KBツヅキ
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本社が入居するグラスシティ栄(2014年8月) | |
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | 非上場 |
本社所在地 |
日本 〒460-0008 愛知県名古屋市中区栄三丁目11番31号 グラスシティ栄5F 504号室[1] 北緯35度9分57.6秒 東経136度54分9.9秒 / 北緯35.166000度 東経136.902750度座標: 北緯35度9分57.6秒 東経136度54分9.9秒 / 北緯35.166000度 東経136.902750度 |
設立 | 1973年9月26日 |
業種 | 繊維製品 |
法人番号 | 7180001044071 |
事業内容 |
衣料用及び工業用の綿糸・複合糸および同織物の製造販売 染色加工並びにテキスタイル・アパレル製品の製造販売と輸入 繊維製造業に関連する機械の製造、修理、販売と輸出 |
代表者 | 代表取締役社長 武内 貞継[1] |
資本金 | 8,000万円[1] |
純利益 |
▲7億67万9000円 (2022年12月31日時点)[2] |
総資産 |
93億7202万9000円 (2022年12月31日時点)[2] |
従業員数 | 304名(2019年12月現在)[1] |
外部リンク | http://www.tsuzukibo.co.jp/ |
KBツヅキ株式会社(ケービーツヅキ)は、愛知県名古屋市中区栄三丁目に本社を置く紡績メーカー。
概要
[編集]2003年に会社更生法を適用申請した都築紡績の繊維事業を2005年に継承した。2006年にカネボウの繊維素材事業を引き継いだ株式会社KBスピニングと経営統合し、「KBツヅキ株式会社」に商号を変更した[3]。
紡績事業などを手がける他、「TZタオル」というブランドタオルを製造しており、島根県出雲市の「出雲ブランド商品」に認定されている。タオルの原料である綿100%の糸は全てKBツヅキ出雲工場で製造され、ツヅキボウ今治(愛媛県今治市)での製品加工に至るまで国内での一貫生産体制がとられている[4]。
前身の都築紡績は1900年初頭創業の名古屋を代表する老舗企業で、日本の戦前戦後の興隆期に国策産業の紡績で財を築いた[5]。紡績産業が衰退し始めたオイルショック以降積極的に不動産業への転換を図り、ホテルやゴルフ場なども経営していたが、2003年に東京地裁に会社更生法の手続きを申請した[5][6]。グループ企業10社を含めた総負債額は約3050億円にのぼった[6]。長良川ホテルや川上貞奴別荘の萬松園も所有していた。
沿革
[編集]- 1940年(昭和15年)12月 - 都築織布株式会社設立。
- 1948年(昭和23年)5月 - (旧)都築紡績株式会社に商号変更。
- 1973年(昭和48年)9月 - 国際企業株式会社として設立。
- 2005年(平成17年)
- 2006年(平成18年)
- 2007年(平成19年)
- 4月 - ミユキライフ株式会社より事業を継承しアパレル事業部を発足。
- 9月 - 関信株式会社より事業の一部譲渡を受け東京日本橋営業所(後にミシン糸事業部に改称)を発足。
- 2008年(平成20年)
- 2009年(平成21年)5月 - 旭染織株式会社の染色部門を買収しツヅキボウ今治株式会社を設立。
- 2010年(平成22年)3月 - 高知工場へ加須工場の編成ラインを移設。
事業所
[編集]- 本社 - 愛知県名古屋市中区栄3-11-31 グラスシティ栄5F 504号室
- 大阪支社 - 大阪府大阪市北区梅田1-2-2 大阪駅前第二ビル15F 1504号室
- 東京支社 - 東京都品川区西五反田7-24-5 ONEST西五反田スクエア2F
- ミシン糸事業部 - 東京都中央区東日本橋2-5-3
- 今治出張所 - 愛媛県今治市東門町5-14-3 テクスポート今治2F
- 出雲工場 - 島根県出雲市神西沖町蛇島2525
- 高知工場 - 高知県南国市立田1390
- 大分工場 - 大分県豊後大野市千歳町柴山1637
子会社・関連会社
[編集]- ツヅキボウ日高
- ツヅキボウ今治
- 大和川染工所
- 都竺商貿(上海)有限公司
- 寧波繊科糸網有限公司
脚注
[編集]- ^ a b c d “会社概要”. KBツヅキ株式会社. 2021年1月2日閲覧。
- ^ a b KBツヅキ株式会社 第51期決算公告
- ^ 都築紡、カネボウ継承会社と統合 - 中部経済新聞(2006年9月28日)、2014年2月22日閲覧。
- ^ タオル製品 KBツヅキ株式会社 - 出雲市産業観光部商工労働課、2014年2月22日閲覧。
- ^ a b 都築紡績破綻『名古屋ビジネス情報』ニュースレター、川津商事、2003-11-30
- ^ a b 千葉グリーンパーク・勝浦CC等、都築紡績が会社更生法を申請椿ゴルフ、平成17年6月30日