都留短期大学
| 都留短期大学 | |
|---|---|
| 大学設置 | 1955年 |
| 創立 | 1953年 |
| 廃止 | 1961年 |
| 学校種別 | 公立 |
| 設置者 | 都留市 |
| 本部所在地 | 山梨県都留市上谷264[注釈 1] |
| 学部 |
初等教育科 商業科 |
都留短期大学（つるたんきだいがく）は、山梨県都留市上谷264[注釈 1]に本部を置いていた日本の公立大学である。1955年に設置され、1961年に廃止された。大学の略称は都留短。
沿革
[編集]
1954年（昭和29年）には山梨県南都留郡谷村町、東桂村、宝村、禾生村、盛里村が合併して都留市が誕生した。1955年（昭和30年）に公立短期大学として都留短期大学が設置された[1][2]。起源は1953年（昭和28年）に設置されていた山梨県立臨時教員養成所であり、1955年（昭和30年）に山梨県から都留市に移管され、同時に短期大学に改組されたのである。2学科が設置され、それぞれ50名が入学定員だった。
年表
[編集]- 1953年（昭和28年） - 山梨県立臨時教員養成所が創設される。
- 1955年（昭和30年）2月1日 - 短期大学の設置が認可される[3][4]。経営母体を山梨県から都留市へ転換。
- 1955年（昭和30年）4月1日 - 山梨県立臨時教員養成所を改組転換して都留短期大学が設置される[5]。初等教育科の入学定員50、商業科の入学定員50。同年には同様の公立短期大学として大月短期大学も設置されている[6]。入学者の出身地は奈良県を除いて日本全国の各都道府県におよんでいた[7]。
- 1957年（昭和32年） - 初等教育科218[注 1]、商経科97[注 2]、合計315人が卒業[8]。
- 1959年度（昭和34年度） - 学生募集を終了。
- 1960年（昭和35年）- 後継機関である都留市立都留文科大学が設立される。
- 1961年（昭和36年）7月8日 - 都留短期大学が廃止される[9]。
教育および研究
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組織
[編集]学科
[編集]- 初等教育科
- 商業科
取得資格について
[編集]年度別学生数
[編集]- 1958年度以降はその該当年度の5月1日時点でのデータである。
| - | 初等教育科 | 商業科[注 3] | 出典 |
|---|---|---|---|
| 入学定員 | 50 | 50 | [15] |
| 総定員 | 100 | 100 | [16] |
| 1955年 | 男45 女48 |
男14 女7 |
[7] |
| 1956年 - 1957年 | 不明 | 不明 | [注 4] |
| 1958年 | 男115 女109 |
男58 女4 |
[17] |
| 1959年 | 男129 女148 |
男45 女7 |
[18] |
| 1960年 | 男65 女81 |
男21 女4 |
[19] |
| 1961年 | - | - | [20] |
学生生活
[編集]学園祭
[編集]設置翌年の1956年（昭和31年）秋、学園祭が初めて催された[7]。
大学関係者と組織
[編集]大学関係者一覧
[編集]歴代学長
[編集]キャンパス
[編集]- 開学時は山梨県立谷村高等学校の校舎を間借りしていた[7]。
脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ 大学資料 (1)より。
- ^ 学校年鑑 1959より。
- ^ 短期大学一覧 昭和30年度 (短期大学資料 ; 第13号)より。
- ^ 文部省年報 第82年(昭和29年度)より。
- ^ 地方自治年鑑 昭和30年版より。
- ^ 学校案内 大学編 昭和32年版より。
- ^ a b c d e f 都留文科大学'1989.10.
- ^ 山日年鑑 1958年版より。
- ^ 文部省年報 第89年(昭和36年度)より。
- ^ 現行法規総覧 第9編 教育・文化1①より。
- ^ 現行法令輯覧 26-2巻 学事2②より。
- ^ a b 教員の資格・給与・恩給詳解より。
- ^ 現行法令輯覧 26-2巻 学事2①より。
- ^ 現行法規総覧 第9編 教育・文化1②より。
- ^ 東京を中心とした全国学校案内 32年版より。
- ^ 全国学校名鑑 昭和32年版より。
- ^ 全国学校総覧 昭和34年版より。
- ^ 全国学校総覧 昭和35年版より。
- ^ 全国学校総覧 昭和36年版より。
- ^ 全国学校総覧 昭和37年版より。
参考文献
[編集]- 都留文科大学創立三十周年記念事業実行委員会『都留文科大学記念誌 平成元年度』都留文科大学。
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]- 沿革 公立大学法人都留文科大学