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[https://www.facebook.com/photo.php?fbid=118847188985628&set=pob.100025810416021&type=3&theater 7Cs COMPASS MODEL (図参照 Courtesy: © Koichi Shimizu)] |
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7Cs COMPASS MODEL (図参照 Courtesy: © Koichi Shimizu)] |
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2018年5月29日 (火) 00:13時点における版
清水 公一(しみず こういち、1946年 -)は、日本の経営学者(企業の広告・コミュニケーション)。[1]城西大学経営学部・大学院経営学研究科元教授。獨協大学講師、日本屋外広告フォーラム会長(会員社:理事社、幹事社を含めて全国約70社)、川口市景観形成委員会会長。
略歴
- 1969年 城西大学経済学部卒業(1期生)
- 1973年 早稲田大学大学院商学研究科修了(小林太三郎ゼミ、修士論文でマーケティングミックス(w:Marketing Mix)の「4C理論」を提唱)[2]
- 1973年 城西大学経済学部助手
- 1977年 城西大学経済学部講師(1979年「7Cs COMPASS MODEL」を提唱)[3]
- 1980年 城西大学経済学部助教授(1981年「コ・マーケティング」,w:Co-marketing、1982年「共生マーケティング」を提唱)[4]
- 1990年 城西大学経済学部教授(経営学科)
- 2003年 城西大学大学院経営学研究科教授
- 2004年 城西大学経営学部教授
- 2017年 城西大学退職
歴任
- 学校法人城西大学評議員(初代卒業生評議員)
- 第2代城西大学同窓会長(「けやき」第1号発行、第1回ホームカミングデー開催、同窓会設立準備委員、規約担当)
- カリフォルニア大学リバーサイド校(UCR)初代レジデントディレクター
- 就職部長
- 経営学科主任(経営学部の前身)
- 学生部長
- 男子駅伝部部長(部は箱根駅伝連続出場)
- 埼玉国体広報委員としてマスコット「コバトン」(後に埼玉県のキャラクター)を決定。スローガン部会長として、愛称「彩の国まごころ国体」、スローガン「とどけこの夢この歓声!」を決定
- 坂戸市総合振興審議会会長
- 日本経済学会連合評議員
- 全国鉄道広告振興協会理事(日本鉄道広告協会の前身)
- 日本広告学会常任理事、[5]
- 城西大学大学院経営学研究科教授、経営学部教授。
- 坂戸市都市計画審議会会長
専門領域・持論
- 企業の広告戦略(特に屋外広告)、マーケティング・コミュニケーション、消費者行動
- マーケティング(本人持論:「共生マーケティング」、「コ・マーケティング(w:Co-marketing)、「7Cs COMPASS MODEL」、「マーケティングミックス(w:Marketing Mix)の4C理論」が英独仏西中韓露アラビア語、ハンガリー語、チェコ語で紹介)[6][7][8][9][10]
7Cs COMPASS MODEL (図参照 Courtesy: © Koichi Shimizu)
所属学会
著書(単著)
- (2014)『広告の理論と戦略』第18版(創成社)ISBN987-4-7944-2435-8 C3034
- (2016)『共生マーケティング戦略論』第5版(創成社)ISBN987-4-7944-2482-2 C3034
- (1998)『ビジュアル-広告の基本』第5刷、日経文庫(日本経済新聞社)、右ページはすべて本人がデザインした。(韓国語版翻訳出版)
- (7Cs COMPASS MODELは上記の全ての文献で紹介)
著書論文の被引用文献
- Brian Solis(2011)"Engage!: The Complete Guide for Brands and Businesses to Build, Cultivate, and Measure Success in the New Web," John Wiley & Sons, Inc.,pp.201-202.
- Ross Gordon(2012)"Re-thinking and re-tooling social marketing mix, "Australasian Marketing Journal 20,pp.122-126.
- Meliesa Florentin Gunawan and Leo Aldianto(2013)"Box for Living Business Strategy 7Cs Compass Model Analysis and the Implementation of Business Model Canvas," The Indonesian Journal of Business Administration, pp.1263-1288.
- Jeff French, Ross Gordon(2015)"Strategic Social Marketing,"Sage,p.90.
- 胡暁云、張健康著(2007)『現代広告学』,浙江大学出版社,pp.352-353.ISBN978-7-308-05219-1
- 『マーケティング・コミュニケーション大辞典』(宣伝会議)
- 明田往洋(2006)「第21講・企業経営と広告」『広告に携わる人の総合口座』日経広告研究所、p313.
- 生田哲雄(1984)『ビジネス・プランニング』東洋経済新報社、pp.193-5.
- 大石準一(1994)『広告論概説』世界思想社,p.5.
- 小林太三郎監修嶋村和恵・石崎徹共著(1997)『日本の広告研究の歴史』電通、p.56.pp.266-7.
- 根本昭二郎(1992)『広告コミュニケーション新論』日経広告研究所、pp.138-139.
- 望月明(1991)『広告ビジネス・ハンドブック』宣伝会議、pp.295-6.
編著
- 清水公一編著『マーケティング・コミュニケーション』五絃舎(執筆者:日高光宣、加藤雄一郎、伊吹勇亮、李キョンテ、猿山義広、長島広太、栗原信征、川村洋次、世良耕一、宮川清、下村直樹)
- (7Cs COMPASS MODELの説明有り)
共著
- 『広告コミュニケーション論』(税務経理協会)
- 『現代広告論』(実教出版)
- 『現代の広告』(誠文堂新光社)
- 『マーケティング』(白桃書房)
- 『プロモーションの理論と戦略』(ダイヤモンド社)
- 『広告概論』(ダイヤモンド社)
- 『広告効果測定ハンドブック』(日本能率協会)
- 『現代経営論』(創成社)
- 『小売業のマーケティング』(白桃書房)
- 『新・マーケティング総論』(創成社)
- 『現代マーケティング』(白桃書房)
- 『広告新時代への提言』(日経広告研究所)
- 『マーケティング概論』(同文舘)
- 『流通と商業』(創成社)
学術論文
- 「非重複オーディエンス算出モデルの実証-各国研究のわが国への適応性-」、広告科学第4集、日本広告学会。
- 「マーケティング・マネジメントの新しいフレームワーク---7Cs COMPSS MODELの構築---」、城西経済学会誌第15巻第1号、城西経済学会。
- 「インボルブメントの低い状況下における消費者行動の特質」(共)、広告科学第11集、日本広告学会。
- 「新しい広告効果モデル構築の試み」、城西経済学会誌、第21巻第2・3号、城西経済学会。
- 「商品に対するインボルブメントの地理的・人口統計的比較」(審査付き論文)、日経広告研究所報123、第23巻1号、日経広告研究所。
- 「経済環境の変遷と非営利組織のマーケティング・コミュニケーション戦略の特色」、日本消費経済学会報第11集、1989年度号、日本消費経済学会。
- 「DAGMAR以降の新しい広告効果モデルの構築---日米消費者調査を踏まえて---」、広告科学第21集、日本広告学会。
- 「消費者との共生マーケティング戦略---ミックス戦略からインテグレーション戦略---」、日本消費経済学会年報第16集,日本消費経済学会。
- 「IMC総合モデルの構築」、日経広告研究所報169号、1996年10月/11月号、日経広告研究所。
- 「外資系企業におけるCEOのIMC観について」(共)、広告科学第37集、日本広告学会。
- 「統合型マーケティング・コミュニケーション戦略の提言」、城西大学経済経営紀要、第20巻第1号(通巻25号)2002年3月号。
- 「アメリカ屋外広告事情と日本の効果測定指標」、城西大学国際文化研究所紀要、2002年10月。
- 「屋外広告指標推定システムの構築」、日経広告研究所報276、2014年8,9月号、日経広告研究所。
- 「屋外広告における媒体属性の違いによる効果仮説の検証」、日経広告研究所報、2016年8,9月号、日経広告研究所。
辞典
- 『マーケティング辞典』(同文舘出版)
- 『消費者教育事典』(有斐閣)
- 『現代商業流通辞典』(中央経済社)
- 『現代消費生活経済辞典』(税務経理協会)
- 『販売用語辞典』(日本経済新聞社)
- 『広告販売促進辞典』(創成社)
- 『プロフェッショナル英和辞典(スペッド・ベガ)』(小学館)
- 『マーケティング・コミュニケーション大辞典』(宣伝会議)
- 『プログレッシブ-ビジネス英語辞典』(小学館)
翻訳著
脚注・出典
- ^ 日本能率協会編(1987)『ビジネスタレント事典』日本能率協会。
- ^ (1972)「早稲田大学大学院商学研究科1972年度修士論文「広告媒体モデルにおける露出処理の開発」。
- ^ (1979)「マーケティング論の新構造--高度成長時代の4Pから低成長時代の7Cへ--」『日本商業学会年報』1979年度。
- ^ (1981)「コ・マーケティングにおける広告、CI等の位置づけ」『日経広告研究所報』VOL.80、第15巻5号、16-23ページ。
- ^ 40年史編集委員会編(2009)『日本広告学会40年史』日本広告学会。
- ^ 小林太三郎監修、嶋村和恵・石崎徹共著(1997)「日本の広告研究の歴史」電通刊,p56,p.266.ISBN4-88553-097-0
- ^ 日経広告研究所編(1993)「広告を知るための百冊の本」日本経済新聞社,p.28-29.ISBN4-532-64014-8
- ^ Brian Solis(2011) Engage!: The Complete Guide for Brands and Businesses to Build, Cultivate, and Measure Success in the New Web, John Wiley & Sons, Inc.pp.201-202.
- ^ カルビー取締役副社長明田征洋(2006)「第21講、企業経営と広告」、平成18年版『広告に携わる人の総合講座』日経広告研究所 pp.307-321。
- ^ 来住元朗(2006)「マーケティングの4C」,『マーケティング・コミュニケーション大辞典』宣伝会議 p.638.