堀林巧
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マルクス経済学 | |
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生誕 | 1951年1月7日 |
死没 | 2018年1月21日(67歳没) |
国籍 | 日本 |
研究機関 | 金沢大学 |
研究分野 | 比較経済体制論 |
母校 | 大阪市立大学 |
影響を 受けた人物 | 藤田整、佐藤金三郎 |
堀林 巧(ほりばやし たくみ、1951年1月7日 - 2018年1月21日)は、日本の経済学者。金沢大学名誉教授。専門は比較経済体制論(ハンガリー経済)、経済学説史。
経歴
[編集]京都府生まれ。京都府立須知高等学校を経て、1969年に大阪市立大学(現大阪公立大学)経済学部入学。1975年大阪市立大学大学院経済学研究科理論経済学・経済史専攻修士課程修了。1981年大阪市立大学大学院経済学研究科理論経済学・経済史専攻博士課程単位取得退学。在学中、藤田整[1]、佐藤金三郎に師事。2014年、京都大学より博士(経済学)。
1979年大阪経済法科大学非常勤講師、1981年金沢大学経済学部講師、1983年金沢大学経済学部助教授、1991年金沢大学経済学部教授。金沢大学では「計画経済論」、科目名称変更にともない「比較経済体制論」を担当し、留学生センター長等を歴任。
ハンガリー科学アカデミー経済研究所(1986年~)及びバーミンガム大学ロシア東欧研究センター(1996年~)において客員研究員として研究・調査を行う。バーミンガム大学では、溝端佐登史(京都大学経済研究所所長・教授)、羽場久美子(青山学院大学大学院国際政治経済学研究科教授)らと研究を行う。
門下生に中屋信彦[2](名古屋大学)、金岡克文[3](高岡法科大学)らがいる。
2018年8月26日、京都大学百周年時計台記念館2階国際交流ホールにて比較経済体制研究会による追悼研究会及び「堀林先生を偲ぶ会」が開催された。
学歴・職歴
[編集]著書
[編集]単著
[編集]- 『ハンガリーにおける改革の軌跡:経済分権化から政治的多元化へ(1968~1989年)』(金沢大学経済学部研究叢書、1990年)
- 『ハンガリーの体制転換―その現場と歴史的背景』(晃洋書房、1992年)
- 『自由市場資本主義の再形成と動揺―現代比較社会経済分析』(世界思想社(金沢大学人間社会研究叢書)、2014年)
- 『中東欧の資本主義と福祉システム ポスト社会主義からどこへ』(旬報社、2016年)
共著
[編集]- 住谷一彦・工藤章・山田誠・堀林巧・清田匡・村上博・中村良広『ドイツ統一と東欧変革』(ミネルヴァ書房、1992年)
- 羽場久美子編著(堀林巧ほか著者多数)『ハンガリーを知るための60章【第2版】』(明石書店、2018年)
- 高橋秀寿・村松恵二・上西秀明・畑山敏夫・堀林巧・山口定『ヨーロッパ新右翼(朝日選書』(朝日新聞社、1998年)
- 小山洋司・田中宏・溝端佐登史・田口雅弘・堀林巧ほか『東欧経済』(世界思想社、1999年)
- 野村真理・弁納才一・中島健二・上条勇・櫻井公人・堀林巧ほか『地域統合と人的移動 : ヨーロッパと東アジアの歴史・現状・展望』(御茶の水書房、2006年)
- 溝端佐登史・小西豊・高田公・田中宏・横井和彦・ドロテー=ボーレ・ベーラ=グレシュコヴィッチ・堀林巧ほか『市場経済の多様化と経営学 : 変わりゆく企業社会の行方(現代社会を読む経営学15)』(ミネルヴァ書房、2010年)
共訳書
[編集]- ドロテー・ボーレ(ドイツ語: Dorothee Bohle)[4]+ベーラ・グレシュコヴィッチ[5](著)『欧州周辺資本主義の多様性: 東欧革命後の軌跡』(ナカニシヤ出版、2017年)
- コルナイ・ヤーノシュ(著) 溝端佐登史・堀林巧・林裕明・里上三保子(訳)『資本主義の本質について:イノベーションと余剰経済』(NTT出版、2016年)
- コルナイ・ヤーノシュ(著) 溝端佐登史・堀林巧・林裕明・里上三保子(訳)『資本主義の本質について:イノベーションと余剰経済』(改訂版)(講談社学術文庫、2023年)
その他
[編集]- 堀林登美子(語り手)・堀林巧(編著)『自由と心豊かな生を求めて : 堀林登美子九十年余の回想』(コシーナブックス(コシーナ文庫)、2017年)
近年の論文
[編集]- 「カール・ポランニーと現代社会経済学の課題―システム・パラダイムの発展に向けて」『比較経営研究[6]』第39号、2015年3月、4-24頁。
- 「先進国資本主義と福祉システム―戦後の軌跡と将来展望 」『比較経済体制研究[7]』第18号、2012年3月 。55-74 頁。
- ″Characteristics of Systemic Change and Emerged Capitalism in Central and Eastern European Countries,″The Journal of Comparative Economic Studies, Vol.6 March 2011. pp. 35-57.