小沢武雄

小澤　武雄
生誕	1844年12月19日; 豊前国小倉
死没	1926年1月29日（81歳没）
所属組織	大日本帝国陸軍
軍歴	18?? - 1890
最終階級	陸軍中将
指揮	陸軍参謀本部長; 参謀本部次長
戦闘	長州征伐; 戊辰戦争; 西南戦争
除隊後	貴族院議員
墓所	青山霊園1イ11-8
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小澤武雄（おざわたけお、1844年 12月19日（天保15年11月10日） - 1926年 1月29日）は、日本陸軍の軍人。最終階級は陸軍中将。貴族院議員、男爵。幼名・直之丞。

経歴

小倉藩士・小澤義房の長男として生まれる。1866年、第二次長州征伐において軍議役兼陣場奉行を勤める。1868年、戊辰戦争に出征し越後・会津へ転戦した。明治政府の若松民生局に出仕し、軍務官筆生、兵部少録、兵部権大録、兵部大録、兵部権少丞、兵部省7等出仕を経て、1871年、陸軍少佐に任官。第二副官、陸軍省官房長、アメリカ出張、陸軍省第1局長代理などを歴任。1877年2月から10月まで西南戦争に征討総督本営参謀として出征。

1878年11月、陸軍少将に進級。陸軍省第3局長、同第1局長、同総務局長、兼陸軍士官学校長、陸軍少輔などを経て、1885年5月、陸軍中将となった。陸士校長、参謀本部次長、陸軍参謀本部長、欧州出張などを経て、1890年10月、予備役に編入された。

1887年5月24日、男爵を叙爵し華族となり^[1]、1890年9月29日^[2]から1926年1月まで貴族院勅選議員に在任した。1891年12月17日、舌禍事件により陸軍中将を諭旨免官となった。谷干城提出の建議案の賛成演説で、軍機遺漏があったとの理由であった^[3]^[4]。貴族院内では谷と同一行動をとった^[5]。

1893年、近衛篤麿・曾我祐準とともに北海道協会の設立発起人となった^[6]。

1898年設立の徴兵保険株式会社（東京市日本橋区）の社長に就任^[7]。ほか、日本赤十字社副社長、上野鉄道（上信電鉄）初代社長を勤めた。

栄典

位階

1874年（明治7年）2月18日 - 従五位^[8]
1885年（明治18年）7月25日 - 従四位^[9]
1886年（明治19年）10月20日 - 従三位^[10]
1902年（明治35年）12月20日 - 正三位^[11]

勲章等

外国勲章佩用允許

1907年（明治40年）11月29日 - プロイセン王国：赤十字第三等記章^[15]

脚注

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^ 『官報』第1169号、明治20年5月25日。
^ 『官報』第2182号、明治23年10月6日。
^ 東京朝日新聞1891年12月18日1面。
^ 山形自由新聞、東京日日新聞明治24年12月18日『新聞集成明治編年史第8巻』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 東京朝日新聞1894年3月15日1面「谷子爵一派の会合」。
^ 東京朝日新聞1893年3月28日1面「北海道協会発起人会」。
^ 實業興信所 1908, p. 30.
^ 『太政官日誌』明治7年第1-63号コマ番号109
^ 『官報』第621号「叙任及辞令」1885年7月27日。
^ 『官報』第994号「叙任及辞令」1886年10月21日。
^ 『官報』第5842号「叙任及辞令」1902年12月22日。
^ 「陸軍少将黒川通軌外六名勲二等ニ進叙」アジア歴史資料センター Ref.A15110025500
^ 『官報』第1928号「叙任及辞令」1889年11月30日。
^ 『官報』第1310号・付録、「辞令」1916年12月13日。
^ 『官報』第7333号「叙任及辞令」1907年12月6日。

参考文献

秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
外山操編『陸海軍将官人事総覧陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
實業興信所『日韓商工人名録』《上巻》實業興信所、1908年。
　男爵　小澤武雄　自叙傳

公職
先代大山巌（→欠員）	陸軍少輔 1881年 - 1885年	次代（欠員→廃止）
軍職
先代熾仁親王参謀本部長	陸軍参謀本部長 1888年 - 1889年	次代熾仁親王参謀本部長
先代曽我祐準	参謀本部次長（陸軍） 1886年 - 1888年	次代（廃止→）川上操六
先代三浦梧楼谷干城	陸軍士官学校長 1885年 - 1886年 1881年 - 1882年	次代曽我祐準三浦梧楼
ビジネス
先代（新設）	高砂生命保険社長 1914年	次代原邦造
先代（新設）	上野鉄道社長 1895年 - 1897年	次代臼井哲夫
日本の爵位
先代叙爵	男爵小澤（武雄）家初代 1887年 - 1926年	次代小澤定雄

[1] 『官報』第1169号、明治20年5月25日。

[2] 『官報』第2182号、明治23年10月6日。

[3] 東京朝日新聞1891年12月18日1面。

[4] 山形自由新聞、東京日日新聞明治24年12月18日『新聞集成明治編年史第8巻』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[5] 東京朝日新聞1894年3月15日1面「谷子爵一派の会合」。

[6] 東京朝日新聞1893年3月28日1面「北海道協会発起人会」。

[FOOTNOTE實業興信所190830-7] 實業興信所 1908, p. 30.

[8] 『太政官日誌』明治7年第1-63号コマ番号109

[9] 『官報』第621号「叙任及辞令」1885年7月27日。

[10] 『官報』第994号「叙任及辞令」1886年10月21日。

[11] 『官報』第5842号「叙任及辞令」1902年12月22日。

[12] 「陸軍少将黒川通軌外六名勲二等ニ進叙」アジア歴史資料センター Ref.A15110025500

[13] 『官報』第1928号「叙任及辞令」1889年11月30日。

[14] 『官報』第1310号・付録、「辞令」1916年12月13日。

[15] 『官報』第7333号「叙任及辞令」1907年12月6日。

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