電気通信大学短期大学部
| 電気通信大学短期大学部 | |
|---|---|
| 大学設置/創立 | 1953年 |
| 廃止 | 1992年 |
| 学校種別 | 国立 |
| 本部所在地 | 東京都調布市調布ヶ丘1-5-1[注釈 1] |
| 学部 |
電子情報学科第二部 電子工学科第二部[注 1] |
| 研究科 | 通信専攻第二部 |
電気通信大学短期大学部（でんきつうしんだいがくたんきだいがくぶ、英語: Junior College of Electro-Communications<）は、東京都調布市調布ヶ丘1-5-1[注釈 1]に本部を置いていた日本の国立大学である。1953年に設置され、1992年に廃止された。大学の略称は電通大短大。
概要
[編集]大学全体
[編集]- 東京都調布市に所在した日本の国立短期大学で、併設元は電気通信大学。
- 電気通信大学の併設校として1953年に設置、開学となる。
- 学科体制は当初は1学科、増設により3学科体制となるも[1]1984年度より改編により2学科体制となる。
- 1987年度の入学生を最後に[注釈 2]、短期大学としての使命を終える[6]。
学風および特色
[編集]- 開学当初から夜間部のみとなっており、とりわけ勤労学生に対する教育に力をいれていた様子がうかがえる[7]。
沿革
[編集]- 1953年
- 1954年
- 1958年
- 1963年
- 1966年
- 1968年
- 1969年
- 1970年
- 1975年
- 1983年
- 1984年
- 1985年
- 1986年
- 1987年
- 1988年
- 1989年
- 1990年
- 1991年
- 1992年
基礎データ
[編集]所在地
[編集]- 東京都調布市調布ヶ丘1-5-1[注釈 1]
象徴
[編集]教育および研究
[編集]組織
[編集]学科
[編集]専攻科
[編集]- 通信専攻第二部 入学定員20名[42]
別科
[編集]- なし
学園祭
[編集]- 電気通信大学短期大学部の学園祭は「調布祭」として電気通信大学と混合で行われていた。
大学関係者と組織
[編集]大学関係者一覧
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歴代学長
施設
[編集]寮
[編集]- 電気通信大学を参照。
対外関係
[編集]系列校
[編集]卒業後の進路について
[編集]就職について
[編集]- 在学生の大半は勤労学生だったが、一般企業や官公庁に在職しながら学業に励む学生、日中はアルバイトをし18時からの学業を通して自分自身の未来をデザインする学生がほとんどであった。学生でありながら社会人としての学びを日中に求め、学問は18時からの講義で習得した。学業はもちろんのこと社会人としての身だしなみを学ぶことができた貴重な大学とされた。
編入学・進学実績
[編集]- 電気通信大学への編入学制度があった。
関連項目
[編集]関連サイト
[編集]注釈
[編集]注釈グループ
[編集]- ^ a b 統合先の電気通信大学現在地。
- ^ a b 電気通信大学第夜間主コースへ転換のため昭和63年度より学生募集停止[2][3][4][5]。
- ^ a b c d e f g h i j k l 男のみ
- ^ a b c d e うち女1
- ^ a b c うち女2
- ^ a b うち女3
- ^ a b うち女13
- ^ a b c うち女8
- ^ a b 最終募集となった1987年における入学定員は120名[39]。
- ^ a b 最終募集となった1983年における入学定員は80名[40][41]
補足
[編集]- ^ ほか学科も参照のこと。
- ^ 現在の文部科学省。
- ^ 出典[8][9][10]。
- ^ 昨年度の資料[12]及び本年度のそれ[13]とを見比べた結果から。
- ^ 出典[13][14]
- ^ 通信科の入学定員を120→80に減員
- ^ 通信工学科第二部の入学定員を40→80に増員。
- ^ 出典[20][21][22]。
- ^ 通信科に初めて女子学生の在籍。
- ^ うち女16
- ^ うち女9
- ^ うち女39
- ^ 出典[27][28][29]
- ^ 電子工学科の入学定員を80→120に増員。
- ^ うち女10
- ^ 記載なし
- ^ うち女7
- ^ うち女32
- ^ うち女24
- ^ うち女14
- ^ 学生数「男14」と表記されている。
- ^ 学生数「男3」と表記されている。
- ^ うち女27
- ^ うち女5
- ^ 右記資料も参照のこと[38]。
出典
[編集]- ^ 現行法令輯覧 3巻 行政組織2-1より。
- ^ 文部時報 = The monthly journal of Monbusho (1321)より。
- ^ 大学資料 (102)より。
- ^ 文教協会'1988.
- ^ 時の法令 4月30日(1304)より。
- ^ a b 文教協会'1992.
- ^ 働きながら大学を出るには (受験新書)より。
- ^ 日本大学大鑑 1977年版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和28年度 (短期大学資料)より。
- ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
- ^ 文部省'54, p. 1369.
- ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。
- ^ a b 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。
- ^ 大学資料 (11)より。
- ^ 文部省'58, p. 15.
- ^ 文部省'63, p. 19.
- ^ 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)-国立短期大学-より。
- ^ 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)-専攻科-より。
- ^ 文部省'66, p. 24.
- ^ 文部省学術局'1968.
- ^ 大学資料 (27)より。
- ^ a b 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'68, p. 26.
- ^ 文部省'70, p. 26.
- ^ 文部省'75, p. 31-32.
- ^ 全国学校総覧 昭和59年版より。
- ^ 全国短期大学一覧 昭和59年度より。
- ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和59年度より。
- ^ 大学資料 (91)より。
- ^ 全国学校総覧 昭和60年版より。
- ^ 文部省'85, p. 49.
- ^ 文部省'86, p. 39.
- ^ 文部省'87, p. 40.
- ^ 文部省'88, p. 43.
- ^ 文部省'89, p. 45.
- ^ 文部省'90, p. 45.
- ^ 文部省'91, p. 45.
- ^ 晶文社'1985.
- ^ 文教協会'1987, p. 3.
- ^ 全国短期大学一覧 昭和58年度より。
- ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度より。
- ^ 文教協会'1987, p. 181.
参考文献
[編集]全国学校総覧
[編集]- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和34年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和39年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和42年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和44年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和46年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和51年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和61年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和62年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和63年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和64年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1990年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1991年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1992年版』原書房。
全国短期大学高等専門学校一覧
[編集]- 文部省『短期大学一覧 昭和43年度』文部省大学学術局技術教育課。
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和62年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 1988年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成4年度』文教協会。
短期大学受験案内（晶文社）
[編集]- 晶文社編集部/編『全国短期大学受験案内 昭和61年度用』晶文社編集部。
 | この項目は、短期大学に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（P:教育/PJ大学）。 |