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タイムリーワン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
株式会社タイムリーワン
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
栃木県足利市田中町353[1]
設立 1983年昭和58年)6月7日[1]
業種 小売業
事業内容 コンビニエンスストアチェーンの展開
代表者 代表取締役社長 森下茂[1]
資本金 2000万円[1]
決算期 2月[1]
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タイムリーワンとは、かつて関東地方で展開していた日本コンビニエンスストアチェーンである。

概要

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元々は栃木県足利市に本部を置いていたが、その後群馬県太田市に移転した。

加盟店数

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1987年 栃木・茨城・群馬・埼玉 27店舗[2] → 54店舗(1991年(平成3年)7月時点)[3]

沿革

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  • 1983年昭和58年)
    • 6月7日 - 株式会社タイムリーワンを設立[1]
    • 8月 - 下館市の小島酒店が1号店を開店[1]
  • 1984年(昭和59年) - スタンプサービスのフジローズスタンプがタイムリーワンの展開を開始[4]
  • 1985年(昭和60年)
    • 10月8日 - リビングシステムインターナショナルが運営するタイムリーワン東北が秋田市に東北1号店の旭北店が開店[5]
    • 群馬県1号店を開店[6]
  • 1986年(昭和61年)
    • 4月 - 北関東・東北以外の静岡県1号店を浜松市半田町に出店[7]
    • 11月 - タイムリーワン東北から全加盟店が脱退[8]
  • 1988年(昭和63年)
    • 2月5日[9] - 東京・渋谷にアウルが当社の仕入ルートを活用した宅配コンビニエンスストア「タイムリーワン渋谷」を開店[10]
    • 11月 - 42店舗で切手葉書収入印紙小包の取扱を開始[11]
  • 1991年(平成3年)7月 - ニコマートと群馬県と栃木県のエリアフランチャイザー契約を締結[12]
  • 1992年(平成4年)9月   - タイムリーワンが解散[13]

店舗

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  • 店舗は主に本部のあった栃木県や埼玉県などに多く存在していた。
  • 最後の営業店舗である栗橋店が2018年頃に閉店してしまい、タイムリーワンは消滅してしまった。

脚注

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  1. ^ a b c d e f g 『流通会社年鑑 1986年版』 日本経済新聞社、1985年11月11日。pp247
  2. ^ 『日経流通新聞』1987年1月26日。
  3. ^ “ストアニュース”. 総合食品 1991年8月号 (総合食品研究所) (1991年8月).pp90
  4. ^ 『日本経済新聞』1984年2月16日。
  5. ^ 『日本経済新聞』1985年10月9日。
  6. ^ 小野英吉 “店舗選別の時代近づくコンビニ業界”. 調査月報 1989年12月号 (群馬経済研究所) (1989年12月1日).pp9
  7. ^ 『日経流通新聞』1986年4月28日。
  8. ^ 『日本経済新聞』1986年11月20日。
  9. ^ “タイムリーワン渋谷(日用雑貨品全般)”. 月刊レジャー産業資料 1988年10月号 (綜合ユニコム) (1988年10月).pp180
  10. ^ “ニュービジネスセンサー――〈(1)会員制宅配システム”. 商工ジャーナル 1990年2月号 (商工中金経済研究所) (1990年2月).pp94
  11. ^ 丸山実 “「日通」 「ヤマト」 VSの宅配便戦争”. 政治と経済 1989年12月号 (政治と経済社) (1989年12月1日).pp52
  12. ^ “業界スケッチ”. Franchise age 1991年9月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1991年9月1日).pp20
  13. ^ 『日経流通新聞』1992年9月22日。

関連項目

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日本のコンビニエンスストアチェーン一覧