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博報堂DYグループ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
博報堂DYグループ
Hakuhodo DY Group
博報堂DYホールディングス及び一部子会社が入居する赤坂Bizタワー
創業者 瀬木博尚博報堂
広告代理店14社(大広
山元國三(読売広告社
創立 2003年
国籍 日本の旗 日本
中核企業 博報堂
大広
読売広告社
会員数 441社
従業員数 28,836名(2023年9月30日現在)
中核施設 赤坂Bizタワー
中心的人物 水島正幸
主要業務 総合広告業、総合メディア業
外部リンク 博報堂DYグループについて
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博報堂DYグループ(はくほうどうディーワイグループ、英語: Hakuhodo DY Group)は、東京都港区に本社を置く株式会社博報堂、株式会社大広(登記上の本店及び本社は大阪府大阪市北区)、株式会社読売広告社による経営統合により形成、総合広告業・総合メディア業を中心とした(持株会社と中核3社を含む)子会社379社および関連会社62社で構成される企業グループ。日本第2位、世界第9位の規模を誇る[1]

グループ形成までの変遷

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2001年平成13年)

  • 10月29日 - 博報堂、大広、読売広告社の3社がメディア関連業務の相互補完・強化を目的とする業務提携契約を締結[2]

2002年(平成14年)

  • 12月2日 - 博報堂、大広、読売広告社の3社による経営統合計画が発表[3]

2003年(平成15年)

主要関連会社

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参照:博報堂DYホールディングス「主要なグループ会社一覧」(2023年2月27日閲覧)、同『2023年3月期 有価証券報告書』(2023年6月29日発行)・同訂正報告書(2023年6月29日発行)。その他、各社HP。

純粋持株会社

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株式会社博報堂DYホールディングス【東証プライム・2433】 - 広告主等に対しマーケティングコミュニケーションサービス全般の提供を担う子会社等の経営管理。

広告事業会社

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グループの中核を占めてきた総合広告会社3社と次世代型デジタルエージェンシーを加えた新体制により、フロントライン機能を強化。

株式会社博報堂(博報堂DYHD 100.0%) - 総合広告事業

  • 株式会社TBWA\HAKUHODO
  • 株式会社北海道博報堂
  • 株式会社東北博報堂
  • 株式会社新潟博報堂
  • 株式会社北陸博報堂
  • 株式会社PEAK
  • 株式会社博報堂コンサルティング
    • HAKUHODO Consulting Asia Pacific Pte. Ltd.
  • 株式会社HAKUHODO DESIGN
  • 株式会社ハッピーアワーズ博報堂
  • 株式会社オズマピーアール
  • 株式会社Spontena(博報堂90.91%、日立コンサルティング9.09%)
  • 株式会社SIX
  • Ashton Consulting Ltd.
  • 株式会社スパイスボックス
    • 株式会社No Company
  • 株式会社中央アド新社
  • 株式会社静岡博報堂
  • 株式会社中国四国博報堂
  • 株式会社九州博報堂
  • 株式会社博報堂Gravity
  • 株式会社博報堂メディカル
  • 株式会社博報堂クリエイティブ・ヴォックス
  • 株式会社博報堂ケトル
  • 株式会社博報堂キャスティング&エンタテインメント
  • 株式会社博報堂プラニングハウス
  • 株式会社博報堂マーケティングシステムズ
  • 株式会社QUANTUM
  • 株式会社コネクト
  • 株式会社 wondertrunk & co.
  • 株式会社ディー・ブレーン
    • 株式会社ジェーピーディーエイチ
    • 株式会社ホログラム
  • 株式会社エッジ・インターナショナル

株式会社博報堂プロダクツ(博報堂 100.0%) - 総合制作事業

  • 株式会社エクスペリエンスD
  • PRODUCTS (BANGKOK) CO., LTD.
  • 株式会社博報堂プロダクツ デザインスタジオ
  • データブリッジ株式会社
  • 有限責任事業組合 博報堂プロダクツテクノロジーズ東北
  • 株式会社セレブリックス
  • 日本トータルテレマーティング株式会社
  • 株式会社Emerge(タイ法人にて事業を展開)
  • SQUARE COMMUNICATIONS JOINT STOCK COMPANY (VN)

株式会社バックスグループ(博報堂 100.0%) - 人材派遣事業

  • ジェイビートゥビー株式会社
  • 株式会社リクエスト
  • 株式会社SBC
  • 株式会社グッドライフビジネスサポート
  • 株式会社スマートコミュニケーションズ
  • 株式会社アイヴィジット
  • 株式会社グローバルパワー

【国外ネットワーク】

≪博報堂生活総合研究所(Hakuhodo Insititute of Life and Living)≫

  • HILL Shanghai Co., Ltd.
  • HILL ASIA Co., Ltd.

≪地域会社≫

  • 博報堂香港
  • 台湾博報堂
  • 博報堂ジャカルタ
  • 博報堂バンコク
  • 博報堂インド
  • 博報堂ベンガルール
  • 博報堂USA
  • 博報堂インターナショナル タイランド
  • 上海博報堂
  • 省広博報堂
  • 博報堂マレーシア
  • 博報堂シンガポール
  • 博報堂ベトナム
  • 博報堂チェンナイ
  • 博報堂ドイツ

≪PMGグループ≫

  • Beijing PMG Consulting Co., Ltd.
  • PMG Taiwan
  • PMG Malaysia
  • PMG Asia Pacific Pte Ltd.
  • PMG Vietnam
  • PMG Australia
  • PMG Korea
  • PMG Indonesia
  • PMG Philippines
  • PMG Thailand
  • PMG India

株式会社大広(博報堂DYHD 100.0%) - 事業開発領域、コミュニケーション活動全般を支援する総合広告事業など

  • 株式会社大広WEDO(大広 100.0%) - クリエイティブに特化した広告事業

【国内ネットワーク】

  • 株式会社大広九州
  • 株式会社大広北陸
  • 株式会社ディー・クリエイト
  • 株式会社顧客時間
  • 株式会社澤田設計事務所
  • 株式会社チョーズン・ワン
  • 株式会社アド大広名古屋
  • 株式会社大広西日本
  • アイビーシステム株式会社
  • 株式会社エンゲージング・ファーム
  • 株式会社LGBT総合研究所
  • 株式会社大広メディアックス

【国外ネットワーク】

  • 大広(中国)広告有限公司
  • Daiko Vietnam Co., Ltd.
  • PT. AD PLANET DAIKO INDONESIA(51.0%)
  • DAIKO FROM HERE ON COMMUNICATIONS PVT. LTD.(51.0%)
  • 大廣國際廣告股份有限公司
  • AD PLANET DAIKO PTE. LTD.(87.23%)
  • 科瑞奈(上海)文化科技有限公司(95.0%)
  • DAIKO MEKONG COMMUNICATIONS Co., LTD.(90.0%)

株式会社読売広告社(博報堂DYHD 100.0%) - 総合広告事業

  • 株式会社読広クロスコム
    • 株式会社読広クリエイティブスタジオ
  • 株式会社ビジネス・デザイン・ノード
  • ネブタ・スタイル(LLP)
  • YOMIKO (Shanghai) Advertising Co., Ltd.
  • TAIWAN YOMIKO INC.(70.0%)
  • 株式会社ショッパーインサイト
  • 株式会社読広キャスティング&エンタテインメント
  • 株式会社YOMIKO Digital Shift
  • 株式会社環境計画研究所(51.0%)
  • FLP YOMIKO Malaysia Sdn Bhd.(80.0%)

株式会社Hakuhodo DY ONE(博報堂DYグループ 100.0%) - デジタルマーケティング中核会社。旧D.A.コンソーシアムホールディングスアイレップおよびDACの経営統合に伴い発足[6][7]

  • 株式会社ロカリオ
  • 株式会社アイレップフレール
  • 株式会社シンクス
  • 株式会社NEWSY
  • 株式会社カラック
  • 株式会社博報堂アイ・スタジオ
    • 株式会社アイ・ファクトリー
  • 株式会社プラットフォーム・ワン
  • 株式会社トーチライト
  • 北京迪愛慈広告有限公司
  • DAC ASIA PTE. LTD.
  • 株式会社タービン・インタラクティブ
  • 株式会社ReD.
  • 株式会社シェアコト
  • negocia株式会社
  • 北京艾睿普广告有限公司
  • 株式会社アド・プロ
    • Huihai Info-Tech(Changchun) Co.,Ltd.
  • 株式会社インフォキュービック・ジャパン
  • 台湾迪艾思股份有限公司
  • DAC DATA TECHNOLOGY VIETNAM JOINT STOCK COMPANY

ソウルドアウト株式会社(博報堂DYHD 100.0%) - デジタルマーケティング業務の代理業

  • SO Technologies株式会社
  • メディアエンジン株式会社
  • アンドデジタル株式会社

株式会社Hakuhodo DY Matrix(博報堂DYHD 100.0%) - ウェルネス領域に特化した総合広告会社

総合メディア事業会社

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媒体社、コンテンツホルダーとの強固なパートナーシップに加え、デジタルメディア領域における連携体制を強化。

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(博報堂DYHD 100.0%) - 総合メディア事業

  • 株式会社SP EXPERT'S
  • STORIES合同会社(博報堂メディア66.0%)
    • STORIES INTERNATIONAL, INC.
  • 株式会社HUUM(博報堂DYメディア51.0%、UUUM49.0%)

テクノロジー専門会社

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株式会社博報堂テクノロジーズ(博報堂DYHD 100.0%) - テクノロジー戦略の立案・実施など

コーポレート機能専門会社

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株式会社博報堂DYコーポレートイニシアティブ(博報堂DYHD 100.0%) - 博報堂DYグループにおけるコーポレート機能

戦略事業組織

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広告領域にとらわれない、唯一無二のクリエイティブ企業各社が持つクリエイティビティを融合、経済社会の発展に臨む。

Kyu Investment, Inc. - 専門マーケティングサービス業

  • SYParters LLC
  • Rich Talent Group LLC
  • Napkyn Inc.
  • Sid Lee Inc.
  • BEworks Inc.(Kyu 58.8%)
  • IDEO LP
  • Bimm Management Inc.
  • Kepler Group LLC
  • Haigo SAS(Kyu 70.0%)
  • Atolye Yaratici Proje Gel. Dan Tas. Hiz. Ve Tie(Kyu 60.0%)
  • Infections Media Holdings Limited
  • Godfrey Dadich Partners LLC
  • C2 International Inc.(Kyu 55.77%)

その他

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  • 株式会社博報堂DYトータルサポート
  • 株式会社博報堂DYアイ・オー(特例子会社
  • 株式会社STARIDER - 広告業
  • 株式会社博報堂DYキャプコ
  • AD Plus VENTURE株式会社 - 広告業
  • 株式会社博報堂DYベンチャーズ

持分法適用関連会社

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博報堂DYホールディングスによる出資

  • 株式会社エムキューブ(15.0%)
  • 株式会社アドウェイズ(15.34%)
  • 株式会社スイッチメディア(16.06%)

グループ会社による出資

  • 株式会社アドスタッフ博報堂(博報堂35.77%)
  • QO株式会社(博報堂49.0%、マクロミル 51.0%)- 旧H.M.マーケティングリサーチ
  • FLP YOMIKO Singapore Pte. Ltd.(読売広告社20.0%)
  • 株式会社スーパーネットワーク(博報堂DYメディア50.0%、東北新社50.0%)
  • 株式会社stepdays - 博報堂DYメディア、WiL Foundほかとの共同出資
  • Public Digital Holdings Limited(Kyuグループ25.0%)
  • iichi株式会社(博報堂28.33%)
  • インキュデータ株式会社(博報堂33.4%)
  • TBWA HAKUHODO China(博報堂50%、オムニコムグループ50%)
  • 株式会社広告EDIセンター(博報堂DYメディア29.85%)
  • 株式会社朝日広告社(博報堂DYメディア20.0%)※資本提携
  • Innity Corporation Berhad(博報堂DYメディア24.92%)
  • Gehl Architects Holdings ApS(Kyuグループ30.0%)

脚注

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  1. ^ 博報堂DYグループについて”. 博報堂DYホールディングス. 2018年6月6日閲覧。
  2. ^ 博報堂・大広・読売広告社、メディア関連業務で業務提携”. 博報堂、大広、読売広告社(三社連名). 2010年10月21日閲覧。
  3. ^ 博報堂・大広・読売広告社、共同持株会社設置による経営統合へ 競合関係を維持する広告3社とメディア事業会社の4社で新グループを結成”. 博報堂、大広、読売広告社(三社連名). 2012年2月6日閲覧。
  4. ^ 博報堂DYホールディングス、発足”. 博報堂DYホールディングス. 2013年1月4日閲覧。
  5. ^ 日本初の総合メディア事業会社「博報堂DYメディアパートナーズ」2003年12月1日発足”. 博報堂DYホールディングス. 2013年1月5日閲覧。
  6. ^ ECzine編集部 (2024年2月14日). “博報堂DYグループ、DACとアイレップを統合してデジタルマーケ領域のグループ共通基盤となる新会社設立”. 翔泳社. 2024年2月23日閲覧。
  7. ^ 新社名はHDY ONE 博報堂DYグループのデジタル中核に”. 宣伝会議 (2024年3月26日). 2024年4月1日閲覧。

外部リンク

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