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NPBエンタープライズ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
株式会社NPBエンタープライズ
NPB Enterprise,Inc.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
105-0014
東京都港区芝五丁目36番7号
設立 2014年11月7日
業種 サービス業
法人番号 3010401115070 ウィキデータを編集
事業内容 野球日本代表に関する興行の企画・運営など
代表者 吉岡則雄(代表取締役)
資本金 4500万円
純利益 7億1700万円
(2023年12月期)[1]
純資産 23億8000万円
(2023年12月期)[1]
総資産 35億2500万円
(2023年12月期)[1]
関係する人物 榊原定征(最高顧問)
内藤雅之(顧問)
外部リンク https://www.japan-baseball.jp/
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株式会社NPBエンタープライズ(エヌ・ピー・ビー エンタープライズ)は日本野球機構(NPB)と同機構に参加するプロ野球全球団(2014年現在12球団)が共同で出資して、2014年11月に設立された「野球日本代表・侍ジャパン」に関連するグッズ販売やテレビ放映権管理などを行う会社である。

概要

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NPBエンタープライズでは、プロを中心に構成するトップチームを中心に、日本のアマチュア野球の社会人・U-21・大学・U-18(高校生)・U-15(中学生)・U-12(小学生)・女子チームを一体化して運営することで、侍ジャパンを全面的に支援・強化していくことを目指している[2]

トップチームはチーム編成などが単発性であり、継続的な強化は課題材料となっていたが、今回の運営会社の設立は各カテゴリーの侍ジャパンの事業を一体化させて、主に強化試合などを中心とした試合の企画・運営、放映権やグッズの販売が中心軸となる。

運営に際しては、日本野球機構から3000万円、プロ野球12球団からは500万円を出資し、代表取締役社長執行役員はNPBコミッショナー熊﨑勝彦が兼任し、アンバサダーに元阪神タイガース赤星憲広が就任する[2][3][リンク切れ]

2015年1月1日、2代目の代表取締役社長に日本テレビスポーツ局長代理兼スポーツ事業推進部長の今村司が就任[4]。2017年5月1日、3代目の代表取締役社長に読売新聞東京本社事業局スポーツ事業部長の山田隆が就任[5]。2020年6月1日、代表取締役社長に専務執行役員の西原研志が就任した[6]。2023年5月8日、同日付で取締役でNPBコミッショナーの榊原定征が最高顧問に就任し、6月1日付で読売新聞東京本社野球事業部長の吉岡則雄が5代目の代表取締役社長に就任することを発表[7]

脚注

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  1. ^ a b c 株式会社NPBエンタープライズ 第10期決算公告
  2. ^ a b 株式会社NPBエンタープライズ設立記者発表、侍ジャパン事業のさらなる推進へ!(侍ジャパン公式サイト2014年11月4日 同日閲覧)
  3. ^ 侍ジャパン 野球振興へ事業会社 機構・12球団 試合数確保が課題(産経新聞2014年11月2日 11月4日閲覧)
  4. ^ “日テレ今村氏が侍ジャパン事業会社社長 「家政婦のミタ」制作も”. スポニチアネックス. (2024年11月22日). https://www.sponichi.co.jp/baseball/news/2014/11/22/kiji/K20141122009329390.html 2023年5月9日閲覧。 
  5. ^ “NPBエンタープライズ新社長に山田隆氏が就任”. 日刊スポーツ. (2017年5月1日). https://www.nikkansports.com/baseball/news/1816462.html 2023年5月9日閲覧。 
  6. ^ お知らせ 代表取締役人事に関するお知らせ 野球日本代表 侍ジャパン公式サイト 2020年6月1日
  7. ^ 人事に関するお知らせ”. 野球日本代表 侍ジャパンオフィシャルサイト (2023年5月8日). 2023年5月9日閲覧。

関連項目

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外部リンク

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