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山本達郎

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山本 達郎
（やまもと たつろう）
人物情報
生誕 (1910-06-16) 1910年6月16日
日本の旗 日本東京
死没 2001年1月24日(2001-01-24)（90歳没）
配偶者 山本澄子（1914年-1997年）[1]
学問
研究分野 東洋史（東南アジア史・インド史）
研究機関 東京大学
国際基督教大学
東洋文庫
学位 文学博士（1951年 東京大学）
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山本 達郎（やまもと たつろう、1910年（明治43年）6月16日 - 2001年（平成13年）1月24日）は、日本の東洋史学者。東京大学名誉教授。日本学士院会員。文化勲章受賞。元号『平成』の名付け親である。妻は原邦造の次女・澄子（壽美子[2]）。

生涯

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東京生まれ。父は貴族院議員・参議院議員の松村真一郎。日本銀行総裁などを歴任した祖父の山本達雄男爵の養子に入る[3]。幼少期は新しい幼児教育を謳ったベラ・アーウィン[注 1]の玉成（ぎょくせい）幼稚園に通い[4]、第2回卒園児となる[注 2]。

1933年（昭和8年）に東京帝国大学を卒業後、東方文化学院研究員を務め[6]、1934年（昭和9年）発表の論文「鄭和の西征」で注目される[10][11]。1942年（昭和17年）東京帝国大学助教授、1949年（昭和24年）に東京大学文学部東洋史学科教授（南方史講座）へ昇任。1951年（昭和26年）東京大学より文学博士の学位を取得 [12][13]。1952年（昭和27年）には、『安南史研究』で日本学士院賞を受賞する[14]。1953年から東洋文庫の評議員・理事を歴任し[15]、その間に同文庫の近代中国研究委員会（現：東洋文庫 近代中国研究班）を発足させる[16]。東京大学の学科主任を長く務め1971年（昭和46年）定年、退官後は国際基督教大学教授[20]、 イェール大学客員教授[11]、コーネル大学客員教授[11]。

専攻は東南アジア史・インド史。南方史研究会（現・東南アジア学会[注 3]）を組織した。 2001年（平成13年）に心不全により死去[24]。蔵書は第二次世界大戦で消失したものを除き、生前の志により東洋文庫に加わった[25][26][27][28]。

昭和末年から、日本国政府より昭和天皇崩御を想定した「新元号」について委嘱を受けており、山本が勘進した「平成」は、1989年（昭和64年）1月7日の明仁親王即位に伴う改元による新元号となった[29]。ただし山本自身が『平成』の勘進者であった事実を述べたことは、最期までなかった[30]。

著書・共著

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  • 『印度支那諸民族に関する民族学的研究の現状』帝国学士院、1942年。
  • 『世界史概観』東京大学文学部内史学会編：村川堅太郎・林健太郎共著、山川出版社、1949年
    • 〈復刻版〉山川出版社、2019年。ISBN 978-4634641662。
  • 『安南史研究』山川出版社、1950年。 NCID BN10437827。 
  • 『世界史』 村川堅太郎・江上波夫・林健太郎共著、山川出版社、1952年。1964年から『詳説 世界史』に改題。
  • 『歴史の見方』三省堂〈社会科歴史文庫〉、1957年。
  • 『デリー：デリー諸王朝時代の建造物の研究』〈全3巻〉東京大学インド史跡調査団編：荒松雄・月輪時房共著、東京大学東洋文化研究所。
  • 山口修, 山本達郎, 秀村欣二, 井上靖『東洋の専制帝国 : 明と清』集英社〈世界の歴史〉、1968年。 NCID BN09392685。NDLJP:2973577。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I072541662-00。 
  • 村川堅太郎, 江上波夫, 山本達郎, 林健太郎『要説世界史』（改訂版）山川出版社、1977年。 NCID BA65486309。CRID 1130000794781071232。 

編著

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書評

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名誉職

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  • 東洋文庫 近代中国研究委員会
  • 1953年（昭和28年）東洋文庫評議員[15]。
  • 1966年（同41年）東南アジア史学会[注 5] 初代会長[35]
  • 1975年（同50年）国際哲学人文科学協議会会長[36]。

受賞歴

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以下、『20世紀日本人名事典』「山本 達郎」による。

  • 1949年（昭和24年）毎日学術奨励金[11]
  • 1952年（昭和27年）日本学士院賞『安南史研究』[14]。
  • 1967年（昭和42年）日本学士院会員[37]。
  • 1986年（昭和61年）文化功労者顕彰[11]。
  • 1998年（平成10年）文化勲章受章[38]。

記念論集

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  • 『東洋史論叢』山本博士還暦記念東洋史論叢編纂委員会 山川出版社。1972年。
  • 『東南アジア・インドの社会と文』山本達郎博士古稀記念論叢編集委員会 山川出版社。1980年。

脚注

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注

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  1. ^ 玉成幼稚園の創設者はロバート・W・アーウィンの長女。
  2. ^ 幼稚園創立50年記念祝会（1966年）に出席しベラ・アーウィンへの思いを述懐している[5]
  3. ^ 南方史研究会は現・東南アジア学会[21][22]の母体の一つ[23]。
  4. ^ 著者:Gordon H. Luce 『Old Burma - early Pagán.』New York：Augustin Locust Valley、1969-1970年、英語。『Artibus Asiae』（Institute of Fine Arts, New York University）掲載[33]。OCLC 563610846。
    • 第1巻『1. Text. - 1969. - XVIII, 422 S』1969年。
    • 第2巻『2, Catalogue of plates, indexes』1970年。
    • 第3巻『3. Plates. - 1970. - 455 S』1970年。
  5. ^ 山本達郎によって設立された南方史研究会が、1966年創設の東南アジア史学会の母体となった[21][23]。2006年東南アジア学会に改称[34]。

出典

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  1. ^ 『中国キリスト教史研究』著者
  2. ^ “原邦造 (第8版 昭和3(1928)年7月の情報)”. 『人事興信録』データベース 名古屋大学大学院法学研究科. 2023年12月25日閲覧。
  3. ^ 国立国会図書館参考書誌部 編『牧野伸顕関係文書目録』 14巻、1 (書翰の部)、国立国会図書館〈憲政資料目録〉、1983年、149,636頁。 「山本達郎書翰一四九」「六三六、山本達郎 §1 昭和二三年一月日父達雄死去弔詞御礼」
  4. ^ Irwin, Yukiko（ユキコ・アーウィン）『フランクリンの果実』文藝春秋、1988年、p.46。ISBN 4163422307、CRID 1130000796660051712。
  5. ^ 嶌田貞子「ソフィア・アラベラ・アルウィンの幼児教育思想について(1)～日系二世女性が幼稚園創設に至った教育思想の一考察～」『秋草学園短期大学紀要』第34巻、2018年、125-148頁、ISSN 0910-9374、NAID 120006730978。  別題『The Bulletin of Akikusa Gakuen Junior College』。（注記：国立国会図書館雑誌記事索引 (16) 1999年～（冊子版ISSN 0910-9374は2016年版まで、全国書誌番号:00042276）
  6. ^ 千田稔『華族総覧』講談社現代新書、2009年7月、507頁。ISBN 978-4-06-288001-5。 
  7. ^ 「鄭和の西征」（上）『東洋学報』第21巻第3号、1934年4月、p.374-404。
  8. ^ 「鄭和の西征」（下）『東洋学報』第21巻第4号、1934年9月、p.506-556。
  9. ^ 川越泰博「明代護陵衛考―とくに長陵衛・献陵衛とその軍事活動を中心に―」『人文研紀要』第82巻、中央大学人文科学研究所、2015年、61-94頁、ISSN 0287-3877、NAID 120006639222、CRID 1050001202724884992。 
  10. ^ 「鄭和の西征」（上）[7]および（下）[8][9]。
  11. ^ a b c d e 日外アソシエーツ: “山本 達郎とは”. コトバンク. 2022年11月25日閲覧。 “『20世紀日本人名事典そ-わ』（日外アソシエーツ 編・紀伊國屋書店 (発売)、2004年）、『367日誕生日大事典』（日外アソシエーツ、2007年）”
  12. ^ 山本達郎 (1951). 元明両朝の安南征路 (文学博士 報告番号不明). Vol. 東京大学. NAID 500000491359. CRID 1110282785254157568。
  13. ^ 松本信広「山本達郎著「安南史研究- -元明両朝の安南征略」」『史学雑誌』第59巻第10号、山川出版社、1950年、69-72頁、ISSN 00182478、NAID 40001514793、CRID 1520009408968418944。 
  14. ^ a b 日本学士院「第42回（昭和27年5月12日日本学士院賞 文学博士山本 達郎」『安南史研究」』[PDF:99KB。
  15. ^ a b “一般研究(A)「東洋史」（財）東洋文庫、研究代表者：山本 達郎（東洋文庫, 研究部, 研究員）、1991年度 - 1992年度、完了”. kaken.nii.ac.jp. KAKEN : 研究課題をさがす | 研究者番号: 10052185. 2022年11月24日閲覧。 研究者は山本代表のほか 原 實、池端 雪浦、荒 松雄、石井 米雄、山崎 元一。
  16. ^ 東南アジア関係資料の整備に注力 山本達郎（1910-2001） 東洋文庫
  17. ^ 山本 達郎（国際基督教大学） (1977年). “東アジア及び東南アジア地域における文化摩擦の研究-東南アジア現代史年表の作成（特定研究）”. 2022年12月2日閲覧。補助金対象特定研究、科研費。
  18. ^ 山本 達郎（国際基督教大学） (1978年). “東アジア及び東南アジア地域における文化摩擦の研究-東南アジア現代史年表の作成-（特定研究）”. 2022年12月2日閲覧。
  19. ^ 山本 達郎（国際基督教大学） (1979年). “東アジア及び東南アジア地域における文化摩擦の研究-東南アジア現代史年表の作成-（特定研究）”. 2022年12月2日閲覧。
  20. ^ 科研費研究「東アジア及び東南アジア地域における文化摩擦の研究-東南アジア現代史年表の作成-」1977年[17]、1978年[18]、1979年[19]。
  21. ^ a b 山本達郎「東南アジア史学会創立25周年」『東南アジア －歴史と文化－』第1991巻第20号、東南アジア学会、1991年、133-135頁、doi:10.5512/sea.1991.133、ISSN 03869040、NAID 130003704249。 
  22. ^ 東南アジア学会について 東南アジア学会
  23. ^ a b 池田一人「阪大箕面における外国学研究大学院の構築と東南アジア5 専攻の取り組み」『学会誌 EX ORIENTE』第27巻、大阪大学言語社会学会、2023年3月31日、29-50頁、doi:10.18910/91318　。「p.34：山本達郎によって東大文学部東洋史研究室内に設立された南方史研究会は、のちの東南アジア史学会の母体となった。」 
  24. ^ 鈴木 恒之「山本達郎先生のご逝去を悼む」『東南アジア史学会会報』第74号、東南アジア史学会、2001年5月、3頁。 
  25. ^ “財団法人東洋文庫所蔵 山本達郎博士寄贈書資料 検索” (2014年5月22日). 2022年11月25日閲覧。
  26. ^ 桜井 由躬雄「山本達郎氏遺贈図書について」『東洋文庫書報』第36号、東洋文庫、2004年、75-83頁、国立国会図書館書誌ID:7472930。 
  27. ^ Toyo Bunko Library Department 編『Catalogue of Dr.T. Yamamoto collection in Toyo Bunko — books in European, South Asian and Southeast Asian languages』東洋文庫（Toyo Bunko）、2012年。  別題『山本達郎博士寄贈書目録』、総ページ数455頁。
  28. ^ 東洋文庫 編『和漢書・越南文献篇』東洋文庫〈山本達郎博士寄贈書目録〉、2012年3月。ISBN 978-4-8097-0268-6。全国書誌番号:22124637。 
  29. ^ 的場順三・元内閣官房副長官「考・皇室 私の意見／5止 元号の意味づけ変化も」、毎日新聞、2016年10月22日付朝刊
  30. ^ 「「平成」選定の背景 頭文字 昭和と異なる「Ｈ」に」『日本経済新聞』日本経済新聞社、2017年1月22日。2017年6月3日閲覧。
  31. ^ Government of India; Archaeological Survey of India. ""Central Archaeological Library" (PDF) インディラ・ガンディー国立芸術センター IGNCA、東京大学東洋文化研究所（発行）、東京大学出版会（製作）、1969年2月。
  32. ^ CRID 1390282680314510592、doi:10.5512/sea.1971.146、ISSN 0386-9040
  33. ^ 原書の梗概を学術誌に掲載。Luce, Gordon H.; Bo-Hmu Ba Shin (1970). “Old Burma: Early Pagán”. Artibus Asiae Supplementum: 4-143+145-467. doi:10.2307/1522661. ISSN 1423-0526. https://www.jstor.org/stable/1522661 2022年11月25日閲覧。. 
  34. ^ 東南アジア学会の現況
  35. ^ 歴代会長 東南アジア学会
  36. ^ 市川健二郎「モンスーン・学界消息 : 華僑研究の再評価傾向」『東南アジア －歴史と文化－』第1976巻第6号、東南アジア学会、1976年、169-199頁、doi:10.5512/sea.1976.169、ISSN 1883-7557。 
  37. ^ 日本学士院
  38. ^ 「1998年度文化勲章受章者および文化功労者」『科学』第68巻第12号、岩波書店、1998年12月、p984 (コマ番号0044.jp2)、doi:10.11501/3218427。 

関連項目

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外部リンク

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