コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

毎日新聞出版

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
毎日新聞出版



毎日新聞出版の本社が入居する千代田会館
正式名称 毎日新聞出版株式会社
英文名称 Mainichi Shimbun Publishing Inc.
現況 事業継続中
出版者記号 620
法人番号 4010001158502 ウィキデータを編集
設立日 2015年4月1日
代表者 代表取締役社長 黒川昭良
本社郵便番号 〒102-0074
本社所在地 東京都千代田区九段南一丁目6番17号 千代田会館5階
資本金 1000万円
従業員数 約80名(2022年4月1日現在)
主要株主 毎日新聞社 100%
主要出版物 #雑誌・定期刊行物を参照
Twitter 毎日新聞出版 (@mai_shuppan) - X(旧Twitter)
テンプレートを表示

毎日新聞出版株式会社(まいにちしんぶんしゅっぱん、Mainichi Shimbun Publishing Inc.)は、日本出版社毎日新聞社完全子会社

概要

[編集]

2015年平成27年)4月1日毎日新聞社が出版事業を分社化して設立された[1]。毎日新聞社の全額出資会社で、所在地は発足当初は毎日新聞東京本社がある東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号パレスサイドビル内に所在していたが、[2][3]同年9月24日、同区九段南千代田会館(千代田区と中部日本放送が共同で所有するビル)に移転した。

2014年(平成26年)2月に設立された100%出資子会社の毎日新聞出版企画株式会社が、毎日新聞社から出版事業を引き継いだ形で[4]、出版事業を独立した事業法人として運営することで、収益性と専門性を兼ね備えて機動性の高い経営を実現するために設立された[2][5][6]エコノミストサンデー毎日などの雑誌書籍の他、電子書籍や電子雑誌などの発行を通して、新しい出版文化を創造していくとされる[2]。いつまでもみずみずしい心を維持できるような出版物を世の中に出すために、「100歳までの幸福の追求」をモットーとしてスタートした[7]2018年文庫レーベル「毎日文庫」を創刊[8]。既存の主要文庫レーベルとは異なり、当初から不定期刊行である(創刊ラインナップは、中村文則『あなたが消えた夜に』の1点)。2023年には5周年を迎え、書店でフェアを実施した[9]

また毎日新聞のグループに、出版・ポータルウェブサイトを運営するマイナビ(旧・毎日コミュニケーションズ。2015年10月1日付で、出版部門を「マイナビ出版」に委譲)があるが、毎日新聞社・毎日新聞出版との資本関係は低く[注 1]、毎日新聞系の新聞・雑誌が掲載した記事他の出版化についても基本的に毎日新聞出版側のみで行っている。

各・新聞社の出版部門

[編集]

21世紀に入り大手新聞社は、ほぼ出版部門を分離独立し会社にした。朝日新聞出版日本経済新聞出版社(のち日経BP)、産経新聞出版、なお読売新聞社は中央公論新社[注 2]である。

出版物

[編集]

雑誌・定期刊行物

[編集]

書籍レーベル

[編集]

脚注

[編集]

注釈

[編集]
  1. ^ その一方で、朝日新聞社もマイナビに出資している。
  2. ^ 1999年に中央公論新社は旧中央公論社の事業全般を、読売新聞社が受け皿となり引き継ぎ、読売新聞グループ本社の出版部門として、同社も便宜上新聞社系出版社のカテゴリに入る。

出典

[編集]
  1. ^ 毎日新聞社の本と雑誌: 毎日新聞社出版局から、2015年1月27日。
  2. ^ a b c 社告:「毎日新聞出版」4月設立、毎日新聞、2015年1月27日。
  3. ^ 【新文化】 - 毎日新聞出版、設立、2015年3月31日。
  4. ^ 毎日新聞社、出版事業を分社日本経済新聞、2015年1月26日。
  5. ^ 毎日新聞が出版事業を分社化 「サンデー毎日」など移管、産経ニュース(産経新聞)、2015年1月26日。
  6. ^ 毎日新聞、出版部門を分社化朝日新聞デジタル、2015年1月27日。
  7. ^ 毎日新聞出版 全面広告
  8. ^ WEB本の雑誌「新文化ONLINE」2018年11月6日2024年1月6日閲覧。
  9. ^ ことがらし「毎日文庫5周年フェアってやってる?」2023年11月19日2024年1月6日閲覧。
  10. ^ 共同通信PRWire「大人向けライトノベルの新レーベル『μNOVEL(ミューノベル)』10月創刊」2015年9月1日

外部リンク

[編集]