ノート:ジャパン・ニュース・ネットワーク
「記事名」の変更について
[編集]JNNから、Japan News Networkに項目名を変更したらどうでしょう。--三菱善次郎(zenjiro-mitsubishi)（talk|action） 2006年2月14日 (火) 03:36 (UTC)
- （コメント）移動後、リンク元記事のリンクの修正もしていただけますよね？ 私も見つけ次第修正しますが。（曖昧さ回避ページになったANNのリンク修正をやりかけたがまだ終わっていない……）Rusk 2006年2月14日 (火) 15:39 (UTC) …と思っていたらANN_(曖昧さ回避)に移動されていたのですね。Rusk
- （消極的）別にJNNでよろしいのではないでしょうか?Wikipedia:記事名の付け方を照らし合わせるなら、むしろカタカナ読みの方が適当ではないかと思うので。Joex 2006年3月6日 (月) 19:23 (UTC)
- ＞Rusk JNNをリダイレクトページにすればすぐに解決すると思いますが。--219.171.233.196 2006年6月25日 (日) 21:28 (UTC)
「JNN-JAPAN NEWS NETWORK」がよろしいのでは？Tuttyan
- 正式名称が「Japan News Network」なのか「ジャパンニュースネットワーク」なのかはっきりする必要があるかと。（おそらくどちらかだと思います）--U3002 2006年10月3日 (火) 09:14 (UTC)
Japan News NetworkはJNNの由来であって、記事名はJNNにするべきです。SDメモリーカードの正式名称はSecure Digitalメモリーカードと書いているのと一緒です。即刻変更しましょう。
報告 プロジェクト‐ノート:放送局での議論を経て「ジャパン・ニュース・ネットワーク」へ改名しています。 --彩虹舞台（会話） 2018年3月24日 (土) 08:20 (UTC)
「特別番組」について
[編集]- 「地震・津波」の項において、他の項との釣り合いを考え、大幅に加筆修正し、結果内容を簡略化しました。通りすがり2号 2007年3月4日 (日) 12:26 (UTC)
JNN排他協定の統合提案
[編集]JNN排他協定（ノート / 履歴 / ログ / リンク元）について、本項目に統合することを提案します。この項目はJNNの協定内容の排他性に着目しただけの項目であり（そもそも「JNN排他協定」なる用語が一般的な用語ではない）、本項目の対象である「ジャパン・ニュース・ネットワーク」の特色の一つにしか成らないためです。また、当方が手を加えた「概要」以外のセクションには全く出典がつけられておらず、独自研究の塊であると断じざるを得ないことから、統合時にこれらを一括して除去することも念頭に置いていることも申し添えます。--Bsx（会話） 2024年2月10日 (土) 01:27 (UTC)
- 報告 統合を行いました。なお、予告通り「概要」以外のセクションは一括して除去しています。--Bsx（会話） 2024年2月23日 (金) 00:52 (UTC)
「新聞社との関係」の大幅整理について
[編集]このセクションですが、出典が皆無といっていい状況で、独自研究の疑いを免れないため、事実関係として明らかな記述を残して大幅に削除しました、整理前の記述について下記に示しておきます（下線部が記述を除去した範囲。それ以外も表現の修正を実施）。
JNNは結成当初から特定の新聞との関係を持っていない。これは民放版全国ニュースネットワークを構築することが狙いであったため。NHKに対抗して地方民放各社が手を携えて独自の全国ニュース番組を放送しようとしたものである。
当時のラジオ東京は毎日新聞社を中心に朝日新聞社、読売新聞社といったいわゆる「旧3大紙」と関わりを持っていたが、ラジオ東京はむしろ新聞色を払拭すべく動き、地方局には特定の新聞色を出さないことを条件にネットワークへの加盟を呼びかけた。後にTBSは資本系列を整理して毎日新聞社との関係を強めたが、毎日新聞社の経営悪化による新社移行問題で保有株式が売却されたのをきっかけに完全に独立した。
5社連盟の中では毎日放送もTBSと同時期に毎日新聞社が保有株の大半を売却し、引き続き社名に「毎日」を冠し大阪本社とニュース提供での協力関係を続けるものの資本的には独立している。
ただし、現在でも毎日新聞社とTBS（TBSホールディングス・TBSテレビ・TBSラジオ）および毎日放送（MBSメディアホールディングス・毎日放送〈新社〉。・MBSラジオ）は友好会社の関係にあり、RKB毎日放送は毎日新聞社（西部本社）が持株会社のRKB毎日ホールディングスの第2位株主として資本関係にあるほか、これら各局の報道・情報番組には毎日新聞の記者・編集委員・論説委員などが出演することがある。また、地元紙の出資がマスメディア集中排除原則や経営基盤の弱さを理由に見送られたテレビ山口やテレビ高知の開局支援、地元紙の宮崎日日新聞が後発のテレビ宮崎開局後に資本関係を整理し、友好関係のみを継続した経緯により毎日資本が残った宮崎放送のようなケースもある。逆に山陰放送は地元紙の島根新聞（のち山陰中央新報）よりも毎日と朝日が主導する形で開局したが、毎日は後年にTBSへ株式を売却して朝日資本が残る形となった。テレビ山梨は開局準備段階で出資していた地元紙の山梨日日新聞がマスメディア集中排除原則への抵触を理由に資本を引き上げたため毎日・朝日・読売が同額を出資して開局したが、毎日は早くに富士急行などの地元企業へ株式を売却している。
ネットワークへの加盟条件として地元新聞社の後援を求めている関係から現在も系列局には各地の有力新聞社と親密な放送局が多く、北海道放送＝北海道新聞社、CBCテレビ＝中日新聞社、中国放送＝中国新聞社 という全国紙に匹敵するブロック紙、県単位では青森テレビ＝東奥日報社、IBC岩手放送＝岩手日報社、テレビユー山形＝山形新聞社、東北放送＝河北新報社、テレビユー福島＝福島民報社、新潟放送＝新潟日報社、信越放送＝信濃毎日新聞社、北陸放送およびチューリップテレビ＝北國新聞社、静岡放送＝静岡新聞社、RSK山陽放送＝山陽新聞社、あいテレビ＝愛媛新聞社、長崎放送＝長崎新聞社、熊本放送＝熊本日日新聞社、大分放送＝大分合同新聞社、南日本放送=南日本新聞社、琉球放送＝沖縄タイムス社と各地域の地方紙の影響を受けているという一筋縄では行かない点を有している。
特に地方紙と系列局の関係に関しては、「ネットワークへの加盟条件として地元新聞社の後援を求めている」という趣旨の資料が全く見つかっておらず、「ネットワーク発足時の加盟局に新聞社と関係の深い局が多い」（このことは5社協定の趣旨からも明らか）以上の言及ができないと判断し、除去しています。マスメディア集中排除原則に関する言及も、各局の設立時には話題になっていないものがほとんどであると判断して除去しています。--Bsx（会話） 2024年10月31日 (木) 06:47 (UTC)