磯部 (相模原市)
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磯部 | |
---|---|
大字 | |
北緯35度30分32秒 東経139度23分17秒 / 北緯35.508844度 東経139.387969度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 神奈川 |
市町村 | 相模原市 |
行政区 | 南区 |
地区 | 新磯地区 |
人口情報(2020年(令和2年)10月1日現在[1]) | |
人口 | 9,013 人 |
世帯数 | 3,522 世帯 |
面積([2]) | |
3.426696771 km² | |
人口密度 | 2630.23 人/km² |
郵便番号 | 252-0327[3] |
市外局番 | 046(厚木MA)[4] |
ナンバープレート | 相模 |
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地理
[編集]南区の南西部に位置し、西に厚木市と隣接している。
河川
[編集]地価
[編集]住宅地の地価は、2023年(令和5年)1月1日の公示地価によれば、磯部字上耕地1283番4の地点で9万3200円/m2となっている[5]。
歴史
[編集]この節の加筆が望まれています。 |
世帯数と人口
[編集]2020年(令和2年)10月1日現在(国勢調査)の世帯数と人口(総務省調べ)は以下の通りである[1]。
大字 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
磯部 | 3,522世帯 | 9,013人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[6] | 8,252
|
2000年(平成12年)[7] | 8,548
|
2005年(平成17年)[8] | 8,355
|
2010年(平成22年)[9] | 8,914
|
2015年(平成27年)[10] | 9,041
|
2020年(令和2年)[1] | 9,013
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[6] | 2,459
|
2000年(平成12年)[7] | 2,737
|
2005年(平成17年)[8] | 2,846
|
2010年(平成22年)[9] | 3,180
|
2015年(平成27年)[10] | 3,271
|
2020年(令和2年)[1] | 3,522
|
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年5月時点)[11]。
番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|
全域 | 相模原市立新磯小学校 | 相模原市立相陽中学校 |
- 全域で指定変更許可区域。
事業所
[編集]2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
大字 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
磯部 | 227事業所 | 1,390人 |
交通
[編集]施設
[編集]- 相模原市立新磯小学校
その他
[編集]日本郵便
[編集]関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ a b c d “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年7月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “磯部の郵便番号”. 日本郵便. 2022年4月30日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年6月4日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域”. 相模原市 (2023年5月8日). 2023年7月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。