糸魚川中継局
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糸魚川中継局(いといがわちゅうけいきょく)は、新潟県糸魚川市に置かれているテレビ放送とFMラジオ放送の中継局である。
中継局概要
[編集]デジタルテレビ放送
[編集]ID | 放送局名 | チャンネル 番号 |
空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1 | NHK 新潟総合 |
16 | 3W | 8.1W | 水平偏波 | 新潟県 | - | 2007年 12月1日[1] |
2 | NHK 新潟教育 |
14 | 全国 | |||||
4 | TeNY テレビ新潟放送網 |
25 | 7.2W | 新潟県 | 2008年 10月1日[1] | |||
5 | UX 新潟テレビ21 |
31 | ||||||
6 | BSN 新潟放送 |
18 | ||||||
8 | NST NST新潟総合テレビ |
24 |
- 所在地:糸魚川市一ノ宮(三角山)[2][3][4][5][6]
- 放送区域:糸魚川市の一部[7][4][6]
- 2007年9月28日に予備免許が交付され[8][2]、NHKは11月30日に本免許が交付され[3]、12月1日に本放送を開始[1]、民放局は2008年10月1日に本免許が交付され[5]、同日本放送を開始した[1]。
アナログテレビ放送
[編集]チャンネル 番号 |
放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
4 | NHK 新潟総合 |
映像30W/ 音声7.5W |
映像70W/ 音声17.5W |
水平偏波 | 新潟県 | 9789世帯[9] | 1962年 12月28日[10] |
6 | BSN 新潟放送 |
1962年 12月30日[9] | |||||
9 | NHK 新潟教育 |
映像72W/ 音声18W |
全国 | 1962年 12月28日[10] | |||
27 | TeNY テレビ新潟放送網 |
映像85W/ 音声21W |
新潟県 | 1981年 5月22日[11] | |||
33 | NST 新潟総合テレビ |
映像105W/ 音声26W |
1975年 11月8日[12] | ||||
37 | UX 新潟テレビ21 |
- |
FMラジオ放送
[編集]周波数 (MHz) |
放送局名 | 空中線 電力 |
ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
運用開始日 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
79.2 | FM-NIIGATA エフエムラジオ新潟 |
100W | 93W | 水平偏波 | 新潟県 | - | 1997年1月15日[13] |
85.1 | NHK 新潟FM放送 |
1969年8月27日[14] | |||||
94.8 | 新潟放送 |
- 所在地:デジタルテレビ放送に同じ
出典・脚注
[編集]- ^ a b c d 中継局整備状況(新潟県)(総務省信越総合通信局)
- ^ a b 予備免許の概要(糸魚川中継局)(報道資料2007年9月28日) (PDF) (総務省信越総合通信局)
- ^ a b 地上デジタルテレビジョン放送局の免許-新潟県内の8中継局が12/1に開局(報道資料2007年11月30日)(総務省信越総合通信局)
- ^ a b 中継局エリア図(糸魚川中継局)(報道資料2007年11月30日) (PDF) (総務省信越総合通信局)
- ^ a b 地上デジタルテレビジョン放送局の免許-糸魚川中継局が本日開局(報道資料2008年10月1日)(総務省信越総合通信局)
- ^ a b 中継局エリア図(糸魚川中継局)(報道資料2008年10月1日) (PDF) (総務省信越総合通信局)
- ^ 管内のデジタル中継局情報(新潟県) (PDF) (総務省信越総合通信局)
- ^ 地上デジタルテレビジョン放送局9局の予備免許-新潟県内の9中継局(報道資料2007年9月28日)(総務省信越総合通信局)
- ^ a b 新潟放送四〇年史編纂委員会 編集『新潟放送四十年のあゆみ』新潟放送、1992年、315頁。
- ^ a b 日本放送協会(編)『NHK年鑑'63』日本放送出版協会、1963年、198頁。
- ^ 日本民間放送連盟(編)『民間放送三十年史』1981年、380頁。
- ^ 日本民間放送連盟(編)『日本放送年鑑'76』巴出版社、1976年、25頁。
- ^ 『糸魚川市史 昭和編 年表・索引』(2007年3月31日、糸魚川市発行)65ページ。
- ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'70』日本放送出版協会、1970年、317頁。