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吉田屋 (エコー百貨店)

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
株式会社 吉田屋[1]
↓
株式会社 エコー百貨店[2]
YOSHIDAYA
↓
ECHO DEPARTMENT STORE
種類 株式会社
本社所在地 名古屋市南区桜本町52[1][2]
設立 創業
1936年（昭和11年）[1]
↓
株式会社 吉田屋
1952年（昭和27年）3月1日[1][2]
業種 小売業
事業内容 衣料品各種及び食品小売[1]
↓
総合スーパー[2]
代表者 吉田一美
資本金 株式会社 吉田屋 設立時
50万円[1]
↓
2400万円[2]
売上高 19億1000万円（1969年（昭和44年）3月期）[2]
営業利益 4202万円（1969年（昭和44年）3月期）[2]
従業員数 250[2]
決算期 3月期[2]
関係する人物 吉田一美(初代社長)
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吉田屋（英文：YOSHIDAYA） は、愛知県にあった総合スーパー[2]。

歴史・概要

[編集]

吉田一美が1936年（昭和11年）に名古屋市南区桜本町で衣料品小売商を開いたのが始まりである[1]。

第2次世界大戦中は事業を休止したが[1]、1947年（昭和22年）3月に名古屋市南区桜本町で衣料品小売商を再開した[2]。

そして、1952年（昭和27年）3月1日に資本金50万円で「株式会社 吉田屋」を設立して法人化した[1]。

1960年（昭和35年）7月に[3]セルフサービス方式を導入[4]。

1962年（昭和37年）11月30日に堀田店を開設して[5]笠寺地区以外への出店を開始[1][2]。 1964年（昭和39年）7月26日に「エコー百貨店」を土地・建物を合わせて1億2100万円で買収し[6]、岡崎店を開設した[2]。

1966年（昭和41年）3月に富士見産業の経営再建の一環で、「株式会社 日商」の経営権を継承して傘下に入れ[7]、当社のチェーン店とした[2]。

1969年（昭和44年）8月に「株式会社 エコー百貨店」に社名変更した[2]。

同年11月に当社とユニー、あかのれん、ヤマダ屋が共同出資して、エフ・シー・ユニー株式会社を設立[8]。

その後、1970年（昭和45年）2月に当社は、あかのれんとヤマダ屋と共にエフ・シー・ユニー株式会社に営業権を譲渡し、不動産会社化した[9]。

営業譲渡の前には、5店舗で売上高約30億円を上げ、同じエフ・シー・ユニー株式会社'傘下の「あかのれん」（5店舗で売上高約27億円）や「ヤマダ屋」（1店舗で売上高約10億円）を上回る業績を上げていた[10]。

年表

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かつて存在した店舗

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売場面積1,485m2[12][13]
  • 紳士服販売所（名古屋市南区笠寺町西ノ門35[14]）
  • 特設売り場（名古屋市南区笠寺町西ノ門51[14]）
  • 南店（名古屋市南区笠寺町西ノ門53[15]）
  • 東店[15] → 笠寺店（名古屋市南区桜本町52[15][16][17][18]、吉田屋1951年（昭和26年）3月1日開店[18]）
売場面積1,650m2[18]。
取扱商品：衣料品・雑貨[18]。
3階までの全館衣料品売り場だった[4]。
笠寺市場（名古屋市南区桜本町52[19]、（笠寺食品小売市場（名古屋市南区桜本町））1932年（昭和7年）3月12日[20]）
  • 北店（名古屋市南区桜本町51[15]）
笠寺百貨市場（名古屋市南区桜本町51[21]、1952年（昭和27年）3月28日[22]）
売場面積726m2[5]。
取扱商品：食料品・衣料品・雑貨[5]。
1階が食品・雑貨売り場で、2階が衣料品売り場だった[4]。
取扱商品：食料品・衣料品・雑貨[16]。
1963年（昭和38年）2月2日に富士見産業の子会社として設立された「（株）日商」が運営していた総合スーパーで、富士見産業の経営再建の一環で、当社が同社の社長に就任して経営権を継承した[7]。
  • 地下街店（名古屋市中村区笹島町地下街[7]）
SC売場面積1,650m2[26]。
売場面積946m2[27]
サワムラヤとの共同出店で[26]、西春で初の大規模小売店舗として開業した[25]。
敷地面積3632[28]、売場面積1,580m2[29]。
鉄筋コンクリート造・地下1階・地上6階建てで、開業時点では、地下1階が食品売り場、1階が装身具売り場、2階が紳士・婦人服売り場、3階が肌着・子供服売り場、4階が寝具売り場で、5階が玩具売り場と書籍売り場に加えて名店会による食堂となっていた[28]。
観覧車のある屋上遊園地が開設されていた[30]。
地場資本による岡崎市で初めての大型小売店「エコー百貨店」として開店している[31]。同店は髙島屋での研修を行った店員による運営であった[31]。
「エコー百貨店」は「ほていや岡崎店」との競争に敗れて1964年（昭和39年）3月には商品入荷時に乱発した手形の決済などで資金繰りが行き詰まり[32]、1964年（昭和39年）7月10日に不渡り手形を出して経営破綻し[6]、同月21日に閉店した[33]。

過去に存在した関連会社

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脚注

[編集]
[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e f g h i j k l 『全国繊維企業要覧 昭和43年版』 信用交換所大阪本社、1967年9月15日。pp2484
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 『全国繊維企業要覧 昭和45年版』 信用交換所大阪本社、1970年。pp1723-1724
  3. ^ a b 『大型販売店調査年鑑 1964年版』 富士経済、1964年3月10日。ppE-4
  4. ^ a b c d 『大型販売店調査年鑑 1964年版』 富士経済、1964年3月10日。ppE-3
  5. ^ a b c d e f 『日本スーパーマーケット名鑑 1964年版』 商業界、1964年。pp184
  6. ^ a b c 新編岡崎市史編さん委員会『新編岡崎市史 5 現代』 岡崎市、1985年12月15日。 pp339
  7. ^ a b c d e f g h i 『全国繊維企業要覧 昭和45年版』 信用交換所大阪本社、1969年。pp1548-1549
  8. ^ a b “あかのれんがF·Cユニーを吸収へ”. 中部財界 1975年1月号 (中部財界社) (1975年1月).pp151
  9. ^ a b “流通革命 喰うか喰われるかの流通戦国時代”. 新日本経済 1970年4月号 (新日本経済社) (1970年4月1日).pp26
  10. ^ 荒屋勝 “スーパーマーケット情報”. 食品と科学 1970年12月号 (食品と科学社) (1970年12月).pp60-62
  11. ^ 『繊維小売年鑑 1965年版』 繊維小売年鑑刊行会、1964年。pp383
  12. ^ a b 『日本スーパーマーケット名鑑 1966年版』 商業界、1966年。pp166
  13. ^ a b 『食品工業総合名鑑 1964年版』 光琳書院、1964年4月28日。pp21-45
  14. ^ a b 総理府統計局 編『会社企業名鑑 昭和43年版』 日本統計協会、1968年11月。pp1422
  15. ^ a b c d 『帝国銀行・会社要録 第47版』 帝国興信所、1966年。pp817
  16. ^ a b c 『日本スーパーマーケット名鑑 1970年版』 商業界、1970年。pp351
  17. ^ a b 『中部要覧 愛知・岐阜・三重県 1965年版』 中部経済新聞社、1965年。pp499
  18. ^ a b c d 『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp379
  19. ^ 『名古屋小売市場四十年史』 名古屋市経済局総務課、1959年3月31日。pp285
  20. ^ 『名古屋小売市場四十年史』 名古屋市経済局総務課、1959年3月31日。pp251
  21. ^ 『名古屋小売市場四十年史』 名古屋市経済局総務課、1959年3月31日。pp286
  22. ^ 『名古屋小売市場四十年史』 名古屋市経済局総務課、1959年3月31日。pp263
  23. ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp286
  24. ^ “SC情報”. ショッピングセンター 1974年10月号 (日本ショッピングセンター協会) (1974年10月1日).pp60
  25. ^ a b 西春町史編集委員会『西春町史 通史編 2)』 西春町、1988年3月30日。pp100
  26. ^ a b “開店ニュース”. 販売革新 1969年8月号 (アール・アイ・シー) (1969年8月).pp174
  27. ^ “全国大規模小売業地域別・店別売上、効率ランキング(No.8) 愛知県編”. ヤノニュース 1977年11月5日号 (矢野経済研究所) (1977年11月15日).pp17
  28. ^ a b c 新編岡崎市史編さん委員会『新編岡崎市史 5 現代』 岡崎市、1985年12月15日。 pp338
  29. ^ 『日本スーパーマーケット名鑑 1969年版』 商業界、1969年。pp380
  30. ^ 『中部要覧 愛知・岐阜・三重県 1964年版』 中部経済新聞社、1964年。巻頭広告pp7
  31. ^ a b 新編岡崎市史編さん委員会『新編岡崎市史 第20巻 総集編』 岡崎市、1993年3月15日。
  32. ^ 新編岡崎市史編さん委員会『新編岡崎市史 第5巻 現代 本文編』 岡崎市、1985年12月28日。
  33. ^ 『中部要覧 愛知・岐阜・三重県 1965年版』 中部経済新聞社、1965年。pp75
  34. ^ a b 『日本職員録 第14版 上』 人事興信所、1972年。ppえ8
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