（VJAグループ）
ワールドワイドパラリンピックパートナー	アトスブリヂストンコカ・コーラ（日本コカ・コーラ）パナソニックサムスン（日本サムスン）トヨタ自動車 Visa（VJAグループ）
東京2020オリンピック・パラリンピックゴールドパートナー	アサヒビールアシックスキヤノン ENEOS 東京海上日動日本生命 NEC NTT 野村ホールディングス富士通みずほフィナンシャルグループ三井住友フィナンシャルグループ三井不動産明治 LIXIL
東京2020パラリンピックゴールドパートナー	アリババグループ（アリババ株式会社）オメガ（オメガ・ジャパン） P&G（P&Gジャパン）
東京2020オリンピック・パラリンピックオフィシャルパートナー	味の素アース製薬 EF Education First エアウィーヴキッコーマン KNT-CTホールディングス JTB シスコシステムズセコム ANA ALSOK 大日本印刷大和ハウス工業東京ガス東京メトロ TOTO 東武トップツアーズ凸版印刷成田国際空港日清食品ホールディングス日本郵政日本空港ビルデング日本航空 JR東日本久光製薬三菱電機ヤマトホールディングスリクルート読売新聞朝日新聞日本経済新聞毎日新聞
東京2020パラリンピックオフィシャルパートナー	airbnb
東京2020オリンピック・パラリンピックオフィシャルサポーター	AOKIホールディングスアグレコ ECC EY KADOKAWA Google コクヨ清水建設 TANAKAホールディングステクノジム東武タワースカイツリー乃村工藝社パーク24 パソナボストン・コンサルティング・グループ丸大食品モリサワ Yahoo! JAPAN 産経新聞北海道新聞
東京2020パラリンピックオフィシャルサポーター	オットーボック

典拠管理データベース
全般	ISNI
国立図書館	ドイツ