Macbee Planet
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種類 | 株式会社 |
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市場情報 | |
本社所在地 |
![]() 〒〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-11-11 IVYイーストビル4F,5F (総合受付:5F) |
設立 | 2015年(平成27年)8月25日 |
業種 | サービス業 |
法人番号 | 7011001107074 |
事業内容 | データを活用したマーケティング分析サービス |
代表者 | 千葉知裕(代表取締役社長) |
資本金 | 23億4千万円(2023年4月末現在) |
発行済株式総数 | 3,525,568 |
売上高 | 144億25百万円(2022年4月期) |
営業利益 | 12億37百万円(2022年4月期) |
経常利益 | 12億33百万円(2022年4月期) |
純利益 | 7億73百万円(2022年4月期) |
純資産 | 27億88百万円(2022年4月末) |
総資産 | 58億80百万円(2022年4月末) |
従業員数 | 149名 (2023年4月末現在)※連結 |
決算期 | 4月 |
会計監査人 | 東陽監査法人 |
主要部門 | アナリティクスコンサルティング事業 |
関係する人物 |
松本将和(創業者) 小嶋雄介(創業者) |
外部リンク |
macbee-planet |
株式会社Macbee Planet(マクビープラネット、英称:Macbee Planet, Inc.)は、LTV(顧客生涯価値)予測を強みに成果報酬型でマーケティング支援を展開する企業である。本社は東京都渋谷区に所在。
概要
[編集]LTVマーケティングのリーディングカンパニー。
ユーザー(消費者)のLTVを起点に、ユーザーの利用金額・継続期間を最大化するためにデータを駆使したプロモーションを展開しており、マーテック(Marketing Technology)カンパニーとして分類される。
各種インターネット広告やインターネットメディアを取り扱い高いLTVが期待できるユーザーの集客をデータドリブンで実現している。[1]
アフィリエイト広告や、ソーシャルメディア運用、SEM広告運用、アドネットワーク/DSP広告運用、youtuberやインスタグラマーなどのインフルエンサーも活用。美容サロン領域でNo1の実績を有し、[2] 金融などでも業界トップ企業のマーケティングを支援している。
ユーザーの集客を中心とするアナリティクスコンサルティング事業と、独自のクリエイティブ広告である3D ADや自社開発のWebホスピタリティツールRobeeや解約抑止を目的としたコミュニケーションボットSmashを活用し、集客したユーザーのLTVをさらに向上させるマーケティングテクノロジー事業を営んでいる。
沿革
[編集]2015年(平成27年)
- 8月 - 株式会社Macbee Planet設立、データ解析プラットフォーム「ハニカム」をリリース
2016年(平成28年)
- ベストベンチャー100に選出される
2017年(平成29年)
2018年(平成30年)
- 3月 - ベストベンチャー100に選出される(3年連続)
- 4月 - 従業員数20名突破
- 12月- 営業活動拠点「福岡オフィス」を開設
2019年(平成31年・令和元年)
- 11月- デロイト トーマツ グループ、テクノロジー企業成長率ランキング「2019年 日本テクノロジー Fast 50」で4位を受賞[6]
- 12月- デロイト トーマツ グループ、テクノロジー企業成長率ランキング「2019年 アジア太平洋地域テクノロジーFast 500」 で148位を受賞[7]
2020年(令和2年)
2021年(令和3年)
- 3月 - 株式会社Smash設立
- 8月 - 株式会社Alphaがグループイン
- 12月- 代表取締役社長に千葉知裕が就任、テクノロジー企業成長率ランキング 「2021年 日本テクノロジー Fast 50」で26位を受賞(3年連続)[9]
2023年(令和5年)
- 3月 - 株式会社ネットマーケティングがグループイン、従業員数100名突破
2024年(令和6年)
- 7月 - 東京証券取引所プライム市場に市場変更
脚注
[編集]- ^ http://macbee-planet.com/service/effective.html
- ^ http://macbee-planet.com
- ^ http://best100.v-tsushin.jp
- ^ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000023647.html
- ^ http://macbee-planet.com/about/history.html
- ^ “テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 2019年日本テクノロジー Fast 50」発表|ニュースリリース|Deloitte Japan”. デロイト・メンバーファーム. 2022年10月6日閲覧。
- ^ “テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト 2019年アジア太平洋地域テクノロジーFast 500」発表|ニュースリリース|Deloitte Japan”. デロイト・メンバーファーム. 2022年10月6日閲覧。
- ^ “テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 2020年 日本テクノロジー Fast 50」発表|ニュースリリース|Deloitte Japan”. デロイト・メンバーファーム. 2022年10月6日閲覧。
- ^ “テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 2020年 日本テクノロジー Fast 50」発表|ニュースリリース|Deloitte Japan”. デロイト・メンバーファーム. 2022年10月6日閲覧。