小田村 (鳥取県)
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おだそん 小田村 | |
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廃止日 | 1954年7月1日 |
廃止理由 |
新設合併 田後村、東村、浦富町、蒲生村、岩井町、小田村、本庄村、大岩村、網代村 → 岩美町 |
現在の自治体 | 岩美町 |
廃止時点のデータ | |
国 | 日本 |
地方 | 中国地方(山陰地方) |
都道府県 | 鳥取県 |
郡 | 岩美郡 |
市町村コード | なし(導入前に廃止) |
面積 | 33.07 km2 |
総人口 |
2,344人 ([1]、1953年) |
隣接自治体 | 岩井町、本庄村、蒲生村、福部村、宇倍野村、大成村 |
小田村役場 | |
所在地 | 鳥取県岩美郡小田村大字院内291番地 |
座標 | 北緯35度31分48秒 東経134度20分26秒 / 北緯35.53006度 東経134.34047度座標: 北緯35度31分48秒 東経134度20分26秒 / 北緯35.53006度 東経134.34047度 |
特記事項 | 座標は旧小田小学校位置 |
ウィキプロジェクト |
概要
[編集]現在の岩美町池谷・延興寺・外邑・小田・大坂・唐川・岩常・高住・長郷・院内・荒金・黒谷に相当する。蒲生川支流の小田川流域に位置した。
村名は、当地一帯を小田谷と呼んだことによる[1]。
産業では木炭の生産が古くから行われた。 1947年(昭和22年)11月28日、鳥取県下で昭和天皇の戦後巡幸が行われた際には、小田村に昭和天皇の行幸はなかったが、木炭増産改良組合の組合長が宿泊所に召し出されて、製炭に関する進講を行っている[2]。1951年(昭和26年)の生産高は19256俵で現岩美町内の旧町村別では1位であった[1]。
沿革
[編集]- 1917年(大正6年)9月1日 - 新宮村と高野村が合併して小田村が発足。合併各村の計12大字を編成。役場位置を大字池谷字屋敷251番地に定める[3][4]。
- 1922年(大正11年)2月20日 - 役場位置を大字池谷237番地に変更[5]。
- 1922年(大正11年)10月30日 - 役場位置を大字院内436番地に変更[6]。
- 1929年(昭和4年)3月8日 - 役場位置を大字院内411番地に変更[7]。
- 1943年(昭和18年)10月30日 - 役場位置を大字院内291番地に変更[8]。
- 1954年(昭和29年)7月1日 - 田後村、東村、浦富町、蒲生村、岩井町、本庄村、大岩村、網代村と合併して岩美町が発足。同日小田村廃止[9]。
行政
[編集]歴代村長
[編集]代 | 氏名 | 就任年月日 | 退任年月日 | 備考 |
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初 | 中村松太郎 | 1917年(大正6年)9月1日 | 1917年(大正6年)11月18日 | |
2 | 中村松太郎 | 1917年(大正6年)11月19日 | 1918年(大正7年)2月27日 | |
3 | 滝山賀蔵 | 1918年(大正7年)3月15日 | 1919年(大正8年)4月18日 | |
4 | 奥田亀蔵 | 1919年(大正8年)4月30日 | 1921年(大正10年)3月11日 | |
5 | 小倉直三 | 1921年(大正10年)4月20日 | 1925年(大正14年)4月19日 | |
6 | 小倉直三 | 1925年(大正14年)4月22日 | 1929年(昭和4年)4月21日 | |
7 | 小倉直三 | 1929年(昭和4年)5月12日 | 1933年(昭和8年)5月11日 | |
8 | 山本節蔵 | 1933年(昭和8年)5月15日 | 1937年(昭和12年)1月21日 | |
9 | 山本節蔵 | 1937年(昭和12年)1月29日 | 1937年(昭和12年)5月20日 | |
10 | 滝山賀蔵 | 1937年(昭和12年)10月3日 | 1939年(昭和14年)4月5日 | |
11 | 田中実蔵 | 1939年(昭和14年)7月21日 | 1941年(昭和16年)5月19日 | |
12 | 中村熊太郎 | 1941年(昭和16年)5月21日 | 1942年(昭和17年)3月31日 | |
13 | 加納寅蔵 | 1942年(昭和17年)4月1日 | 1946年(昭和21年)3月31日 | |
14 | 竹内定吉 | 1946年(昭和21年)4月8日 | 1947年(昭和22年)4月4日 | |
15 | 竹内定吉 | 1947年(昭和22年)4月8日 | 1951年(昭和26年)4月4日 | |
16 | 竹内定吉 | 1951年(昭和26年)4月23日 | 1954年(昭和29年)6月30日 | |
参考文献 - [1] |
教育
[編集]- 小田村立小田小学校(現在は統合により岩美町立岩美南小学校となる)
- 小田村立二上中学校(現在は統合により岩美町立岩美中学校となる)
交通
[編集]鉄道
[編集]脚注
[編集]- ^ a b c d 岩美町誌(岩美町教育委員会、1968年)
- ^ 宮内庁『昭和天皇実録第十』東京書籍、2017年3月30日、547頁。ISBN 978-4-487-74410-7。
- ^ 「村廃置」『官報』1917年9月6日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「村役場位置」『官報』1917年9月17日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「村役場位置変更」『官報』1922年2月24日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「町村役場位置変更」『官報』1922年11月2日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「町村役場位置変更」『官報』1929年3月26日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「村役場位置変更」『官報』1943年11月12日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「鳥取県告示第266号・市町村の廃置分合」『鳥取県広報 第2518号』1954年5月28日(鳥取県立公文書館)