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東田宮

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 大阪府 > 枚方市 > 東田宮
東田宮
東田宮の位置(大阪府内)
東田宮
東田宮
東田宮の位置
北緯34度48分28.59秒 東経135度39分11.78秒 / 北緯34.8079417度 東経135.6532722度 / 34.8079417; 135.6532722
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 枚方市
面積
 • 合計 0.147006251 km2
人口
2020年(令和2年)4月1日現在)[2]
 • 合計 813人
 • 密度 5,500人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
573-0023[3]
市外局番 072(寝屋川MA[4]
ナンバープレート 大阪

東田宮(ひがしたみや)は、大阪府枚方市町名。現行行政地名は東田宮一丁目及び東田宮二丁目。住居表示は実施済み[5]

地理

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枚方市西部、枚方駅南方に位置し、天野川西岸にあたる。北東で大垣内町、東の橋梁上の一点で宮之阪、東で星丘、南東で山之上東町、南西で山之上北町、西で田宮本町朝日丘町と接する。

河川

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歴史

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世帯数と人口

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2020年(令和2年)4月1日現在(枚方市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
東田宮一丁目 418世帯 813人
東田宮二丁目 0世帯 0人
418世帯 813人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 455人 [6]
2000年(平成12年) 544人 [7]
2005年(平成17年) 878人 [8]
2010年(平成22年) 879人 [9]
2015年(平成27年) 743人 [10]

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 204世帯 [6]
2000年(平成12年) 294世帯 [7]
2005年(平成17年) 439世帯 [8]
2010年(平成22年) 424世帯 [9]
2015年(平成27年) 344世帯 [10]

学区

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市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2018年1月時点)[11]

丁目 番・番地等 小学校 中学校
東田宮一丁目 全域 枚方市立枚方第二小学校 枚方市立枚方中学校
東田宮二丁目 全域 枚方市立山之上小学校 枚方市立第四中学校

事業所

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2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]

丁目 事業所数 従業員数
東田宮一丁目・二丁目 52事業所 1,108人

交通

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鉄道

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地内に鉄道は通っていない。最寄駅は京阪電鉄枚方市駅または星ヶ丘駅となる。

バス

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道路

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施設

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ 大阪府枚方市の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2020年5月16日閲覧。
  2. ^ a b 枚方市町名別性別人口表(令和2年4月)”. 枚方市 (2020年4月17日). 2020年5月16日閲覧。
  3. ^ a b 東田宮の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 住居表示実施地区” (PDF). 枚方市. 2020年5月16日閲覧。 “PDFファイル元ページ
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ 市立小中学校の通学区域表を掲載”. 枚方市. 2020年5月16日閲覧。
  12. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  13. ^ 郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。