長崎造船短期大学
| 長崎造船短期大学 | |
|---|---|
| 大学設置 | 1950年 |
| 創立 | 1943年 |
| 廃止 | 1968年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人長崎造船短期大学 |
| 本部所在地 | 長崎県長崎市綱場町536 |
| 学部 |
造船科 機械科 電気科 |
長崎造船短期大学（ながさきぞうせんたんきだいがく、英語: College of Naval Architecture of Nagasaki[1]）は、長崎県長崎市綱場町536に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、1968年に廃止された。大学の略称は造船短大。
概要
[編集]大学全体
[編集]- 長崎県長崎市に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人長崎造船短期大学[2]。
- 国内で最初に認可された短期大学149校[注 1]の1校として、1950年に1学科2専攻、入学総定員80名体制で開学した[3]。その後は学科の増設もあり最終的には3つの学科を置くようになった。全学科、修業年限が昼間部3年制。
- 1964年度の入学生を最後に[注釈 1]、1968年に短期大学としての使命を終える[6]。
教育および研究
[編集]学風および特色
[編集]- 男子学生のみ在籍していたようである[注 5]。
沿革
[編集]- 1942年
- 12月8日 川南高等造船学校の設立が認可される。
- 1943年
- 1944年
- 10月1日 - 川南造船専門学校に改称。
- 1945年
- 3月1日 - 長崎造船専門学校に改称。
- 1949年
- 1950年
- 1951年
- 1954年
- 1962年
- 1964年
- 1965年
- 1966年
- 1967年
- 1968年
基礎データ
[編集]所在地
[編集]- 長崎県長崎市綱場町536
教育および研究
[編集]組織
[編集]- 造船科 入学定員40名
- 機械科 入学定員70名
- 電気科 入学定員40名
専攻科
[編集]- なし
別科
[編集]- なし
取得資格について
[編集]研究
[編集]- 『長崎造船短期大学研究報告』[31]
大学関係者と組織
[編集]大学関係者一覧
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対外関係
[編集]系列校
[編集]- 附属学校の欄を参照。
附属学校
[編集]- 長崎造船短期大学附属高等学校を擁していた[2]。
注釈
[編集]注釈グループ
[編集]補足
[編集]- ^ うち私立短期大学132校
- ^ 長崎造船大学へ転換のため。
- ^ 出典[7]。ちなみに、明治大学短期大学部には工科の専攻課程として造船専攻が設置されていたが、学生募集を一度も行うこともなく廃止されてしまったので、造船工学に関する専門教育を行ったことがある短期大学は、事実上この長崎造船短期大学だけである。
- ^ 出典[8][9]
- ^ 開学から閉学まで年度別に『全国学校総覧』で調べたところ記録上、女子学生が在籍していないことが判明。
- ^ 現在は1960年代後半の埋め立てを経て陸続きになっているが、その当時は離島であった。
- ^ 短期大学名 長崎造船短期大学
- ^ 出典[10][11]。
- ^ 出典[14][15]
- ^ 最終募集となった1964年における体制[28][29]。
出典
[編集]- ^ CiNii-長崎造船短期大学研究報告-より。
- ^ a b 学校法人名簿 昭和40年度より。
- ^ 官報 1950年09月14日より。
- ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (19)より。
- ^ a b 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (9)より。
- ^ 全国短大・高専職員録 昭和39年版より。
- ^ 全国短大・高専職員録 昭和39年版より。
- ^ 文部省a, p. 37.
- ^ 文部省b, p. 1.
- ^ 文部省c, p. 5.
- ^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
- ^ 文部省d, p. 10.
- ^ 私学年鑑 昭和26年版より。
- ^ 学校法人一覧 昭和38年版より。
- ^ 文部省'54, p. 1382.
- ^ a b 短期大学一覧 昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。
- ^ a b c 全国大学職員録 昭和37年版より。
- ^ 文部省'62, p. 32.
- ^ 免許状授与の所要資格を得させるための課程認定（長崎造船短期大学）より。
- ^ 文部省'64, p. 35.
- ^ 短期大学教育 (18)より。
- ^ 文部省'65, p. 39.
- ^ 文部省'66, p. 42.
- ^ 文部省'67, p. 44.
- ^ 短期大学一覧 昭和39年度 (短期大学資料)より。
- ^ 晶文社'1964.
- ^ 現行法令輯覧 26-2巻 学事2より。
- ^ 長崎造船短期大学研究報告より。
参考文献
[編集]1949年短大設置申請分
[編集]- 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。
- 文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。
- 文部省『短期大学審査状況-認可分-』（PDF）文部省。
- 文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。
全国学校総覧
[編集]- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和38年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和40年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和42年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和43年版』東京教育研究所。
短期大学受験案内（晶文社）
[編集]- 晶文社編集部『全国短期大学受験案内 昭和40年度』晶文社。
関連項目
[編集]関連サイト
[編集] | この項目は、短期大学に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（P:教育/PJ大学）。 |
