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ニデックインスツルメンツ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
三協精機製作所から転送)
ニデックインスツルメンツ株式会社
NIDEC INSTRUMENTS CORPORATION
本社
種類 株式会社
市場情報
東証1部 7757
2012年9月26日上場廃止
本社所在地 日本の旗 日本
393-8511
長野県諏訪郡下諏訪町5329番地
設立 1946年6月18日
業種 電気機器
法人番号 3100001018326 ウィキデータを編集
事業内容 電子部品関連事業、システム機器関連事業等
代表者 大塚俊之(代表取締役社長)
資本金 352億7010万1264円
(2012年3月31日現在)
発行済株式総数 1億9110万7628株
(2012年3月31日現在)
売上高 963億5,100万円
(2024年3月期)[1]
営業利益 21億2,000万円
(2024年3月期)[1]
経常利益 98億3,900万円
(2024年3月期)[1]
純利益 76億7,700万円
(2024年3月期)[1]
純資産 817億8,100万円
(2024年3月期)[1]
総資産 1,130億3,600万円
(2024年3月期)[1]
従業員数 連結12,841名
(2022年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 ニデック株式会社(100%)
(2023年4月1日現在)
主要子会社 #連結子会社参照
関係する人物 山田正彦山田六一・小川憲二郎(創業者)
外部リンク https://www.nidec.com/jp/nidec-instruments/
特記事項:2023年4月1日、現社名に変更
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ニデックインスツルメンツ株式会社: NIDEC INSTRUMENTS CORPORATION)は、ニデック株式会社(旧・日本電産株式会社)の子会社で、モーター、モーター駆動ユニット、カードリーダー、産業用ロボットプラスチック成型品、オルゴール等の開発・製造・販売を行う日本企業

会社概要

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2023年令和5年)現在の事業内容は、

  1. 家電住設機器(電動機、モーター駆動ユニット等)
  2. 情報周辺機器(電動機、光ピックアップユニット、精密プラスチック成形品等)
  3. 産業用機器(ロボット、カードリーダー、産業関連機器等)
  4. その他(不動産保険人材派遣等)

かつては、オルゴールムーブメントの製造、およびカセットデッキの主要トランスポートの製造が看板事業で、一時は世界のオルゴールムーブメントのシェア80%を誇った。オルゴール事業は「日本電産サンキョーオルゴール株式会社」に移管していたが、2021年令和3年)に同社を吸収合併[2][3]。現在も日本最大のオルゴールメーカーとして、ムーブメントの設計・組立・調整まで一貫して日本国内で生産を行っている[4]

オルゴールと並ぶ民生用製品として、8ミリフィルムカメラおよび映写機を、Sankyoブランドで19571981年まで製造販売した。オルゴールの加工技術から小型モーター、磁気ヘッド、光ピックアップ、カードリーダー等へ展開。数々のトップシェア製品を持つ。

2003年平成15年)に業績不振から日本電産株式会社傘下入りを発表し、2012年(平成24年)に同社の完全子会社となる。2023年(令和5年)4月1日、現社名に変更。

沿革

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  • 1946年昭和21年)6月18日 - 長野県諏訪市の北澤工業株式会社(のち東洋バルヴ株式会社)勤務の山田正彦六一兄弟と、戦時中に株式会社第二精工舎諏訪工場(のち株式会社諏訪精工舎、現・セイコーエプソン株式会社)から北澤工業に出向した小川憲二郎の3人が、長野県諏訪郡下諏訪町に三協精機製作所創立。
  • 1947年(昭和22年)7月 - 法人化して、有限会社三協精機製作所となる。
  • 1953年(昭和28年)12月 - 株式会社三協精機製作所に改組。
  • 1961年(昭和36年)10月 - 東京証券取引所2部上場。
  • 1962年(昭和37年)2月 - 東京証券取引所1部上場。
  • 1982年(昭和57年)1月 - ナカミチ株式会社サプライヤー契約に伴う業務提携。
  • 2003年平成15年)
    • 8月5日 - 日本電産株式会社と資本・業務提携。
    • 10月1日 - 日本電産株式会社に対して、第三者割当増資を行い、資本参加(出資比率40.06%)を受ける。
  • 2004年(平成16年)1月31日 - 日本電産とグループ会社に対して、第三者割当増資を行い、日本電産の子会社となる。
  • 2005年(平成17年)10月1日 - 日本電産サンキョー株式会社に社名変更。
  • 2011年(平成23年)6月30日 - 子会社の日本電産ピジョン株式会社を解散[5]
  • 2012年(平成24年)
    • 4月1日 - 子会社の日本電産サンキョー商事株式会社を合併[6]
    • 4月24日 - 日本電産株式会社の完全子会社となるため、同社と株式交換契約を締結[7]
    • 9月30日 - 子会社の日本電産ニッシン株式会社を合併、茅野事業所とする[8]
    • 10月1日 - 日本電産株式会社の完全子会社となる[9]
  • 2014年(平成26年)4月1日 - 三菱マテリアルの子会社「三菱マテリアルシーエムアイ」を買収(現・ニデックマテリアル株式会社)。
  • 2021年令和3年)1月1日 - 日本電産サンキョーオルゴール株式会社を吸収合併[2][3]
  • 2023年令和5年)4月1日 - 親会社の社名変更に併せる形で社名(商号)をニデックインスツルメンツ株式会社NIDEC INSTRUMENTS CORPORATION)に変更[10][11]

事業所

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  • 本社・下諏訪事業所(長野県諏訪郡下諏訪町) - モータ、モータ駆動ユニット、カードリーダ、産業用ロボット、プラスチック成形品、オルゴール等の開発・製造・販売
  • 伊那事業所(長野県伊那市) - 大気用・真空用液晶ガラス基板搬送用ロボット、大気用・真空用半導体ウェハー搬送用ロボットの開発・製造、サーボモータ、アミューズメント製品、センサ等の開発
  • 茅野事業所(長野県茅野市) - エンジニアリング・プラスチック金型・成形、プラスチックレンズ、光学機器の開発・製造
  • 諏訪事業所(長野県諏訪郡原村) - オルゴールムーブメント製造・開発・販売

連結子会社

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  • ニデックインスツルメンツサービスエンジニアリング - 工作機械、周辺装置、産業用ロボットのメンテナンスサービス
  • ニデックマテリアル株式会社 - 電気接点・モーターの製造販売

スポーツの実業団チーム

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  • スケート部は、オリンピック選手を多数輩出するなど、国内でも名門の実業団チームだった。三協精機製作所時代には清水宏保も在籍していた。一時存続の危機に瀕したが、永守重信がポケットマネーを出して存続させた。日本電産グループ挙げての支援体制の下、強豪チームとして完全復活していたが、2022年3月1日に同年3月31日限りで廃部すると発表した[12]
  • 1957年に創部された三協精機硬式野球部は、一時は社会人野球の強豪としてプロ野球界にも数々の人材を輩出し、1974年第1回社会人野球日本選手権大会で優勝したが、1978年に休部となった。

所属していた選手

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スケート部

過去に所属していた選手

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野球部
スケート部

関連項目

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脚注

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注釈

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出典

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  1. ^ a b c d e f ニデックインスツルメンツ株式会社 第100期決算公告
  2. ^ a b 「合併公告」『官報』本紙第372号、2020年(令和2年)11月12日付、30頁
  3. ^ a b ニデックインスツルメンツ株式会社の情報国税庁 法人番号公表サイト
  4. ^ ものづくりの町・諏訪 - オルゴールミュージアム・ニデックオルゴール記念館 すわのね
  5. ^ 子会社の解散に関するお知らせ Archived 2012年1月10日, at the Wayback Machine. 日本電産サンキョー 2011年6月29日
  6. ^ 連結子会社の吸収合併(簡易合併・略式合併)に関するお知らせ[リンク切れ] 日本電産サンキョー 2012年1月24日
  7. ^ 日本電産株式会社による日本電産サンキョー株式会社の完全子会社化に関する株式交換契約締結に関するお知らせ[リンク切れ] 日本電産サンキョー 2012年4月24日
  8. ^ 連結子会社の吸収合併効力発生日の変更に関するお知らせ[リンク切れ] 日本電産サンキョー 2012年8月13日
  9. ^ 日本電産株式会社との株式交換に伴う当社株式のお取り扱いについて - ウェイバックマシン(2014年2月14日アーカイブ分)、日本電産サンキョー、2012年10月1日
  10. ^ 「ニデック株式会社」に社名が変わりました”. ニデック株式会社 (2023年4月1日). 2023年4月7日閲覧。
  11. ^ 「ニデックインスツルメンツ株式会社」に社名が変わりました” (2023年4月1日). 2023年6月7日閲覧。
  12. ^ “日本電産サンキョースケート部廃部 高木菜那の今後は「帰国後に話し合い」 報奨金「規定に従って贈る」”. Sponichi Annex. スポーツニッポン新聞社. (2022年3月1日). https://www.sponichi.co.jp/sports/news/2022/03/01/kiji/20220301s00078000471000c.html 2022年3月1日閲覧。 

外部リンク

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