堀池宏
 |
 |
ほりいけ ひろし 堀池 宏 | |
|---|---|
| 生誕 |
彭宏陵（Péng Hónglíng） 中国上海 |
| 国籍 |
 日本 |
| 別名 | 玄陵（Genlin、ゲンリン) |
| 出身校 | 上海大学 |
堀池 宏（ほりいけ ひろし、誕生名:彭宏陵）は中国生まれの企業家、慈善家、画家。別名:玄陵、Genlin（読み：ゲンリン）、犬貓和平理想家であり、世界愛犬連盟（World Dog Alliance)の創設者である。
生い立ち
[編集]上海大学国際経営学院を卒業後、日本へ移住し日商岩井（双日）に勤めた。その後香港を拠点とするLarge Horse International (Group) Company Limited、格力空調国際有限公司を設立した[1]。
公共福祉と慈善活動に尽力しており、学校、図書館、体育館の寄贈をはじめ、多くの奨学金制度を設立した。「自己資産の9割は公共の福祉と慈善活動に費やし、残りの1割を自身の家族のために」と公表している[2]。
1995年、父親の名前にちなんで彭心潮基金を設立し、小学校、中学校、図書館の建設に寄与した。また、玄陵基金も設立し慈善活動に寄与している[1][3]。2007年以降には、上海大学スポーツ奨学金制度、上海大学玄陵芸術奨学金制度、上海大学外国語学院玄陵教育奨学金制度を設置し、インドアのテニスコートを建設し寄贈している[4]。また、上海大学歴史的建造物の大規模な修復にも資金を提供している。
上海大学を優秀な成績で卒業し、上海大学の名誉理事、上海大学芸術学院客員教授も務めている[5][6]。
の初期の絵画は抽象画が中心だったが、近年は犬をテーマにした油絵を多く描いており、世界愛犬日に展覧会を開催し「声なき者の声」を広く知らせる活動をしている[7]。
動物愛護活動
[編集]2013年に父親の生まれ故郷である貴州の郷土料理が犬肉である事に衝撃を受け、犬を食用禁止にするための活動を開始し、アジアにおける明確な法律による犬の食用禁止を推し進めるために、2014年12月12日に世界愛犬連盟（英 World Dog Alliance、略 WDA）を創設[1][8]。
中国、韓国、ベトナム、タイを自ら周り犬肉産業の現状をカメラに収め脚本を書き、監督としてドキュメンタリー映画『Eating Happiness』を制作した[9][10]。歴史的事実を収めたこのドキュメンタリーは、世界各国で犬猫の食用を法律で禁止するために重要な役割を果たした。
2017年4月11日 台湾が犬の食用を法律禁止[11]。台湾はアジアの犬猫愛護をリードしており、憲法への犬猫愛護の盛り込みも立法委員により認められた。
2018年12月12日 米国が犬猫の食用を法律禁止[12]。多くの欧米諸国では犬はソウルメイトであり、食べ物として考えられていないため食用を禁止する法律が無い中、アジア諸国における犬食の習慣を根絶するために米国は率先して法制化し世界の模範となる必要があると考えた。
2020年2月28日 中国政府首脳へ「人民のために野生動物の食用をやめ、国の文明のために犬猫の食用を禁止に」することを求めた堀池からの書簡に、中国政府から前向きな回答を得た。
2020年3月31日 中国深圳市、珠海市が犬の食用を法律禁止[13]。両市は中国で最も先進的で影響力のある都市と言われ、今後の中国全土における法制化のモデルとなる。
2020年5月27日 中国農業農村省が犬を伴侶動物と特化し、「家畜家禽遺伝資源目録」から犬を除外。
2021年12月10日 ベトナム、ホイアン市が犬の食用を法律禁止。観光地として知られるホイアン市は、犬肉レストランの存在が街の評判を大きく左右するために禁止した。
2023年3月21日 インドネシア、ジャカルタが犬の食用を法律禁止。インドネシアではすでに21の州と地域で犬食が禁止されており、2025年までに全国的に法律で禁止される見込み。
2024年1月9日 韓国が犬の食用を法律禁止[14]。韓国は古くから犬を食す習慣があり、犬肉産業が形成され、犬肉大国と呼ばれてきた。韓国の犬食禁止の法制化は人類の歴史と文明において画期的な出来事。
2024年3月23日 世界愛犬連盟が提唱する「犬猫食用禁止国際条約」を盛り込んだ2024年米国歳出法案が可決[15]。この歳出法案には法的拘束力がある。
2018年に米国が犬猫の食用を禁止した後、ジェフ・デナム下院議員（当時）と国際条約について合意。5年の歳月を経て、米国主導のもと世界各国が呼応する国際的な潮流がはじまった。
授賞
[編集]2019年10月、イタリアの代議院（日本の衆議院にあたる）ミケーラ・ビットリア・ブランビラ議員より『国際愛犬賞』を受賞。動物福祉議員連盟により授賞式が執り行われた[16][17]。
エピソード
[編集]2007年 アメリカのカリフォルニア州ロサンゼルス郡マリブに邸宅を購入したものの、後にその総面積が売り主側の申告よりも1/3も狭い事が発覚。2010年に売り主側のブローカーと不動産会社を告訴した[18][19]。2016年11月25日の中国僑網の記事では、6年にも及ぶ長い闘いの末、2016年11月23日に堀池宏が勝訴したことが報じられている[20]。
脚注
[編集]- ^ a b c “公益富豪搶救釜中狗 親力親為” (中国語). 台灣動物新聞網. (2016年9月26日). オリジナルの2019年8月17日時点におけるアーカイブ。 2019年8月19日閲覧。
- ^ 創設者 玄陵（Genlin ゲンリン）World Dog Alliance2015-12-12. 2020-06-20閲覧
- ^ “【特寫】承父志行善 待愛犬如子” (中国語). 香港文匯報 (2017年2月27日). 2017年4月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年8月19日閲覧。
- ^ “我的爱犬心——从“无声”到“有声”. 上海大学新聞網. (2016年12月5日). オリジナルの2019年8月25日時点におけるアーカイブ。 2019年8月25日閲覧。
- ^ “大学讲坛: 一个从爱犬到救犬的齐天"犬"圣”. 中華網. 新浪網. (2016年12月3日). オリジナルの2019年8月19日時点におけるアーカイブ。 2019年8月19日閲覧。
- ^ “外国语学院学生拜访杰出校友彭宏陵先生”. 上海大学外国语学院. 2020年9月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年8月19日閲覧。
- ^ “呼喚良知拯救毛孩 - 香港文匯報”. paper.wenweipo.com. 2024年6月27日閲覧。
- ^ 吳韻菁 (2017年4月26日). “遊貴州見狗肉「名菜」嚇親 愛犬聯盟創辦人決推動亞洲立法禁狗肉” (中国語). 香港01. 2021年8月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年8月19日閲覧。
- ^ 吳欣紜 (2016年9月26日). “無聲的呼喚 紀錄片盼禁食貓狗”. 中央通訊社. オリジナルの2021年1月30日時点におけるアーカイブ。 2019年8月17日閲覧。
- ^ “【專訪】彭宏陵：一力擔道義 全心獻公益”. 香港文匯報 (2017年2月27日). 2017年4月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年8月19日閲覧。
- ^ “領先亞洲潮流 台灣立法禁止食用貓狗肉” (中国語). BBC News 中文 2024年6月27日閲覧。
- ^ Press, The Associated (2018年12月21日). “President Trump signs the Farm Bill making dog and cat meat illegal in the United States” (英語). https://www.wrdw.com. 2024年6月27日閲覧。
- ^ 何東緯 (2020年4月16日). “珠海5月1日起禁食狗 成內地第二文明城市 全國禁食狗肉不遠矣？” (中国語). 香港01. 2024年6月27日閲覧。
- ^ Stewart, Jessie Yeung, Gawon Bae, Yoonjung Seo, Marc (2024年1月9日). “South Korea passes bill to ban eating dog meat, ending controversial practice as consumer habits change” (英語). CNN. 2024年6月27日閲覧。
- ^ “World Dog Alliance: U.S. Congress Passes Appropriations Bill Including the International Agreement to Prohibit the Eating of Dogs and Cats” (英語). AP News (2024年5月3日). 2024年6月27日閲覧。
- ^ “イタリア議会、「犬猫の食用禁止に関する国際条約」を支持、立案者の玄陵が国際愛犬賞を受賞”. 世界愛犬聯盟 (2019年10月18日). 2019年10月18日閲覧。
- ^ “Genlin, l'imprenditore di Hong Kong che combatte il consumo di carne riceve a Milano il premio dell'on. Brambilla” (イタリア語). MeteoWeb (2019年10月17日). 2022年6月5日閲覧。
- ^ “豪宅缩水 中国富豪怒告中介(组图)” (中国語). 世界日報. 加拿大家園網. (2014年8月21日). オリジナルの2019年8月19日時点におけるアーカイブ。 2019年8月19日閲覧。
- ^ “【非為私利】獨挑加州利益團 改寫房產中介制 - 香港文匯報” (中国語). paper.wenweipo.com (2017年2月27日). 2022年6月5日閲覧。
- ^ “谎报海景房面积 美华裔买家状告房产经纪失职胜诉” (中国語). 中国侨网 (2016年11月25日). 2022年6月5日閲覧。
