コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

大醤

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
大醤株式会社
Daisho Co.,Ltd.
社名文字ロゴ
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
590-0823
大阪府堺市堺区石津北町20
設立 1970年(昭和45年)
(1800年創業)
業種 食料品
法人番号 8120101003717
事業内容 醤油・各種調味料(つゆ・たれ等)の製造・販売
代表者 代表取締役社長 河盛 幹雄
資本金 9020万円
関係する人物 河盛又三郎(河又醤油社長)[1]
河盛安之介(大醤初代社長)
種子島源兵衞(泉醤油社長)
種子島源三(泉醤油社長)
外部リンク https://www.dai-sho.co.jp/
テンプレートを表示

大醤株式会社(だいしょう)は、大阪府堺市に本社を置く大阪府で唯一の醤油醸造メーカーである[2]

寛政12年(西暦1800年)創業の河又醤油を起源とし、現在では醤油だけではなく、つゆ・たれ等の液体調味料も製造している。

会社概要

[編集]

堺は江戸時代初期には全国屈指の醤油生産地だったと記録が残されている[3]が、醤油の生産が関東で盛んになるにつれ衰退。

大阪で原料から醤油を醸造しているのは、河内屋又兵衛が創業した河又醤油を前身とする大醤のみとなった。

主力商品

[編集]

200年以上の醸造技術を引き継ぐ醤油だけではなく、各種液体調味料等も製造している。

OEMが主力だが、大阪の企業ならではの特色ある自社ブランド商品も多く販売している。

  • 王醤
  • 新生しょうゆ
  • しょうが醤油
  • キムチぽんず
  • カレーぽん酢
  • 大醤うどんつゆ
  • 大阪ステーキソース
  • ほんまに濃い~のめんつゆストレート
  • みそこんぶもん(岸和田市立産業高等学校南宗味噌株式会社とのコラボ商品[4]
  • むっちゃ!うまっ!ラー油

沿革

[編集]
  • 1800年 - 初代又兵衛が河内屋を名のり醤油醸造業を始める(河又醤油創業)。
  • 1898年 - 極上醤油「松乃盛」が宮内省御用となる。
  • 1899年 - 創業百年祭を開催。
  • 1905年 - 河又醤油試験所で本邦初の醤油菌(河又菌)の純粋培養を開始[5]
  • 1945年 - 堺空襲により新在家町の本社・工場が全焼。
  • 1946年 - 現在の地(堺市石津北町)にて復興に着手。
  • 1970年 - 河又醤油とイヅミイチ(大阪府貝塚市)が合同で大醤株式会社を設立[6]。イヅミイチ(泉一)は元木綿商の種子島家が8代目源兵衛の時代に清酒と醤油の醸造業を開始し、泉一醤油として知られた老舗メーカー[7]
  • 1996年 - 当時和歌山県最大の醤油醸造メーカーだった西幸醤油の業務を引き継ぐ。
  • 2004年 - 「ISO-9001」を認証取得。
  • 2006年 - 堺ブランド「堺技衆」認証取得[8]
  • 2011年 - 「新生しょうゆ」が「大阪産(もん)名品」認証商品となる[9]
  • 2013年 - 「キムチぽんず」が「モンドセレクション金賞」を初受賞。
  • 2017年 - 本社敷地内に調味醤油生産工場(FS棟)竣工[10]
  • 2021年 - 食品安全管理規格「JFS-B規格」の適合証明取得。

出典

[編集]
  1. ^ 『日本全国諸会社役員録 第43回』大阪府 上編511頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年12月2日閲覧。
  2. ^ 全国しょうゆ工場見学ガイド”. www.soysauce.or.jp. 2018年10月30日閲覧。
  3. ^ 堺と醤油 堺市立図書館”. www.lib-sakai.jp. 2018年10月30日閲覧。
  4. ^ http://www.izumi.coop/news/topic_1905172
  5. ^ 麹(こうじ)菌について”. ag-skin.com. 2018年10月30日閲覧。
  6. ^ 大阪唯一の醸造所で作られる大醤の醤油 | 泉州ブランド”. brand.sen-shu.com. 2018年10月30日閲覧。
  7. ^ 『日本の家: 共同研究』国書刊行会、1981年、p226
  8. ^ http://sakaiwazashu.com/
  9. ^ http://www.pref.osaka.lg.jp/ryutai/meihin/index.html
  10. ^ “大醤の新工場、5月操業開始 調味料生産能力1.5倍” (日本語). 日本経済新聞 電子版. https://www.nikkei.com/article/DGXLASJB24HAK_X20C17A3LKA000/ 2018年10月30日閲覧。 

参考文献

[編集]
  • 商業興信所編『日本全国諸会社役員録 第43回』商業興信所、1935年。

外部リンク

[編集]