Wikipedia‐ノート:削除依頼/ハイパーマーケティングホールディングスおよび関係者記事

メディアとはテレビのことでしょうか？雑誌のほうではきちんとのっております。ビックトゥモローにもきちんとのっておりますし会社法人にもなっておりますが何か問題でしょうか？--以上の署名のないコメントは、Hajihaji2233（会話・投稿記録）さんが 2016年4月6日 (水) 11:36‎(UTC) に投稿したものです。

• 【質問】鈴木正行氏の記事を作成したものです。特筆性に関してですが、Wikipediaには「信頼でき客観的に独立し、対象者から独立し、公にされた二次情報源に取り上げられている場合、その人物はすでに特筆された人物であると推定されます。」との記載があります。この点に関しては当方が提示しているBigtomorow・東京スポーツ新聞などでは「信頼でき客観的に独立している」と認められないということでしょうか？また、鈴木氏の特筆性としては中国から個人輸入をし販売するビジネスモデル（在宅中国貿易）の構築において、各雑誌で取り上げられていることから個人輸入事業における専門家として認識しております。当然ですが、他の中国輸入をされている方からの注目も紙面に載っております。（経済産業新報 参照）--DK-2015-10（会話） 2016年4月6日 (水) 12:13 (UTC)

• 【コメント】以前の削除依頼時にもお願いしたことですが、ここでもしておきます。いきなりの削除依頼をだすのではなく、Wikipediaが推奨している手順であるノートページ側での議論にご参加ください。当方は大分前に議論出来るようにノートページを作成してあります。そこで一切の議論を行わず削除依頼を出すのは筋が通っていないと思いますがいかがですか？まずは議論しませんか？--DK-2015-10（会話） 2016年4月7日 (木) 02:28 (UTC)

返信 (DK-2015-10さん宛) 失礼ですが、対象が「広告宣伝的」「出典がない（ただし探せばあるかもしれない）」というのであれば、該当部分についてノートで議論できるかもしれません。しかしながら、特筆性に関しては一定の水準をクリアする必要があります。このあたりの話はそちらのノートページでも説明されているようですが、詳しくはWikipedia:特筆性 (人物) ・Wikipedia:特筆性 (組織)をご覧ください。もしも特筆性がある事を検証できる資料がありましたら、お手数ですがこの場にて示していただけませんでしょうか。なお、「テレビに出ていた」（何回かは分かりませんが）「ビッグトゥモローや東スポ、経済産業新報に載った」というだけではそれを満たさないと思います。 --Mercurius（会話） 2016年4月7日 (木) 08:27 (UTC)

返信 (Mercuriusさん宛) 返信ありがとうございます。「一定の水準をクリアする必要」とのことですがご教授頂きましたWikipedia:特筆性 (人物) を再度詳しく読み返しました。（会社側は私の作成したものではないので今回議論から省きます）しかし、このページには「明確な基準の定義は書かれていない」という判断になりました。唯一定義されているのが「有効ではない一般的基準」です。これに関しては当方が作成しました記事は該当致しません。また、「特筆性がある事を検証できる資料」と仰っておられますがどのような内容が記載されている資料が必要でしょうか？「「ビッグトゥモローや東スポ、経済産業新報に載った」というだけではそれを満たさないと思います」とのお言葉ですが、載ったから特筆性と言っているのではなく、その記事で紹介されている内容が特筆性にあたると考えております。これらの記事をお読みになられましたか？ご回答お待ちしております。--DK-2015-10（会話） 2016年4月8日 (金) 08:01 (UTC)

返信 (DK-2015-10さん宛) 明確には決まっていませんが、「一定の水準」はあります。また、記事で紹介されている内容についても、経済産業新報に載っていた内容はこの部分だと思われますが、これをもってして特筆性があるとは言い難いと判断しております。というか、これは同時にこのような紙面構成になっていたことからして、宣伝目的としか思えないのですが。--Mercurius（会話） 2016年4月8日 (金) 13:49 (UTC)

返信 (Mercuriusさん宛) 「一定の水準」を明確に定義出来ますか？私はWikipedia:特筆性 (人物) のノートページなども読みましたが未だ議論の中で答えは出ていないと解釈しております。また、その記事だけをピックアップされると曲解としか言えません。他のビッグトゥモローや東スポでは鈴木氏の顔写真入りでビジネスを始めるきっかけからどういうビジネスをしているか？その結果どうなったか？などが取り上げられております。また、ご指摘の記事に関してはすでに終わっているスクールの募集なので宣伝と言われても困ります。過去発売されていた（既に絶版している）本や音楽CDなどを記載したら宣伝ですか？私は宣伝に当たらないと思いますが如何でしょうか？--DK-2015-10（会話） 2016年4月8日 (金) 14:19 (UTC)

返信 (DK-2015-10さん宛) 明確には判断できないですから、自分で判断して特筆性が無いと判断しているということです。それに「終わっているスクールだから宣伝ではない」のではなく、「宣伝として使用されたものをもってして特筆性があると言うのはどうなのか」と言う事なのですが。そもそも、「鈴木氏の業績の特筆性」を示していただけていないのですが、その点についてはどう説明していただけるのでしょうか（セミナーで何人集めたというもの以外で）。この点は他の方への説明にもなりますし、もしそれに特筆性があれば、先に意見変更の可能性について言及しているGrand Centralさんのような方もおられますので、私一人を説得するよりよほど効果的だと思われますが、いかがでしょうか。--Mercurius（会話） 2016年4月8日 (金) 21:34 (UTC)

返信 (Mercuriusさん宛) 「自分で判断して特筆性が無い」と言うことはやはり個人の感情や知識などが起因することがあるということですね。その場合は一度ノートページにて主張をして頂きたいです。「宣伝として使用されたものをもってして特筆性があると言うのはどうなのか」と言うことであれば、やはりご指摘の資料だけを指されているようなので、曲解であると思います。また、宣伝目的がダメと言うことであればすべてのメディアで記載されている情報のほとんどは（悪い報道以外）宣伝効果を目的としておりますがいかがでしょうか？【「鈴木氏の業績の特筆性」を示していただけていない】この点に関してなんですが、『個人が出来る輸入貿易事業のビジネスモデルを確立し、ビジネス雑誌にて複数回取材され、2011年にはそのビジネスモデルが「主婦でも出来る個人事業」としてNHKにて取り上げられている』と言うのは特筆性にあたらないのでしょうか？

返信 (DK-2015-10さん宛) インデント戻します。まず、「特筆性が無いと思うならノートで議論するべき」と仰いますが、ノートで議論する事とこの場で議論する事で何か変わるのでしょうか。そちらの話では「ノートで議論して双方の合意形成がなければ削除依頼するべきでない」と言う風に聞こえますが、今問題になっていることは、それとは別だと思います。自分が言っているのは、今のところ検証出来るものは先に挙げられた経済産業新報の記事しかなく、その内容では特筆性があるとは言えないと思うと言う事です。今のところ『ビジネス雑誌にて複数回取材され』と言うのは、そちらの主張にしか過ぎませんので、具体的に「どのビジネス雑誌の何ページ」で取り上げられたか説明ください（単に「経済雑誌」と言ってもピンキリなので）。なお、NHKの話に関しては、（特集番組が組まれたとかいう話ならまた別なのでしょうが）WP:TVWATCHを鑑みるに、番組で取り上げられたということで特筆性を証明する事はかなり難しい事だと思われます。--Mercurius（会話） 2016年4月9日 (土) 01:42 (UTC)

返信 (Mercuriusさん宛) Wikipedia:削除依頼の「STEP.0 依頼の前に」をお読みください。私は別に個人的意見を言っているのではなく、Wikipediaにて削除依頼をする際に行うべきことを言っているのです。「何か違うのか？」とのことですが、大きく違いますので正しい手順を踏んで下さい。「今のところ検証出来るものは先に挙げられた経済産業新報の記事しかなく」とのことですが、こちらは正確な表現ではありませんよね？Mercuriusさんが「インターネット上にて確認できたのが経済産業新報の記事しかなく」ですよね？その他の雑誌などについてはインターネット上に情報が出ていないため閲覧できなかっただけで、私が明示した出典（ビッグトゥモローや東京スポーツ）の中に記事が無いことを確認したわけではありませんよね？当方があたかも嘘の出典を出しているような表現はおやめ下さい。「具体的に「どのビジネス雑誌の何ページ」で取り上げられたか説明ください」とのことですので、記載します。ただし、現在私の手元には１冊しかないので残りについては取り寄せていますので別途記載します。Bigtomorrow　2010年8月号　P.26　まるまる１ページ分に記事が載っております。図書館などにいけば在庫があるかもしれませんのでご確認ください。または、Amazonでは売られておりましたのでご購入頂き、確認するようにしてください。NHKに関してですが、鈴木氏の作ったビジネスモデルが「新ビジネス“在宅中国貿易”」というタイトルで特集が組まれて放映されております。合わせてご確認ください。

返信 (DK-2015-10さん宛) まず第一にそちらを嘘吐き呼ばわりしたことはありません。あくまで高次出典を求めただけです。また、そもそもの問題として「ビッグトゥモロゥや東スポというメディアに対しての信頼性」と言うものがありますので、その他の雑誌を挙げていただけませんでしょうか。自分が調べる限り、同誌は副業ネタを頻繁に取り上げており、信頼できるメディアだとは思えません。例えば東洋経済やダイヤモンド、日経新聞などであれば納得できるのですが。なお、NHKの報道については「合わせてご確認ください」と投げられるということは、証明する手段がないのではないでしょうか。

これ以上の議論が必要であれば、ノートで続けてください（この後転記を行います）。ただし、先に申したようにこちらとしては他メディアの出典がない場合、依頼の撤回や意見の変更は考えておりません。--Mercurius（会話） 2016年4月9日 (土) 18:23 (UTC)

返信 (Mercuriusさん宛) 嘘吐き呼ばわりではなく、表現を正しくして頂かないと他の編集者にそう見えるという話しです。この場は公共の場なのでしっかりと記述してください。「「ビッグトゥモロゥや東スポというメディアに対しての信頼性」と言うものがあります」と言うのであれば、まずはこちらが信頼性における雑誌かの議論をすべきではないでしょうか？「副業情報＝信頼性が低い」という定義を私が知る限りでは見た覚えがありませんし、WikipediaにはSmall Office/Home Officeや副業という記事の記載があります。これはWikipediaに特筆性を認められているビジネススタイルであると言うことではありませんか？なので「特筆性を認められているビジネススタイルの情報を取り扱うからビッグトゥモロゥや東スポは信頼性が無い」という定義は納得いきません。当方としてはこちらをまずは議論したうえで「信頼性が無い」と有識者の多数意見を頂きましたら納得できます。現状ではMercuriusさんがお持ちの「副業などに対する印象」で信頼できないと仰られているように思い、納得できません。また、個人で出来るビジネスモデルですのでMercuriusさんが提示されたような経済や企業活動を中心に扱う情報媒体となると探すのが難しいと思います。NHKの報道についてですが、こちらの正規サイトから特集が報道されたことを確認出来ます「NHKクロニクル 」。検索は「番組ヒストリー」にて「おはよう日本」の2011年7月19日7時45分放映番組欄をご覧ください。映像に関して現在インターネット上で確認出来る正規サイトを見つけることはできませんでしたので（昔は有りました）、お近くのNHKに直接行きアーカイブを見るしかないと思います。--DK-2015-10（会話） 2016年4月10日 (日) 04:52 (UTC)

「SOHO」や「副業」の記事において「こういう雑誌もある」ということで経済産業新報等を紹介するのはまあいいんじゃないでしょうか。しかし、逆に「経済産業新報等で紹介された」ことを理由に特筆性があるとするのは無理があるんじゃないかと。また東スポに関してだけではなく、スポーツ新聞は出典としては使いづらいですので（Wikipedia‐ノート:検証可能性/Archive09#スポーツ紙は「信頼性に乏しい出版物」か？）、あくまで補完的に使うべきであり、その補完がビッグトゥモロゥでは不足であるというのが自分の考えです。NHKについては一応番組表も見ましたが、鈴木氏の名も会社の名前も番組表には記載されていませんでしたし、今のところは映像ソフトや配信も期待できないので出典にはならないでしょう。--Mercurius（会話） 2016年4月10日 (日) 06:20 (UTC)

返信 (Mercuriusさん宛) スポーツ新聞に関しての取り扱いは存じ上げております。「その補完がビッグトゥモロゥでは不足であるというのが自分の考え」とのお言葉ですが、一番始めのMercuriusさんからの返答に「出典がない（ただし探せばあるかもしれない）」というのであれば、該当部分についてノートで議論できるかもしれません。」とあります。今回の問題が特筆性を証明する出典にあるのでしたらやはり議論をする余地があるのではないでしょうか？NHKに関しては確かに名前などが出ていないのでわかりにくいですが、「在宅中国貿易」という名称が鈴木氏が造語したビジネスモデルの名称です。商標権取得を取得されています。以前この情報を記載したら「同姓同名の別人では？」と言われました。この情報は鈴木氏が公表している情報なので、別人の商標権を自分のだと詐称したら罪に問われるため本人のものです。--DK-2015-10（会話） 2016年4月10日 (日) 07:17 (UTC)