日経エデュケーションチャレンジ
日経エデュケーションチャレンジ(にっけいエデュケーションチャレンジ)は、日本経済新聞社が2001年より東京都内で開催している高校生対象のイベントである。
概要
[編集]米倉誠一郎一橋大学イノベーション研究センター長・教授が校長を務め、経済社会の動きやイノベーション事例を伝えることを目的としている(2001年~2004年まで「日経エデュケーションフォーラム」、2005年より現名称)。サブタイトルは「高校生のための社会スタディ」。
クレジットは以下の通りである。
- 主催 - 日本経済新聞社
- 後援 - 文部科学省、経済産業省、東京都教育委員会、経済同友会
- 協力 - 一橋大学イノベーション研究センター
- 協賛 - (年により異なる)
講義
[編集]米倉誠一郎校長による始業式・修了式(講演)がある。
始業式後、本イベントの協賛企業(年により異なる)の社員が講師となって、働く現場の第一線の様子や講師自身の社会経験を語ることで「働くこととは何か」について講義を行う(参加者は申し込み時に2社を1コースとした複数コースの中から参加したいコースを選ぶ)。
講義終了後には、参加者と講師による交流会の機会が設けられている。
レポートコンテスト
[編集]参加者には、任意提出としてレポート課題が課される。テーマは年により異なるが、いずれもイノベーションに関連した内容である(例:2001年「イノベーションで未来をつくる」)。
審査のうえ優秀賞および佳作を選出し、優秀者のレポートは協賛企業の講義内容と共に毎年8月下旬~9月ごろ日本経済新聞紙上に「高校生のための社会スタディ広告特集」(企画・制作=日本経済新聞社クロスメディア営業局)の形で掲載される。過去の掲載紙面の詳細については、#参考文献を参照。
各年の内容
[編集]2001年~2004年:「日経エデュケーションフォーラム」を“第○回フォーラム”
2005年~:「日経エデュケーションチャレンジ」を“チャレンジ○○○○”と表記している。
※協賛企業の社名表記は、参考文献に基づき各年開催当時のものである。
回数 | 日時 | 会場 | 協賛企業(50音順) | 備考 |
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第1回フォーラム | 2001年10月14日(日) | 東京ビッグサイト | 旭化成ヘーベルハウス、NEC、エプソン販売、コナミ、三共、野村證券、フリスキー、吉野家ディー・アンド・シー | |
第2回フォーラム | 2002年7月29日(月) | EPSON、クレディセゾン、コナミ、三共、JSAT、ジョンソン・エンド・ジョンソン、野村證券、吉野家ディー・アンド・シー | ||
第3回フォーラム | 2003年7月28日(月) | オデッセイコミュニケーションズ、クレディセゾン、日清ファルマ/ビイ・エス・ティ、野村證券、ノーリツ鋼機、ブックオフコーポレーション、吉野家ディー・アンド・シー (※1) | ※1 フューチャーインスティテュートは協賛クレジットに無いが、講義あり | |
第4回フォーラム | 2004年7月26日(月) | アメリカンファミリー生命保険会社、カシオ計算機、クレディセゾン、三共、JR東海、積水化学工業、日清ファルマ/ビイ・エス・ティ、ネクストジャパン、野村証券グループ、ノーリツ鋼機 | 学校教員対象「先生のための社会スタディ」同時開催 | |
チャレンジ2005 | 2005年7月25日(月) | 学術総合センター・一橋記念講堂 | アメリカンファミリー生命保険会社、カシオ計算機、クレディセゾン、三共、積水化学工業、野村証券グループ | |
チャレンジ2006 | 2006年7月31日(月) | アメリカンファミリー生命保険会社、積水化学工業、第一三共、野村グループ、ルネサス テクノロジ、ロッテ | 始業式にてiモード開発者・松永真理×米倉誠一郎校長による対談実施 | |
チャレンジ2007 | 2007年7月31日(火) | 秋葉原コンベンションホール | アメリカンファミリー生命保険会社、積水化学工業、第一三共、ルネサス テクノロジ、野村グループ、ロッテ | |
チャレンジ2008 | 2008年7月28日(火) | 六本木アカデミーヒルズ40 | カシオ計算機、クラリオン、第一三共、ルネサス テクノロジ、ロッテ (※2) | ※2 野村グループは協賛クレジットに無いが、講義あり |
チャレンジ2009 | 2009年7月22日(水) | クラリオン、第一三共、日本AEパワーシステムズ、富士通、ベルシステム24、ロッテ | ||
チャレンジ2010 | 2010年7月29日(木) | クラリオン、国際石油開発帝石、住友ゴム工業、第一三共、日本AEパワーシステムズ、富士通 |
フォローアップシンポジウム
[編集]上記「高校生のための社会スタディ」を受けて、2001年~2003年および2006年には教育関係者や父母を対象にしたフォローアップシンポジウムが開催された。
2001年
[編集]- テーマ - “教育再生 知の大競争時代を見据えて”
- 日時 - 2001年12月8日(土)
- 会場 - 経団連ホール[1]
- 内容 - 基調講演(講師:北城恪太郎・日本アイ・ビー・エム代表取締役会長[2])、パネルディスカッションほか
- 外部リンク - Internet Archiveによる2001年11月29日付記録
2002年
[編集]この節の加筆が望まれています。 |
- テーマ - “日本における社会教育の在り方”
- 日時 - 2002年10月12日(土)
- 会場 - 日経ホール[3]
- 内容 - 「高校生のための社会スタディ」報告、パネルディスカッションほか
2003年
[編集]- テーマ - “教育を変える現実社会の力”
- 日時 - 2003年9月27日(土)
- 会場 - 日経ホール[3]
- 内容 - 「高校生のための社会スタディ」報告(レポートコンテスト・表彰式合同討議)、パネルディスカッション
- 外部リンク - Internet Archiveによる2003年12月16日付記録
2006年
[編集]「日本経済新聞創刊130周年記念 日経エデュケーションチャレンジシンポジウム」としての開催。
- テーマ - “働くということ-大人は今、子供たちに何を語るのか?”
- 日時 - 2006年10月28日(土)
- 会場 - 学術総合センター・一橋記念講堂
- 内容 - 特別講演(講師:田坂広志・多摩大学大学院教授)、「高校生のための社会スタディ」参加者によるトークセッション、パネルディスカッション
- 外部リンク - Internet Archiveによる2007年5月3日付記録
脚注
[編集]参考文献
[編集]以下すべて『日本経済新聞』。
- 2001年
- 11月23日付朝刊、14版、8・12・16面、日経エデュケーションフォーラム広告特集 高校生の意識が変わる。日本の未来がここから変わる。
- 11月24日付朝刊、11版、4・10・18・20面、日経エデュケーションフォーラム広告特集 高校生の意識が変わる。日本の未来がここから変わる。
- 11月25日付朝刊、14版、8面、日経エデュケーションフォーラム広告特集 高校生の意識が変わる。日本の未来がここから変わる。
- 2002年
- 8月31日付朝刊、14版、4・6・10・36面、高校生の意識が変わる。日本の未来がここから変わる。 日経エデュケーションフォーラム広告特集
- 9月1日付朝刊、14版、4・6・12・14・16面、高校生の意識が変わる。日本の未来がここから変わる。 日経エデュケーションフォーラム広告特集
- 2003年9月7日付朝刊、14版、4・6・8・12・14・22・30・35面、日経エデュケーションフォーラム広告特集
- 2004年
- 9月4日付朝刊、13版、10・12・20・22・28面、日経エデュケーションフォーラム広告特集
- 9月5日付朝刊、12版、6・8・14・16・18・22面、日経エデュケーションフォーラム広告特集
- 2005年9月4日付朝刊、14版、4・6・8・14・16・22・26面、日経エデュケーションチャレンジ広告特集 -高校生のための社会スタディ-
- 2006年9月3日付朝刊、14版、8・14・16・22・26・30・34面、日経エデュケーションチャレンジ広告特集 -高校生のための社会スタディ-
- 2007年9月2日付朝刊、14版、6・8・14・16・22・26・32面、高校生のための社会スタディ広告特集 働くということ~これが仕事だ!と思った瞬間
- 2008年8月31日付朝刊、14版、4・6・10・12・14・18・19面、未来をつくる仕事 本気の力が動き出すとき 高校生のための社会スタディ広告特集
- 2009年9月22日付朝刊、12版、8・10・12・14・16・18・20面、高校生のための「社会スタディ」広告特集
- 2010年
- 9月22日付朝刊、11版、32・33・34面、Nikkei Education Challenge 2010広告特集
- 9月24日付朝刊、4版、22・23・24面、Nikkei Education Challenge 2010広告特集