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金沢美術工芸短期大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
金沢美術工芸短期大学
大学設置 1950年
創立 1946年
廃止 1957年
学校種別 公立
本部所在地 石川県金沢市下本多町[注釈 1] 
学部 美術科
  日本画専攻
  油画専攻
  彫刻専攻
工芸科
  陶磁専攻
  漆工専攻
  金工専攻
研究科 美術専攻
工芸専攻
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金沢美術工芸短期大学(かなざわびじゅつこうげいたんきだいがく)は、石川県金沢市下本多町[注釈 1] に本部を置いていた日本公立大学である。1950年に設置され、1957年に廃止された。

概要

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大学全体

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教育および研究

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  • 美術家の養成機関の一つとして挙げられていた[9]

学風および特色

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  • 金沢美術工芸短期大学は、設置されている学科・専攻すべて修業年限が3年制となっていた。

沿革

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基礎データ

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所在地

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教育および研究

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組織

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  • 美術科
    • 日本画専攻 入学定員15名
    • 油画専攻 入学定員20名
    • 彫刻専攻 入学定員10名
  • 工芸科
    • 陶磁専攻 入学定員30名
    • 漆工専攻 入学定員30名
    • 金工専攻 入学定員15名

専攻科[注 9]

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  • 美術専攻
    • 日本画 入学定員6
    • 油画 入学定員8
    • 彫刻 入学定員3
  • 工芸専攻
    • 陶磁 入学定員5
    • 漆工 入学定員5
    • 金工 入学定員3

別科

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  • なし
取得資格について
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大学関係者と組織

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大学関係者

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注釈

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注釈グループ

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  1. ^ a b 現在は、石川県金沢市小立野5-11-1
  2. ^ a b 昭和30年度より学生募集停止と記載あり[7]
  3. ^ a b 4月25日、文部省告示62号により廃止[8]
  4. ^ a b 現在の文部科学省
  5. ^ a b 下記3専攻の合算[17]
  6. ^ 四大へ転換のため[26][27]

補足

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  1. ^ 短期大学名 金沢美術工藝短期大学
  2. ^ 1950年入学生 74 [21]。一方では、49名[22]
  3. ^ うち女30
  4. ^ ちなみに翌年の学生数は206[注 3][23]
  5. ^ うち31。
  6. ^ うち女2。
  7. ^ 当年度における学生数は、美術科 154[注 5]、工芸科 98[注 6][25]
  8. ^ 学生募集が最終となる1954年度における記録より[31]
  9. ^ 学生募集が最終となる1956年度の記録より[32]

出典

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  1. ^ 大学志願者のために : その本質と内容についてより。
  2. ^ 文部省d, p. 3.
  3. ^ 日本職員録 昭和26年版より。
  4. ^ 石川県商工総覧より。
  5. ^ 日本美術年鑑 昭和22-26年版より。
  6. ^ a b 金沢美術工藝短期大学, p. 3.
  7. ^ 学校案内 大学編 昭和32年版より。
  8. ^ 現行法規総覧 第9編 教育・文化2より
  9. ^ 高校卒業生のための女子の職業と就職案内 1955年版より。
  10. ^ 金沢美術工藝短期大学, p. 2.
  11. ^ 日本美術年鑑 昭和27年版より。
  12. ^ 日本美術年鑑 昭和28年版より。
  13. ^ 文部省a, p. 36.
  14. ^ 文部省b, p. 2.
  15. ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
  16. ^ 日本教育年鑑より。
  17. ^ 旺文社1950-01, p. 88.
  18. ^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
  19. ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
  20. ^ 石川県統計書 昭和25年1月-12月版より。
  21. ^ 金沢の市勢 昭和26年版より。
  22. ^ 石川県統計書 昭和25年1月-12月版より。
  23. ^ 石川県統計書 昭和26年1月-12月版より。
  24. ^ 短期大学一覧 昭和28年度 (短期大学資料)より。
  25. ^ 文部省'54, p. 1370.
  26. ^ 北陸経済研究 9月(28)より。
  27. ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
  28. ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。
  29. ^ 教育年鑑 1954年版より。
  30. ^ 北国年鑑 昭和29年版より。
  31. ^ 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。
  32. ^ 短期大学一覧 昭和31年度 (短期大学資料)より。
  33. ^ 現行法規総覧 第9編 教育・文化1より。
  34. ^ 文部省e, p. 33.

参考文献

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関連項目

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関連サイト

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