コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

山脇房子

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
やまわき ふさこ

山脇 房子
生誕 1867年7月5日
日本の旗 日本出雲国松江北田町
(現・島根県松江市北田町
死没 (1935-11-19) 1935年11月19日(68歳没)
日本の旗 日本東京府
墓地 東京都港区南青山(青山霊園内)
出身校 松江女子師範学校
職業 教育者
配偶者 山脇玄貴族院議員
子供 春樹(養子)
春二(長女、春樹の妻)
初音(次女、荘司市太郎の妻)
栄誉 勲五等宝冠章(1915年)
勲四等瑞宝章(1928年)
テンプレートを表示

山脇 房子(やまわき ふさこ、1867年7月5日慶応3年6月4日)- 1935年昭和10年)11月19日)は、日本教育者。夫は法学者で女子実脩学校(後の山脇高等女学校)創立者の山脇玄。旧姓・小倉。

経歴

[編集]

1867年(慶應3年)出雲国松江北田町(現在の島根県松江市北田町)で松江藩士小倉忠の長女として生まれた[1]

1883年(明治16年)松江女子師範学校を卒業後、松江の宣教師の紹介で仙台に赴き、アメリカ人宣教師スワルツ夫妻のもとで半年間英語を学んだ。

1885年(明治18年)上京し、麻布飯倉片町のイギリス人ホールのもとで2年間、経済学や文学を学んだ後、女子教育奨励会の教師であったイングランド国教会の宣教師カロライン・カルクスのもとで25歳まで英語や洋風作法を学んだ[1]

1894年(明治27年)行政裁判所評定官山脇玄と結婚。

1903年(明治36年)に夫・が設立した女子実脩学校の初代校長となり、1908年(明治41年)山脇高等女学校に発展させた。その後、大日本婦人教育会理事、大日本連合女子青年団理事長、大正婦人会理事を務め、婦人同志会を創立するなど、女子教育の発展や女性の地位向上に努めた[2]

教育とともに尽力したのが社会事業である。1928年(昭和5年)の叙勲の際に記者からの取材に対し、房子は「単に、私が女子教育に尽力したという点から申しますならば、私より先に、また私などよりずっと功績ある方々が沢山御座いますのに、私一人斯うした光栄に浴しました事は、私が女子教育の外に尚ほいろいろな社会事業に関係して居る為めではないかと存じます」と答えている[3]

1935年(昭和10年)11月19日死去。享年69(満71才没)。墓所は青山霊園[4]

社会事業

[編集]
  • 1917年(大正6年)11月、吉岡彌生国府犀東天野藤男、福島四郎等と処女会中央部を設立[13]
  • 1927年(昭和2年)10月、処女会中央部が解散し、大日本連合女子青年団が発会。初代理事長となる[14]
  • 1930年(昭和5年)5月、吉岡彌生井上秀等とともに婦人同志会(穏健派婦選団体)を結成[15]

栄典

[編集]

親族

[編集]
  • 山脇玄(法学者、行政裁判所長官、貴族院議員)
  • 養子 山脇春樹(農商務・内務官僚、官選県知事、山脇高等女学校校長)
  • 長女 春二(春樹の妻)
  • 次女 初音(荘司市太郎の妻)

主な著書

[編集]
  • 『無駄なき生活』加藤美侖(編)、東亜堂書房、1916年。
  • 『処女より主婦となる迄』吉岡彌生嘉悦孝との共著、日比書院、1926年。
  • 『若き女子の為めに』吉岡彌生嘉悦孝との共著、日比書院、1926年。
  • 『若き女性に贈る』大日本連合婦人会、1934年。
  • 『黄金の釘を打て : 詩歌に現はれたる女性訓』交蘭社、1934年。

脚注

[編集]
  1. ^ a b 『大正婦人立志傳』大日本雄辯會講談社、1922年、184-204頁。 
  2. ^ 20世紀日本人名事典,367日誕生日大事典. “山脇 房子とは”. コトバンク. 2022年2月3日閲覧。
  3. ^ a b 山脇房子 (1929年). “今後とも社会教育事業に専念したい”. 実業之日本 8巻1号. 
  4. ^ 青山霊園名簿屋之部”. daitabou.sakura.ne.jp. 2022年1月27日閲覧。
  5. ^ 婦女新聞社『婦人界三十五年』(1935.05) | 渋沢社史データベース”. shashi.shibusawa.or.jp. 2022年1月30日閲覧。
  6. ^ 山田知子 (2012年). “足尾銅山鉱毒事件と女性運動 : 鉱毒地救済婦人会を中心に”. 大正大學研究紀要. 仏教学部, 人間学部, 文学部, 表現学部 97巻: 179頁. 
  7. ^ 婦女新聞社『婦人界三十五年』(1935.05) | 渋沢社史データベース”. shashi.shibusawa.or.jp. 2022年1月30日閲覧。
  8. ^ 董秋艶「草創期東洋婦人会に関する研究」『教育基礎学研究』第7巻、九州大学大学院人間環境学府教育哲学・教育社会史研究室、2010年3月、71-84頁、hdl:2324/1905203ISSN 1349-17842023年1月3日閲覧 
  9. ^ 婦女新聞社『婦人界三十五年』(1935.05) | 渋沢社史データベース”. shashi.shibusawa.or.jp. 2022年1月30日閲覧。
  10. ^ 婦女新聞社『婦人界三十五年』(1935.05) | 渋沢社史データベース”. shashi.shibusawa.or.jp. 2022年1月30日閲覧。
  11. ^ Hanne Deleu (2018). Japanese Humanitarian Aid for Belgium During the First World War. Katholieke Universiteit Leuven. Leuven, Belgium.”. 2022年1月30日閲覧。
  12. ^ 婦女新聞社『婦人界三十五年』(1935.05) | 渋沢社史データベース”. shashi.shibusawa.or.jp. 2022年1月30日閲覧。
  13. ^ 婦女新聞社『婦人界三十五年』(1935.05) | 渋沢社史データベース”. shashi.shibusawa.or.jp. 2022年1月30日閲覧。
  14. ^ 婦女新聞社『婦人界三十五年』(1935.05) | 渋沢社史データベース”. shashi.shibusawa.or.jp. 2022年1月30日閲覧。
  15. ^ 婦女新聞社『婦人界三十五年』(1935.05) | 渋沢社史データベース”. shashi.shibusawa.or.jp. 2022年1月30日閲覧。
  16. ^ 官報. 1915年11月10日 - 国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2022年2月3日閲覧。
  17. ^ 久保内加菜 (2009年). “女子教育の構成に関する歴史研究(その2)”. 山脇学園短期大学紀要 47号: 109頁. 
  18. ^ 官報. 1928年11月10日 - 国立国会図書館デジタルコレクション”. dl.ndl.go.jp. 2022年2月3日閲覧。

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]