Wikipedia:井戸端/subj/企業スキャンダル雑誌は「信頼できる出典」なのか？

井戸端のタグ：出典 | 外部リンクの選び方 [編集]

企業スキャンダル雑誌は「信頼できる出典」なのか？

ビジネス・金融を中心に執筆している者から皆様へのご相談です。一般社会のスキャンダルを扱う大手週刊誌やサイゾー（ビジネスジャーナル）等のオンラインメディアは、Wikipedia内では「信頼できる出典」としてはで扱われない旨のコンセンサスがあるやに聞いております。そこで、「企業界におけるスキャンダル」を専門に扱う雑誌は、Wikipedia内で出典と認められるか、皆様のご見解を頂ければ幸いです。具体的には以下の通りです。

• 雑誌名：FACTA（ファクタ）
• 発行部数2万部（2008年媒体資料、2006年創刊）
• 会員限定雑誌（会員ログイン＆直送郵便）
• 現実社会ではあまり風評芳しくなく、オンライン上でも同様の模様[1]

ガイドライン「信頼できる資料」の記述に「もしあなたが資料として利用しようとしている媒体が、あなたについて否定的な記事を掲載しようとしていると聞いた場合、あなたは（a）事実をちゃんと確認しない無責任な媒体だからと怯えるでしょうか、それとも（b）その媒体は何層もの編集スタッフ、事実調査員、弁護士、編集長などを抱えているから、たいていの誤りは訂正してくれるだろうと少しは安心するでしょうか。もし（a）であるなら、その資料は使用しないでください。」[2]とありますが、誤りを訂正しないためか、頻繁に名誉棄損で裁判になっています。

• イオングループに纏わる批評記事を、創刊時より度々掲載しており、そのうち2010年6月号にてイオン銀行に自主廃業説という記事が事実無根であるとしてイオン銀行が抗議し、本誌同年8月号において同行の指摘を認める謝罪記事を掲載した。
• 2012年1月号にて、野村證券が資金繰りに窮しているとの記事を報道し、野村證券側からは、法的措置の対応も検討する構えであることを発表した。
• 2012年9月号等におけるSBIホールディングスならびに北尾吉孝に対する名誉棄損にて、2014年2月14日に「ファクタ社らの裏付け取材は十分とはいえないもので、本件記事の内容はいずれも客観的資料に基づかない憶測の域を出ないものであったというほかはない」との東京高裁裁判所が損害賠償をファクタに命じた。
• 原発警備会社ニューテック会長の白川司郎が名誉を棄損されたとして2013年8月9日に東京地裁がファクタ社に賠償金の支払いを命じた。
• 「日本大学理事長が暴力団と交際していた」「日大発注工事で不正」等とする記事を掲載、東京地裁は「記事内容が真実だと認められる証拠がない」として名誉棄損を認定、2016年2月5日ファクタ社に賠償金の支払いを命じた。
• オリックス株式会社が「当社の監査法人さえ誤認する」等事実無根の記事を2009年6月号に掲載されたとして、名誉棄損に基づく損害賠償を2009年5月21日提訴した。
• 「ヤクルト幹部らが反社会的勢力と関わりがある」との記事を2014年1月号に掲載、ヤクルトが名誉棄損による損害賠償請求を求めた結果、和解判決となり2015年4月20日にファクタが謝罪広告を掲載した。

FACTAは上記の如く、虚報や名誉棄損が多く、出典に相応しく無いのでは？とWikipedia内で当方が言及したところ、「朝日新聞も虚報を打ったではないか。虚報があるからと言って、信頼できない出典とは言えない」旨の意見をJapaneseA氏から受けた経緯から、こちらでご相談をさせて頂く運びとなりました。私見では、歴史ある大手新聞と、スキャンダルを専門とする読者限定的な新興会員制雑誌を同列に扱うのは「良識」としてどうなのか？と感じる次第。「信頼できないという証拠でもあるのか？」と聞かれれば、困ります。他方で、現実社会においてビジネス界隈で活動されておられる方なら常識的にお気づきになるように、「あれは危険である」と誰も表では言わないものの（言うと大変なトラブルになります）、避けるべきと認識されているものが存在するが世の中であります。勿論、同紙の記事がすべて信頼できないと申し上げているのではなく、「ここWikipediaにおいて、出典に足り得るかどうか」に関して、皆様のご意見を伺いたい次第です。--金融の専門家（会話） 2016年9月24日 (土) 04:54 (UTC)

• コメント FACTAは、大手週刊誌やサイゾー等の扱いと同じで良いと思います。FACTAのみで報道されたスキャンダル等は大手週刊誌のゴシップ等と同様の扱いとし、それだけを出典として記述すべきではないと思います。--はるみエリー（会話） 2016年9月24日 (土) 08:34 (UTC)

• 当事者です。議論提起ありがとうございます。週刊誌は絶対に使用できないわけではありませんが、存命人物を批判する出典に「週刊誌のみ」はダメです。ビジネスジャーナルの扱いはFACTA同様に私は知りません。さて、私の発言がごちゃまぜになっていますが、「朝日新聞も虚報を打った」などとは言っていません。私が申した関連する発言は次の2つのみです。「FACTAが信頼できる情報源かどうかはわかりかねますが、当記事と関係ない事で問題があっても切り離して考えるべきです（ノート:高岡壮一郎で申し上げたように、虚偽報道を行った大手全国紙はWikipediaでは信頼できる情報源として扱われます）」（ノート:ヘッジファンドダイレクト）、「ビジネスジャーナルが信頼できる情報源であるかどうかは、現時点では肯定も否定もしません。次に、仮に日刊サイゾーが週刊誌と同レベルの出典だとしても、朝日新聞と週刊朝日の関係と同様に、それはビジネスジャーナルという出典と関係のない話です。次に、過去に虚偽や捏造をやった媒体でもWikipediaではそれは考慮されないようです（過去に虚偽や捏造をやった新聞でもWikipediaでは信頼できる情報源とされている）。」（ノート:高岡壮一郎）。ここで改めて、ビジネスジャーナルやFACTAの扱いをどうすべきか、広く皆様の御意見を伺いたく思います。できれば、「週刊誌と同じ」「週刊誌と違う」だけではなく、なぜ「週刊誌と同じ」「週刊誌と違う」のか御教示頂ければ幸いです。--JapaneseA（会話） 2016年9月24日 (土) 08:54 (UTC)

• 質問者です。今回の議題が面白いと思うのは、この質問が「Wikipediaコミュニティのセンス」を問う質問だからです。美醜や真偽の判断力・良識は人それぞれで、センスと称されます。相対的な上下は無いものの、「センスが良いか悪いか」は分かる人には分かり、分かってない人には分からない。論理的に相手に伝えることが大変、難しいものです。センスはその人の過去の経験全部からもたらされます。そんな非常に言語化しにくいセンスが、ここ論理的な空間であるウィキペディアでは共有されている（例：多くのウィキペディアン達が当たり前のようにサイゾーが出典としてダメと見ている）のが、私は非常に興味深いと感じた次第です。誹謗中傷あふれる一般的なインターネット空間と比べて、Wikipediaはなんてセンスが良い場所なんだな、と個人的に安心しました。さて、FACTAを本コミュニティはどう判断するのか、大変興味深いと思っています。多くの皆様のご判断を伺いたく存じます。--金融の専門家（会話） 2016年9月24日 (土) 09:42 (UTC)
  • Wikipedia:信頼できる情報源には、報道機関に対する明確な指針は示されていないようです。報道において、学術論文のような査読システムを期待することはそもそも不可能です（そのようなことをしていたら情報の鮮度が保てないので）。報道機関の信頼性を匿名のウィキペディアンがランク付けするのも困難なことに思えます。ただ、Wikipedia:検証可能性には、「ある情報が、例えばタブロイド新聞（夕刊紙やスポーツ紙のような娯楽中心の大衆紙）のような、信頼性に乏しい出版物ひとつの上にしか見つけられないという時があり得ます。その情報があまり重要でないものならば、それを除去してください。」とあります。信頼性に疑義のある情報源による記述であって、それがごく少数の情報源にしか見られないものである場合は、それを信用しないという考えもあるでしょう。
  • そもそもの話として、ウィキペディアは新聞ではありません。記事の主な記述が報道の列挙であることは望ましいことではありません。現在進行形の事柄を扱う以上避けて通れないこととも言えますが、それでも可能な限り、事実そのものだけではなく、それを分析した情報を記述できるように心がけるべきです。--有足魚（会話） 2016年9月24日 (土) 10:32 (UTC)
    • 補足します。信頼性に疑義のある情報に関しては、他の資料とも照らし合わせて矛盾がないかどうか、またその情報が重要かどうか（重要であれば、他のメディアが追随する可能性は高まります。）を総合的に判断したうえで、利用の可否を判断するということが大切なのだと思います。どこかで線を引いて、単純な二分論で語ることはできないです。質・量ともに充実した記事を書くためには、回り道をしなければいけないこともあるということでしょう。--有足魚（会話） 2016年9月29日 (木) 07:49 (UTC)
• コメント ケースバイケースなのだと思います。クオィリティペーパーに比べて信頼できない出典に「1月1日は元旦である」「今年は平成28年である」と書かれていたとして、それは信用できませんか？嘘の可能性がありますか？人によっては解釈の違いが紛れ込む可能性があるから出典として使えませんか？そんなわけないですよね。FACTAや週刊誌などはスクープや過激な論調を売りにしている媒体なので胡散臭い記事が多く、極力採用しないに越した事はないでしょう。しかし「明らかに事実」と考えられる場合で、他に適切な出典が無い場合は採用しても構わないでしょう。もちろんその場合は、他の媒体が報道しない程度の事なのだから百科事典に記載するほどの事でも無いという考えもあるでしょう。つまりケースバイケースであり、一律に決められる話では無いような気がします。以下簡単に採用すべきでない例と採用しても構わない例をあげてみます。
  • 〜政権はヒトラー政権と酷似している、〜党は左翼政党だ、〜は反日的だ　→　不採用
  • 著名人のスキャンダル　→　他の媒体も報道している場合は採用可、そうでないのならば不採用
  • 山田某が〜会社の広告塔を務めていた　→　表現に配慮すれば採用可

最後の例はおそらくこの井戸端が提起されるきっかけとなった件だと思いますが、「CM広告などに芸能人や著名人が採用された」というのは事実である可能性が非常に高いので採用可能、しかし「広告塔」に関しては場合によってはネガティブなイメージを暗に含んでいる表現なので配慮をすべきかと考えられます。「新興宗教やマルチ商法の広告塔〜」のように使われる事が多く、FACTAの出典は見ておりませんがおそらくそのようなネガティブニュアンスで使われているのでしょう。そこに配慮すれば出典自体は使いたければ問題なく採用可能なのかなと。--むよむよ（会話） 2016年9月26日 (月) 06:49 (UTC)

「内容によるケースバイケース」という御意見は、つまりは編集人が媒体に書かれた内容を判断する態度かと思います。しかるに、検証性の観点から、編集人はむしろ内容を判断をしないで、「信頼できる出典でのみ」記述するべきとのWikipedia方針と私は理解しています（違っておりましたらご指摘願います）。その観点から、FACTAが「信頼できる出典」の内側あるのか外側にあるのかが、本題における争点と考えております。大手週刊紙は、その個別記事の内容如何に関わらず、「外」として扱われている模様です。FACTAはどっちなのか、もしよろしければ、貴殿のご判断を頂けますと幸いです。「FACTAや週刊誌などはスクープや過激な論調を売りにしている媒体なので胡散臭い記事が多く、極力採用しないに越した事はないでしょう」とのことですので、（具体的な記事内容を勘案しないとして）「FACATAは信頼できる出典として、あり/なし」の二択で言えば、「無し」とのご見解との理解でよろしいでしょうか？--金融の専門家（会話） 2016年9月26日 (月) 08:15 (UTC)

コメント 「ケースバイケースで有り」を大前提として、Wikipedia:信頼できる情報源#特別な主張には特別な証拠が求められるを適用し「出典を増やす」ことで対応すれば良いのだと思います。

「FACTAや週刊誌など『以外で』同様内容を記述した他の情報源を探す」ことを第一に考え、それが叶わない（そこにしか出典がない）のであればWP:V#NRを適用し、「編集者が記述の重要性を評価」した上で、「情報元を明示して記述を改める」「記述を抹消除去する」などの方法が考えられるかと思います。このとき、週刊誌などはネガティブイメージの主観を元に扇動的な内容で書かれていることが多いことから、WP:NPOVを適用して編集者は中立性の観点でその内容から中立的な事実のみを拾って抜粋する作業が必要になるでしょう。

多くの情報源では「中立性に乏しい事実」が記されており（Wikipedia:検証可能性#中立性）、報道社の社是や記者の見解を除去し事実のみを抜粋する難しさがあることから、「検証性の観点から、編集人はむしろ内容を判断をしない」のではなく「検証性の観点と中立性の観点から、編集者は内容を積極的に判断する」方が良いでしょう。編集者自身が内容を判断する必要性についてはWikipedia:信頼できる情報源#信頼性の評価に詳しいです。

「あり/なし」の二択に対処を求めるのは「判断力に乏しい」ことに起因する数少ない個人編集経験と「二択であれば判断が楽」という個人的な理由であって、それを他者にも同様解釈を求め全体に拡大し適用しようとするのは他に混乱を広げる愚策になると思います（過去に書かれたウィキペディア上全記事や今後書かれる未来の記事まで影響が広がりますから）。既に方針文書にそのような情報源を扱う際の諸注意があるのですから、そこから更に進めて完全に二択解釈として特定情報源の使用を全面禁止したい欲求があるのであればコミュニティ全体に向けてウィキペディア上に存在する100万記事群全てを対象に他方針文書とのバランスを思慮しつつ方針文書のノートページにて改訂を提案するべきかと。--Nami-ja（凪海） （会話 / 履歴） 2016年9月26日 (月) 11:17 (UTC)

(ここに書いていいのでしょうか）「二択」の件ですが、Wikipedia内で良く見るのが、一方は「この出典にある内容は、内容に疑義があるから除去」と主張、他方は「出典にあるんだから、たとえ批判的内容であろうと、断固存続。疑義は君の独自見解。なぜなら、新聞が出典だからだ」と編集合戦になっている例が多々あるように見えています。具体的には「政治家」分野で「〇〇という疑惑を報じた（出典：〇〇新聞）」を残存するべきかか除去するべきかの議論であり、見ていると、常に残存派が優勢に見えます。私はこれを見て、出典絶対主義で、内容に疑義のある編集人の出番は無し、と見えていました。この理解は浅いということでしょうか？現時点では、私には編集人と出典の「内容判断」の距離感が見えず、Wikipedia内部でいつも論争が発生しているように見えています。どのように理解したらいいのでしょうか？単にケースバイケースで編集人の力関係で決まりがちな話なのでしょうか？--金融の専門家（会話） 2016年9月29日 (木) 02:11 (UTC)

いきなりですいませんが、なぜ『編集合戦になっている例が多々あるように見えている』のに、『出典絶対主義で、内容に疑義のある編集人の出番は無し』という判断になるのでしょうか。本当に『出番無し』なら編集合戦など起きませんよ。あと『常に残存派が優勢に見える』というのも、除去ｏｒ存続の二択で見ているからそう感じているのでしょう。実際には残すという判断の中でも『どのような形で残すか』という議論は行われているはずです。その中で記述自体は残しても、表現を工夫して不要な情報を削ることもあります。いずれにせよ、Wikipediaの各方針文書等に基づいた利用者間の対話によって決まることですが、物事を単純化して理解しようとする人には『属人的な力関係』で物事が決まっているように見える部分はあるかもしれません。確かにコミュニティにおける過去の実績は比例して影響力となり得ますが、一方で理解力、判断力、表現力或いは説得力といった個々人の能力や資質も議論を動かす力になり得ます。--M_aisawa（会話） 2016年9月30日 (金) 15:11 (UTC)

「大手週刊紙は、その個別記事の内容如何に関わらず、「外」として扱われている模様です。」は正確ではありません。存命人物の主題に関係ない批判的記述で（俗にいう）週刊紙しか出典がない場合は、除去されます。例えば、大臣の誰々が不倫したとか、野球選手が交通事故起こしたとか、有名人の家族が何かしたとか。これは「センス」というよりWP:BLPを解釈した「結果」です。他にも除去される場合は、多々ありますが、それはケースbyケースで判断されています。FACTAやビジネスジャーナルについては、どの程度の扱いか わかりかね（私がよく論争する宗教や政治ではこれらの出典は関係ないので）、皆様の意見を伺いましたが、やはりケースbyケースという事でしょうか。--JapaneseA（会話） 2016年9月26日 (月) 14:43 (UTC)

ケースバイケースでしょうが、『FATCA』の場合、オリンパス粉飾決算追及といった良記事もありますので、他の資料と合わせて使えば問題ないでしょう。2016年に「文春砲」炸裂状態の『週刊文春』にも同様のことが言えます。--Wushi（会話） 2016年9月27日 (火) 11:42 (UTC)

（インデント戻す）気に入らない記述をゆるさないために情報源の信頼性を云々する行為は記事の品質を向上させることとは似て非なる行為であり、中立的な観点にたつことの少なくともひとつの帰結に背反する行為となるでしょう（百科事典記事と学術論文を完全に同一視することは議論の余地があることですが、学術論文において自説に都合の悪い先行研究や学説を無視して書けば、評価は否応なく下げられます）。——以上の署名の無いコメントは、ikedat76（ノート・履歴）さんが 2016年9月28日 (水) 14:12‎ (UTC) に投稿したものです（ミランブラジル (会話 | 投稿記録) による付記）。

◆金融の専門家さんは今回の議論を『「Wikipediaコミュニティのセンス」を問う質問』と認識しておられるようですが、私には寧ろ『金融の専門家さんのセンスと良識が問われている』という認識で推移を見ていました。例えば雑誌『FACTA』は『信頼できる出典』たり得ないという主張の出典として『FACTA FAKE』というサイトを挙げるようなセンスはちょっと『ない』んじゃないですか。さらに言えば、特定の企業団体記事で当事者情報を元に書いた記述が『宣伝的』との批判を受けながら『企業団体のＨＰは、「信頼できる情報」を掲載していると社会通念上見做されている』と反論されている金融の専門家さんが、雑誌『FACTA』に対しては公式ＨＰの記述には一切触れずネガティブな情報のみを並べ耳慣れない『企業スキャンダル雑誌』という呼称まで用いて同誌を蔑んでいる様は異様です。--M_aisawa（会話） 2016年10月1日 (土) 01:36 (UTC)

FACTAや週刊文春などは、オリンパス粉飾決算追及なども含め、後日、スクープが後追い記事で注目されるなど、他の出典でも言及が生じるようになってから、複数の出典の一つとしておもむろに記事に反映していくというという使い方であれば良いと思います。通常は、単独で批判的記述の出典には難しいと思います。--はるみエリー（会話） 2016年10月1日 (土) 02:36 (UTC)