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陸宗輿

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
陸宗輿
Who's Who in China 3rd ed. (1925)
プロフィール
出生: 1876年7月5日
光緒2年閏5月14日)
死去: 1941年民国30年)6月1日
中華民国北京特別市
出身地: 清の旗 浙江省杭州府海寧州
職業: 政治家・外交官
各種表記
繁体字 陸宗輿
簡体字 陆宗舆
拼音 Lù Zōngyú
ラテン字 Lu Tzung-yü
和名表記: りく そうよ
発音転記: ルー ゾンユー
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陸 宗輿(りく そうよ)は清末民初の政治家・外交官。北京政府安徽派の要人で、曹汝霖とともに「新交通系」の指導者と目される。五四運動の際には、その親日的な施策・姿勢から、学生や世論の批判の対象となった。閏生潤生

事績

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清末の活動

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商人の家庭に生まれる。1896年光緒22年)、南京文正書院に入学し、張謇に師事した。1899年(光緒25年)、自費により日本に留学し、早稲田大学高等師範部法制経済科で学んだ[1]1902年(光緒28年)に帰国し、北京で税務管理を担当する。さらに進士館と警官学堂で教習(教官)に任じられた。

1905年(光緒31年)、徐世昌が巡警部尚書に就任すると、陸宗輿は巡警部主事として起用されている。同年冬、載沢らの海外憲政考察に参賛として随従した。1907年(光緒33年)、東三省が創設され、徐世昌が初代東三省総督となると、陸もこれに随従し、奉天洋務局総弁兼管東三省塩務に任じられた。

1908年(光緒34年)、候補四品京堂に昇格する。翌年、徐世昌が北京に戻ると、陸宗輿もこれに従い、憲政編査館館員に任じられた。1910年(宣統2年)、資政院議員に選出される。翌年秋には、交通銀行協理、印鋳局局長をつとめた。袁世凱が内閣を組織すると、度支部右丞と副大臣代理を兼ねた。

民初外交の現場で

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中華民国成立後、総統府財政顧問に任用される。1913年民国2年)、参議院議員に当選した。同年12月、駐日全権公使として日本に赴任した。

翌年秋に日本が山東出兵を開始すると、陸宗輿は袁世凱の意を受けて中国の中立を日本側に伝達している。1915年(民国4年)1月、大隈重信内閣が対華21ヶ条要求を袁に突きつけてくると、外交部次長曹汝霖が北京で駐華日本公使日置益との交渉に臨む。その一方で陸は、東京で外相加藤高明と会談を重ねた。5月25日、最終的に袁は要求を受諾している。

同年、袁世凱が皇帝即位を図ると、陸宗輿はその意を受けて大隈内閣と交渉し、秘密裏に袁への支持を取り付けた。しかし、次第に袁が護国戦争などで不利な立場になると、大隈内閣は袁への支持を取り消している。1916年(民国5年)6月、袁の死去直後に、陸は本国へ召還された。

五四運動での失脚

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同年秋、陸宗輿は交通銀行股東会長に就任した。翌年1月、曹汝霖が交通銀行総理に就任すると、西原借款の交渉のため、陸が日本に赴いて首相の寺内正毅と会談している。その後、日本側の要望も入れる形で、陸と駐日公使章宗祥は、段祺瑞に対独宣戦を助言した。

1917年(民国6年)8月、西原借款を運用するために中日合弁の中華匯業銀行が成立すると、陸宗輿がその総経理に就任した。翌年10月、段が下野に追い込まれると、陸はその直前に幣制局総裁に任命されている。1919年4月には、察哈爾竜煙鉄鉱公司督弁も兼任した。陸は曹汝霖と連動する形で交通・財務部門で勢力を拡大し、「新交通系」の指導者と目されるようになった。

しかし、西原借款などの親日的政策は国内世論の反発を買うことになった。同年5月の五四運動において陸宗輿は曹汝霖・章宗祥とともに売国奴と糾弾された。そして、デモ隊が曹の邸宅を襲撃し、章を殴打する事件が起きたが、このとき陸は身を隠して難を避けている。6月、陸は政府の職務を罷免された。しかし、中華匯業銀行総理の地位には留任している。

その後の陸宗輿は臨時参政院参政などを歴任し、北京政府崩壊後は天津や北平に寓居した。1939年(民国28年)1月30日に呉佩孚が「和平救国宣言」を発表した際には、陸も和平救国会連盟の構成員として同宣言に連署している[2]。翌1940年(民国29年)3月、南京国民政府(汪兆銘政権)において、行政院顧問に就任した。

1941年(民国30年)6月1日、北平にて病没。享年66(満64歳)。

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  1. ^ 1905年(光緒31年・明治38年)、早稲田大学の推薦校友となった。早稲田大学校友会(1934)、786頁。
  2. ^ 「和平救国会宣言を発表 呉氏運動の動向決定 愈々近く開封に出陣」『東京朝日新聞』昭和14年(1939年)1月31日、2面。

参考文献

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  • 鄭則民「陸宗輿」中国社会科学院近代史研究所『民国人物伝 第3巻』中華書局、1981年
  • 劉寿林ほか編『民国職官年表』中華書局、1995年。ISBN 7-101-01320-1 
  • 『早稲田大学校友会会員名簿 昭和十年用』早稲田大学校友会、1934年。