ノート:磁気カードシステム

この記事は2015年5月27日に削除依頼の審議対象になりました。議論の結果、存続となりました。

出典と記述について

新規投稿ありがとうございます。そして出典としての特許出願広告ありがとうございます。

{{出典の明記}}がある背景としては、「特許に関しての出典しかない」ため、開発経緯などには出典がない状態か、ない状態に見えているためです。例えば『創る育てる: 立石電機 55年のあゆみ（立石電気株式会社,1988）』は出典として有効になりそうですが、特許のようにrefで記述されていないため、文章に埋もれて見づらくなっています。また、販売の経緯については出典がほぼない状態であると私は感じます。

レイアウトについても見やすいもの（Suicaなどを参考にしては？）ではないので、余計にそう見えるのかと思います。出来る限り、見易さと出典に沿った記述をしていただければと思います。--アルトクール(話/歴) 2013年12月7日 (土) 01:29 (UTC)[返信]

「開発の経緯」節の出典脚注位置を元の文章にあわせて手直しさせていただきました。ご確認の上適時修正して下さい。なお、文を説明対象にした脚注は句点の前に入れます。Help:脚注をご覧下さい。--Wolf359borg（会話） 2013年12月15日 (日) 10:13 (UTC)[返信]

磁気カードシステムの編集へのアドバイスのお礼

標記に関して、2013年12月15日 (日) 10:13 (UTC)Wolf359borg（会話）様より貴重なアドバイスを頂き有難う御座いました。そのアドバイスの主旨に沿って、12月16日 (月)編集を追加しました。そのポイントは①新しい関連事項の追加②より分り易い表現③脚注の社史の該当頁の明記です。今後共、アドバイスよろしくお願い致します。真実一筋—以上のコメントは、真実一筋（会話・履歴）さんが[2013年12月20日 (金) 05:51 (UTC)]に投稿したものです。[返信]

標記に関して、氷鷺様（2015年5月27日)及び-Loasa様（2015年5月29日）よりの貴重なコメントを頂き有難う御座いました。私はオムロンＯＢで、在籍中は創業者立石一真氏の指示の下に、磁気カードシステムの原型となる磁気カード式自動販売機や個人認証装置やＡＴＭの前身である現金自動支払機の開発に当初から関わりを持った者です。今回、本文の修正編集をしましたが、その動機は以下の通りです。私は５年前より余暇の善用として「等価変換創造学会」の会員として創造理論の研鑽に励んでいますが、その研鑽の過程で、日本人で初めてノーベル賞を受賞された湯川秀樹博士の語録「アイデアの秘訣は執念である」に出会いました。そこに込められたメッセージは、「高い志を持って、諦めないで執念を燃やし続ければ、必ず夢は叶う」と理解しています。また、そこで自分なりに学んだ思考プロセスが、「ニーズの発掘プロセス→シーズの活用プロセス→成果の展開プロセス」の存在とその重要さです。こうして得た自分なりの創造論を元に、改めて編集させて貰ったのが今回の本文です。決して、「異質な記事」「広告またはスパム」を意図したものではありません。なお、その記述の方法等に未熟さはあると思いますが、ご指導の程、よろしくお願い致します。真実一筋—以上のコメントは、真実一筋（会話・履歴）さんが[2015年5月30日 (土) 06:31 (UTC)]に投稿したものです。[返信]

「磁気カードシステム」2015年6月1日 (月) 17:48時点における最新版についてまずは、本文へのその事実を補強する出典の提供や御機関依頼者の多様なコメントに感謝致します。御機関が閲覧者に高く評価されるのは、その記載内容についての執筆者と閲覧者とが衆目の下で特許公報・社史などの確認可能な事実に基づいて検証できることです。この相互検証機能によって、テレビ・新聞・出版物などの既存のマスコミで起こりがちな虚偽の執筆者やそれが虚偽と分かっても誤報を拡散するマスコミの存在は不可能です。この公平公正な認識の下で、2015年6月1日 (月) 17:48時点での内容に関して、以下の通り【要出典】への回答および関連のコメントをさせていただきます。アドバイスなどよろしくお願い致します。・「また、流通機関でも磁気カードの価値の更新機能の特長を活かして、購入金額に応じてポイントを積み立てていくポイントカードを誕生させた。」[要出典] →この「誕生させた」の意味は、以下の通りで[要出典]には該当しないと理解しています。本文のオムロンの特許「カードの価値を変更する方法および装置」の請求範囲の要旨は「カードの情報を読み取り、その情報を減算や加算して、再度カードに書き込む方法および装置」として、積み立て方式であるポイントカードもその請求範囲に含まれており、そのことからポイントカードを誕生させたと記述しました。勿論これらのカードをオムロンが開発したとの意味ではありません。・「注釈[編集]1.^ なお、この開発の過程で考案した「カードの価値を変更する方法および装置」および後述の「カード不正使用防止方式」の特許は、その有益性が評価され、1983年には「現金自動預金支払機における照合判別機の開発育成」の貢献により、科学技術庁により当時の立石電機社長立石孝雄に「科学技術功労賞」が授与されている。」[要出典] →この[要出典]に関しては、以下の通りです。 1983年5月20日付けの社内報「立石ニュース」で『立石社長が「科学技術功労賞」受賞』のタイトルで、しかもその受賞の理由として「銀行カードに磁気を使って預金・支払いに関する情報を記録更新できるようにするとともに、印鑑の代りにシークレット・ナンバーにより本人照合を行なって、不正使用の防止をはかるようにしたわが社の技術が高く評価されたものです」と紹介されています。

・本文とは異なる出典「12.^ 湯谷昇羊 2008, pp. 205-210」および「13.^ 湯谷昇羊 2008, pp. 210-213」のpp210の以下の誤報内容について：「ある時、テープレコーダーで音楽を聴いていた田中はひらめいた。テープに音楽が記録されているのだ。すぐに三菱製紙に行き、「紙に磁気を塗って、磁気テープと同じ電気特性を持たせるようにしてくださいと頼んだ」 →この記述には以下の２つの要旨の虚偽があります。１つは「磁気切符のアイデアはT氏が音楽テープをヒントに思い付いた」であり、もう一つは「磁気切符は三菱製紙殿が開発した」です。前者の事実関係は本文にあるように、磁気カードシステム開発チームのメンバーが磁気テープをヒントに磁気カード式自動販売機を開発し、そのアイデアを元に穿孔カードシステム開発チームのメンバーが磁気定期券だけでなく磁気切符も使用可能な兼用型の磁気カード式改札機を開発したのであって、「磁気切符のアイデアはT氏が音楽テープをヒントに思い付いた」の記述は明らかに虚偽です。この事実関係はオムロンの社史Ｐ111「メモリーカード・システム」に「この研究開発は､自動探傷研究室の長田正範､福島聖高の２人が担当研究員として開発に当った。磁気テープ方式によるデポジットテープ･ベンディング･システム(DTVS)を経てS41年１月､磁気カードによるメモリーカード方式(MCS)を構想し､実験につぐ実験の結果､…11月にAC社向けのMCS･形YMを完成した｡…このシステムは価値限度を与え､それを自由に変更できるもので､将来的に多くの用途の開発が期待できるものである。42年末には国鉄、私鉄定期券、万国博覧会用に向けてのシステム紹介を行うまでに完成度を高めた」と明記されています。また特許公報もその開発の時間差を証明しています。後者の事実関係は、日立マクセル殿の社史「出典「15.^ 『日立マクセルの歩み第2集』」に「立石電機との磁気カードの共同研究で、…バンキングカードの生産開始、その後磁気定期券、磁気切符などの新製品が続々登場した。バンキングカードは、当社が先発メーカーとして立石電機と共同で現金自動支払機用に開発したものであるが、磁気定期券、磁気切符は、これも自動改札装置のパイオニアである立石電機と当初から共同開発し、わが国鉄道の自動改札装置普及に一役かつた製品で…」と明記されています。なお、磁気切符を開発した日立マクセル殿の量産時において、その生産工程の一工程を外部委託した製紙メーカ４社の中の1社が三菱製紙殿であり、同社は磁気切符の開発には無関係です。

また、外部リンク「ピックアップコンテンツ特集：改札機Ｐ3」にも以下の虚偽があります。「情報読み取り技術に革新をもたらした磁気ヘッドに着目」行き詰まっていた情報読み取り技術の開発に革新をもたらしたのが、磁気技術です。しかし当時音楽や映像を磁気テープに録音・録画する部品として使われていた磁気ヘッドは、主にオーディオ用のヘッドメーカーなどが製造する程度で、自動改札機に使えるような仕様、寸法、精度のものはどこにもありませんでした。」この事実関係は本文にあるように、この磁気定期券だけでなく磁気切符も使用可能な兼用型の磁気カード式改札機用の磁気ヘッドは、既にサンエー電機殿が磁気カード式自販機用に開発していた６極式の磁気ヘッドを８極式に改造したもので、自動改札機の為に新規に開発したものではありません。

何故、このような誤報が生じたのかの議論は本文とは無関係として、本文と出典や外部リンクの内容の差異は、現時点では現状のままとしてその真偽の判断は閲覧者に委ねてもよいと思います。なお、この出典や外部リンクの執筆者には誤報と指摘していますがそれへの回答はありません。

今後ともご指導ご鞭撻のほど、よろしくお願い致します。

真実一筋—以上のコメントは、真実一筋（会話・履歴）さんが[2015年6月6日 (土) 06:48 (UTC)]に投稿したものです。[返信]

岩瀬正志様　「ノートページでの署名」へのアドバイスありがとうございました。今後、有効に活用させて頂きます。真実一筋　--真実一筋（会話） 2015年6月8日 (月) 02:22 (UTC)[返信]

「磁気カードシステム」の出典の一部削除と外部リンクの削除について

2013年10月に投稿しました「磁気カードシステム」の記事は、特許公報、社史等検証可能な資料とそれを裏付ける開発に携わった複数の技術者の一致した証言によるものです。この記事は、その後これらを裏付ける多くの人々からの出典によってその内容は充実し現在に至っています。しかし、以下の出典や外部リンクの斜体で示す記述は、正しい開発経緯に反する虚偽の記述です。本記事の信頼性向上の観点からもその虚偽記述の出典の一部削除と外部リンクの削除が妥当と判断します。１）出典『湯谷昇羊 2008、「できません」と云うなオムロン創業者立石一真（第1刷）』のＰ210の記述において、「一連の機器の開発が精力的に進められ、自動改札機器１０台･･･１９６７(昭和４２)年３月１日･･･世界で初めての「無人駅システム」がスタートした。･･･しかし、しばらくすると、警報が鳴って、扉が閉まる。･･･定期券専用なのに普通乗車券を入れているのだ。･･･こうしたトラブルから普通乗車券と定期券が同時に使える自動改札機の開発が急がれた。切符に穴を開ける方式は、切符が小さすぎて不可能だった。切符の形状、材質、記録の内容、表面印刷など、どうすればいいのか。ある時、テープレコーダーで音楽を聴いていた田中はひらめいた。テープに音楽が記録されているのだ。すぐに三菱製紙に行き、「紙に磁気を塗って、磁気テープと同じ電気特性を持たせるようにしてください」と頼んだ。これは明らかに虚偽です。この事実関係は、本文通り磁気カードシステム開発チームのメンバーが磁気カード式自動販売機を開発し、穿孔カードシステム開発チームのメンバーが開発した磁気カード式改札機はその磁気カードシステムの技術を応用して開発したものです。したがって、磁気カード式自動販売機同様に、磁気カード式改札機に使用される磁気定期券や磁気切符は日立マクセル、磁気ヘッドはサンエー電機で開発しています。この両者はこれら磁気カードシステムの量産時にも貢献しています。その証拠の一つが、これらの関連特許の出願時期の比較です。磁気カードシステムの基本特許である「カードの価値を変更する方法および装置」の出願時期が１９６６年２月に対して、磁気カード式改札機の磁気関連特許である「磁気記録および読取り方式」の出願時期は前者より約３年遅れの１９６８年１０月です。しかも磁気カードシステムの開発チームのメンバーは同システムの自動改札機への応用システムとして、１９６６年１２月「自動改札方法および装置」も出願しています。またその証拠の一つが、オムロンおよび日立マクセルの社史です。オムロンの社史「創る育てる－立石電機55年のあゆみ」Ｐ111「メモリーカード・システム(ＭＣＳ：磁気カードシステムの当時の呼称)」の中で「この研究開発は､自動探傷研究室の長田正範と福島聖高の２人が担当研究員として開発に当った｡･･･昭和４１年(１９６６年)１月､メモリーカード方式(MCS)を構想し､実験につぐ実験の結果､９月に構想試作に成功、ようやく商品化のメドに達し、１１月に米国自販機向けのMCS･形YMを完成した｡･･･カードはクレジットカード状のものの裏面に磁気をラミネートし､磁気ヘッドでコードの記録､再生を行なうもので､･･･４２年(１９６７年)末には国鉄･私鉄定期券、万国博覧会用に向けてのシステム紹介を行うまでに完成度を高めた｣と磁気定期券と磁気切符兼用の改札機の基本技術となる磁気カードシステムの真の開発者とその開発時期が明記されています。さらに、同社史のＰ１５２「カードによる個人認証装置」の中で「昭和４４(１９６９）年４月、銀行預金の新システムとして、オンラインで本人照合のできる預金者カードと、カード照合機、カード発行用エンコーダーを開発、三和銀行に納入した。･･･同年１１月、現金自動支払機(キャッシュディスペンサー)を開発。･･･４５(１９７０)年、定期券の磁気カード化に成功。･･･無人駅システム構築の基礎を築いた。」とその関連機器の開発経緯が時系列に明記されています。また、日立マクセルの社史「日立マクセルの歩み」Ｐ18「(デジタル部門の拡充)」の中でも「４５年(１９７０年)上期のバンキングカード生産に始まり、その後磁気定期券、磁気切符、データカセットなど新製品が続々登場した。バンキングカードは４４年(１９６９年)、当社が先発メーカーとして立石電機（株）と共同で、現金自動払出機(キャッシュディスペンサー)用に開発したものであるが、金融機関に販売ルートを持たないという悪条件を克服して、多数の都市銀行を始め有力銀行に採用された。磁気定期券、磁気切符は、これも自動改札装置のパイオニアである立石電機と当初から共同開発し、わが国鉄道の自動改札装置普及に一役かつた製品で、その後他のシステムメーカーの装置にも使用され、当社はトップメーカーとして揺るぎない地位を確保した。」と同社がキャッシュカード、磁気定期券、磁気切符等の一連の磁気カードの開発とその量産化に貢献したことが明記されています。以上の事実関係から、三菱製紙が磁気切符の開発に無関係であったことは明白です。現に、国民生活に大きく貢献している自動改札機にも関わらず、三菱製紙の社史『三菱製紙百年史（資料編）高砂工場』や『同年表』には、同社が磁気切符の開発や量産をしたとの記述はありません。ただ、同社が日立マクセルの磁気切符の量産化の過程で、日立マクセルが提供する磁粉を同社の紙材に塗布するという一工程を請け負う受託メーカー４社の中の１社であったことは事実です。なお、他の受託メーカーは、四国製紙・本州製紙・巴川製紙の３社です。以上の事実関係から、出典が示す頁は、出典：19.^ 湯谷昇羊 2008, pp. 205-209（第1刷）、および20.^ 湯谷昇羊 2008, pp. 211-213（第1刷）として、pp. 21０は削除することが妥当と判断します。なお過日、湯谷昇羊氏・オムロン・三菱製紙の３者にこの事実関係を提示し、上記の記述は虚偽であると指摘しましたが、いずれからもそれらを否定する具体的証拠を示すことなく無回答です。したがって、Ｐ２１０のみを出典から削除してもこの３者からのＰ２１０の存続の要求はないと予測します。２）外部リンク『ピックアップコンテンツ特集：改札機』の記事において、磁気定期券と磁気切符兼用の磁気カード式改札機の開発経緯に関わるＰ３の斜体の記述は、明らかに虚偽です。 (１)「定期券用自動改札機だけでなく切符用の開発が急務： 1967（昭和42）年、千里ニュータウンの完成に合わせて華々しく開業した阪急電鉄北千里駅。開業後1ヵ月を過ぎても設置された自動改札機のトラブルは、依然として続いていました。定期券だけでなく切符を持った人も通過できる改札機を作ることは、もはや一刻の猶予も許されない緊急課題でした。しかしそれは簡単なことではありませんでした。難題は、穴を開けて情報を記録する方法を切符には使えないことでした。切符は定期券よりはるかに小さい上、行き先が一定ではないため、記録しなければならない情報量は飛躍的に増えます。 当時の技術では大量の情報を瞬時に読み取り、判断を下す方法は、なかなか見つかりませんでした。」この記述には、大容量情報の記録を可能とした磁気定期券や磁気切符の磁気記録媒体の基本技術が完全に欠落しています。情報を読み取る磁気ヘッドや判断を下す制御回路はその磁気記録媒体の存在によってのみ成り立つ付帯技術です。しかもその基本技術と付帯技術は、磁気カードシステムの開発時に、記録媒体である磁気テープを磁気カードとして開発した日立マクセルと、その磁気カードの情報の読み取り用の磁気ヘッドを開発したサンエー電機の協力の下で既に確立した技術であり、その開発時期は、北千里駅に磁気定期券と磁気切符兼用の磁気カード式改札機の設置はおろか定期券専用の穿孔カード式改札機が設置される1年前です。すなわち、磁気カード式改札機は、この磁気カードシステムを応用して開発されたのです。なお、この基本技術の重要さは以下の通りです。従来、駅員の切符表面の記載内容の目視確認による改札を、乗客にとって持ち易く使い易い磁気切符の基本技術が自動改札機を実現させたのです。このことは、金融機関のキャッシュカードにも云えることで、従来、行員の印鑑や通帳の記載内容の目視確認による出金を、預金者にとって持ち易く使い易いキャッシュカードの基本技術がＡＴＭを実現させたのです。しかもこれら磁気カードフォーマットの業界毎の標準化が、前者での相互乗り入れやオレンジカードなどの回数券を実現させ、後者でのクレジット会社を含む共同利用などが実現できたのです。このように、改札機やＡＴＭなどの顧客操作型の機器での磁気カードは「人と機械の架け橋」として、不可欠の基本技術です。 (２)「情報読み取り技術に革新をもたらした磁気ヘッドに着目：行き詰まっていた情報読み取り技術の開発に革新をもたらしたのが、磁気技術です。しかし当時音楽や映像を磁気テープに録音・録画する部品として使われていた磁気ヘッドは、主にオーディオ用のヘッドメーカーなどが製造する程度で、自動改札機に使えるような仕様、寸法、精度のものはどこにもありませんでした。数々のメーカに打診して自動改札機に使える磁気ヘッドを開発。さらに磁気を含んだインクを紙の切符に塗布することにも成功し、ようやく多くの情報を内蔵できる切符が完成しました。」上記(１)項の基本技術の定義とその開発経緯に照らして、タイトルでの磁気ヘッド開発の必要性を強調する記述は、技術的見識を欠いています。しかもこの記述は、１）出典『湯谷昇羊 2008、「できません」と云うなオムロン創業者立石一真（第1刷）』の「紙に磁気を塗って、磁気テープと同じ電気特性を持たせるようにしてください」と磁気切符開発の必要性を強調した記述とも矛盾します。さらに、その開発経緯も虚偽です。 (３）「遂に社会要請に応える自動改札機が完成。スピリットはいまも：さまざまな困難を乗り越え、1968（昭和43）年、とうとう磁気式の自動改札機が関西の鉄道各社に納品されました。それから次々と受注を増やし、都心の駅にも自動改札機が置かれるようになりました。」この正しい納入時期は１９７０年以降です。その証拠は、オムロンの社史「創る育てる－立石電機55年のあゆみ」のＰ１５２「カードによる個人認証装置」の中で「･･･４５(１９７０)年、定期券の磁気カード化に成功。」とその開発時期が明記されています。ウィキペディア「自動改札機」でも、「現在の主流である磁気乗車券を使用した自動改札機は、1969年に近畿日本鉄道が学園前駅で試験導入した日本信号製が実用化の端緒である。1971年に日本鉄道サイバネックス協議会の自動出改札研究会で、標準化された磁気コードが制定された。同年12月に開業した札幌市営地下鉄南北線、1972年12月に開業した横浜市営地下鉄、1979年3月に開業した北総開発鉄道では、開業当初から全駅に設置された。」と磁気定期券と磁気切符を示す磁気乗車券の導入時期が明記され、同「北千里駅」の歴史でも、「１９７１年（昭和４６年）1月 - 自動改札機を普通乗車券対応の磁気券型に更新」とその導入時期が明記されています。以上の事実関係より、この外部リンク「ピックアップコンテンツ特集：改札機」は削除することが妥当と判断します。なお過日、オムロンソーシアルソリューションズ株式会社にこの事実関係を提示し、上記の記述は虚偽であると指摘しましたが、それらを否定する具体的証拠を示すことなく無回答です。したがって、この外部リンクを削除しても同社からの存続の要求はないと予測します。 --真実一筋（会話） 2015年9月11日 (金) 10:06 (UTC) --真実一筋（会話） 2015年10月3日 (土) 03:47 (UTC)[返信]

「磁気カードシステム」の出典の一部削除と外部リンクの削除についての編集へのお礼

Sureturn様、標記の編集について厚くお礼を申し上げます。加えて、2013年10月の執筆以来指摘されていました「この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。」とのコメントが削除されたことに感謝致します。本文の執筆内容は、特許公報、社史等検証可能な資料とそれを裏付ける開発に携わった社内外の技術者の協力とその証言によるものです。また、投稿以来、多くの人々の投稿によりその内容が充実して今日に至りました。そして、最も感謝したいのは御事典の存在です。それは、何時でも何処でもネットを通じて「誰もがあらゆる情報を閲覧できる」のみでなく、「誰もがあらゆる情報を執筆できる」ことです。しかもその情報の信憑性は閲覧者を交えて衆目の下で検証されます。この相互検証機能によって、虚偽情報を捏造する執筆者やそれが虚偽と分かってもその虚偽情報を拡散するテレビ・新聞・出版物など既存のマスコミの存在は不可能です。「磁気カードシステム」はその好例で、この事典への執筆によって、オムロンの創業者を始め社内外の真の開発者の名誉が回復できました。

ただ、私の唯一の反省点は、上記の誤報事件の発端となった２００１年６月２６日のＮＨＫ番組プロジェクトX｢通勤ラッシュを退治せよ～世界初･自動改札機誕生～｣の放送後の２００２年９月に立ち上げられた日本語版の御事典の存在とその有益性を理解しそれをいち早く活用できなかったことです。もし御事典を活用していれば、その時点で真の開発者の名誉は回復できた筈です。しかも、上記の再放送を始めとするそれ以降のオムロンによる虚偽情報の提供や、マスコミによる誤報の拡散は防止でき、これによりオムロンの史実に反する見解もマスコミの使命に反する見解も聞くこともありませんでした。

しかし、この御事典を活用できなかった結果、２０１３年１０月２４日の本文投稿までに、以下の不幸な出来事が多発しました。以下の内容は、マスコミの誤報の要旨とその都度、私が誤報との指摘したことへの〔オムロンやマスコミの見解の要旨〕です。なお、マスコミの電話による見解の要旨は即刻文章化し確認しており、見解に齟齬はありません。

・２００１年６月２６日のＮＨＫ番組プロジェクトX｢通勤ラッシュを退治せよ～世界初･自動改札機誕生～｣ ①磁気切符のアイデアはＴ氏がグレンミラーの音楽テープを聴いて発案した。 ②その磁気切符は三菱製紙が開発した。 ③この磁気切符の技術が世界初のキャッシュディスペンサーにＡＴＭ、カード社会の基礎を築いた。 (注、この放送直後から特許公報・社史・開発者の証言等を元に、私はオムロンおよびＮＨＫに誤報の拡散防止を依頼し続けてきました。)

・２００２年２月２０日発行のＮＨＫ出版の出版物：「プロジェクトＸ　⑩　夢遥か、決戦への秘策」･･･通勤ラッシュを退治せよ～世界初・自動改札機誕生｣ ①磁気切符のアイデアはＴ氏がグレンミラーの音楽テープを聴いて発案した。 ②その磁気切符は三菱製紙が開発した。 ③磁気テープメーカー(日立マクセルを指す)は磁気切符ではなく磁気ヘッドを開発した。

・２００３年４月８日のＮＨＫの電話による見解　〔オムロンが修正を要望すれば今後の再放送・出版物に関し誤報部分の修正を行う用意がある〕 (注、なお、オムロンからの本件に関する見解はありませんでした。)

・２００３年４月２２日の上記ＮＨＫ番組の再放送 (注、上記の初回放送の①②の部分が再放送され③の部分は削除されていました。)

・２００３年４月２５日、上記ＮＨＫ番組の再放送直後のオムロンの見解　〔磁気切符は確かに日立マクセルが開発し、三菱製紙はその量産を行なった。しかし、今回の放映の意図は、磁気切符の量産化への取組みに焦点を当てたものであり、誤報ではない。〕 (注、この時点で初めて磁気切符は日立マクセルが開発したことをオムロンは認めました。しかし、以下の通り、それを反故にし、再び虚偽情報をマスコミに提供しました。)

・２００８年１１月７日発行のダイヤモンド社の出版物『「できません」と云うな…オムロン創業者立石一真：湯谷昇羊著 ①磁気切符のアイデアはＴ氏が音楽テープを聴いて発案した。 ②その磁気切符は三菱製紙が開発した。

・２０１１年４月１日発行の新潮社書籍『「できません」と云うな…オムロン創業者立石一真：湯谷昇羊著（注、本書の内容はダイヤモンド社書籍と同一です。）　

・２０１２年１１月１４日の日経新聞の記事「私の履歴書（立石義雄：⑬阪急千里線)） ①磁気切符のアイデアはＴ氏が音楽テープを聴いて発案した。 ②製紙会社(三菱製紙を指す)が磁気切符を開発した。

・２０１２年１１月２３日の日経新聞編集局文化部の電話による見解〔①記事内容はオムロン側の著作権に関わり、訂正できない。 ②貴殿の主張の真偽はその証拠材料がないので評価できない。］

・２０１３年１月２５日のオムロンの見解〔①当該記事は事実であり、誤ったものではない。 ②また、本件に関わる弊社のこれまでの発信内容にも改めるべきところはない。｝

私は誤報事件の発端となったＮＨＫの放送直後から、「あらゆる言動の第一歩は真実を直視する勇気からである」を信念に、上記の誤報関係者にその良心を信じて直接真実を訴え続けてきましたが強大な権力の前では無力でした。しかし、ネット上での真実による公開情報をベースとした御事典との出会いによって、「如何なる強大な権力も一市民が指し示す真実の前では無力である」ことを実証することができました。正に、ネット情報がマスコミ情報に勝利した瞬間です。

現に、２０１３年１０月２４日の本文投稿以降、オムロンからの同一の虚偽情報の提供もマスコミの同一の誤報も発生していません。

今後とも、利用者名「真実一筋」の名に恥じないよう精進していきたいと思います。引き続きのご指導をよろしくお願い致します。 --真実一筋（会話） 2015年10月12日 (月) 06:04 (UTC)--真実一筋（会話） 2016年7月26日 (火) 06:26 (UTC)--真実一筋（会話） 2016年8月13日 (土) 03:39 (UTC)[返信]