プロジェクト‐ノート:宿泊施設/PJ宿泊施設に関連の深い記事
ざっと眺めた限りでは、次のような課題がありそうです。
- 「宿泊施設」の範囲。
- 「下宿」とか「キャンプ場」とか「議員宿舎」とか「ペットホテル」とか「ルームシェア」とかも入れだすとかなり幅が広くなる。定義めいたもの・線引が必要かもしれない。
- カテゴリの整頓
- 一部でカテゴリがループしている。
- 個別宿泊施設の記事と、一般的概念を説明する記事がごちゃまぜになっている。区別したほうが見通しが良さそ
う。 --柒月例祭（会話） 2014年9月24日 (水) 08:09 (UTC)
あまりにもざっくりとしすぎている。「プロジェクト:国民宿舎」とか「プロジェクト:キャンプ場」とか細分化したほうが定義が楽なのと、対象の数や幅を少ない有限な数量にできてよい。イメージでは、「国民宿舎」「公共の宿」にするとコンプリート性があり、限定しやすい。--柒月例祭（会話） 2014年9月24日 (水) 08:40 (UTC)
提案 PJの対象とする中心的な定義概念として、冒頭文が「～宿泊施設である。」になるようなものに限定するというのはどうか。この場合、ホテル会社の記事などは除外される形になる。--柒月例祭（会話） 2014年9月24日 (水) 16:33 (UTC)
- 例えば厚生年金休暇センターは「宿泊施設を備えた◯◯」ということになり、宿泊施設そのものではないから、いちおう除外ということにできる。--柒月例祭（会話） 2014年9月24日 (水) 16:34 (UTC)
- 提案 「宿泊施設」を直接定義する法的根拠のようなものがない。そのためにふわっとした概念になっていて、キャンプ場とか寝台列車とか社会福祉施設まで包含しているし、「寝ることが出来る場所」「泊まることが出来る場所」「夜を明かせる場所」ということでネットカフェとかスーパー銭湯も入ってきている。極論すれば公園とか駅のベンチとか２４時間営業のファミレスとかまで入ってしまいそう。→「旅館業法の適用を受けるもの」に限定してしまう、というのはどうか。「PJ旅館」（旅館にはホテルも含む）。その場合、カテゴリも「宿泊施設」から切り替える。（法律の定義を超えて「寝泊まりできるとこリスト」みたいな意味で「宿泊施設」カテゴリを残すというのも、理解はできる）--柒月例祭（会話） 2014年9月25日 (木) 03:07 (UTC)
コメントそれだと日本の法律「旅館業法」に縛られることになり、日本国外のホテル・宿泊施設や、旅館業法ができる以前のものは含まれないことになる。「宿泊施設」という単語がベストかどうかは不明だが、日本国外のホテル・宿泊施設なども含める形にしてもいいのでは。--柒月例祭（会話） 2014年9月25日 (木) 03:25 (UTC)
- コメント逆に、いっそ「PJ日本の旅館業」ぐらいまで絞ってしまうか。--柒月例祭（会話） 2014年9月25日 (木) 03:25 (UTC)
- コメント逆に、「福祉施設」や「スーパー銭湯」みたいなものまでを包含していくとしたら、外国のそれに関しても包含しなければPOVになりかねない。（そんな記事があればの話だが）--柒月例祭（会話） 2014年9月25日 (木) 03:35 (UTC)
- 提案 「宿泊施設」でひとくくりだと、どうやら相当に広い範囲をカバーすることになってしまいそう。なので、「宿泊施設」を、さらに内部でふんわりといくつかのガテゴリ／分科会にわける。各分科会の精密な定義は難しいし、境界付近ではオーバーラップすることも前提に。いくつの、どんな分科会にわけるかは、今後各記事を眺めつつ検討。--柒月例祭（会話） 2014年9月26日 (金) 03:41 (UTC)
宿泊施設統計調査報告書1973
[編集]- 『宿泊施設統計調査報告書』社団法人日本観光協会,1973 を参考にしています。序文によれば「運昇大臣官房観光部」の指導のもとで行われた調査であり、公的な性質を帯びたものと言えそうです。40年前の調査なので、いまの最新の状況とは勿論離れたものにはなるでしょうが、逆に言えば、ウィキペディアの執筆者の世代にとっては「常識／共通認識」的なもののベースにできそうな堅めの資料といえると思います。大雑把に言うとこの調査は、観光客に適切な宿泊情報の情報を提供するための指標づくり、のために行われた調査で、時代こそ違え、このPJ（読者に適切な宿泊施設の情報を提供するため）の立ち上げにはちょうどいい資料と思います。
- (1)宿泊施設の定義：「不特定多数の者を」「有料で」「宿泊させることを目的として設置された施設」
- (2)ホテル：「洋室が過半数」「簡易宿所及び下宿以外」
- (3)国民宿舎：「財団法人国民宿舎協会の会員」
- (4)ユースホステル：「ユースホステル運営協議会の会員」および「日本ユースホステル協会が所有・契約」
- (5)民宿：「主として個人住宅」
- (6)寮・保養所：「企業組合」「福利厚生を目的として設置」
- (7)旅館：宿泊施設のうち、(2)～(6)以外かつ「簡易宿所・下宿以外」
--柒月例祭（会話） 2014年9月26日 (金) 11:03 (UTC)
- これにしたがうと、(3)、(4)は容易に定義ができます。(6)も「福利厚生」というキーワードで定義できそうです。(5)は定義がやや難ですが個々の民宿に関する単独記事が作られる可能性は低いと考えあまり重要視しません。(2)(7)は「簡易宿所・下宿」が定義できないと定義できません。しかしまあ、この6区分は、「分科会」のわけかたとしてはぼちぼち妥当と思います。これに(8A)簡易宿所・下宿、(8B)これら以外、ということでひとまず分類したいと思います。なお、当座は「日本のもの」とします。--柒月例祭（会話） 2014年9月26日 (金) 11:03 (UTC)