世界終末時計

世界終末時計。2024年現在は「90秒前」となっている。

世界終末時計（せかいしゅうまつとけい、英語: Doomsday Clock）は、核戦争などによる人類（世界や地球と表現されることもある）の絶滅（終末）を『午前0時』になぞらえ、その終末までの残り時間を「0時まであと何分(秒)」という形で象徴的に示すアメリカ合衆国の雑誌『原子力科学者会報』(Bulletin of the Atomic Scientists) の表紙絵として使われている時計である。実際の動く時計ではなく、一般的に時計の45分から正時までの部分を切り出した絵で表される。「運命の日」の時計あるいは単に終末時計とも呼ばれる。

概要

第二次世界大戦中の原爆開発計画であるマンハッタン計画に参加したことを通じて、核エネルギーをもつ戦後世界においては科学者が積極的な社会的責任を負い果たさねばならなくなったことを認識したシカゴ大学などの科学者らは、戦後『シカゴ原子力科学者』と呼ばれる会を組織し、その会報『原子力科学者会報』において核エネルギー管理や軍拡競争の阻止、平和の維持の方法などについて議論した。 共同主任編集者であった物理学者ハイマン・ゴールドスミス (Hyman Goldsmith) は、1947年、新たに雑誌の装丁となった会報の表紙絵を芸術家マーティル・ラングズドーフ (Martyl Langsdorf) へと依頼した。 物理学者の夫を持つラングズドーフは、一触即発のバランスの上に立った冷戦の時代を迎えて、核戦争という文明の危機と向かい合ったこれら科学者の切迫した危機感をわかりやすく人々へと伝える必要性を認識し、アナログ時計の針として科学者からの見解を視覚的に訴えるアイデアを考案した。開始時に時計が7分前に設定されたのは、ラングズドーフにとって「見た目がよさそうだった」からという理由に過ぎなかった。 こうして終末時計が、日本への原子爆弾投下から2年後、冷戦時代初期の1947年にこの雑誌の表紙絵として誕生した。

以後、同誌は、専門家などの助言をもとに、同誌の科学・安全保障委員会での議論を経てその「時刻」の修正を毎年1度行っている。すなわち、人類滅亡の危険性が高まれば分針は進められ、逆に危険性が下がれば分針が戻される。1989年10月号からは、核兵器からの脅威のみならず、気候変動による環境破壊や生命科学の負の側面による脅威なども考慮して、針の動きが決定されている。

時計の時刻が意味するものについて、同誌は、時計は未来を予測するものではなく、医師が検査結果だけでなく問診などを通じて総合的に診断するときのように、指導者や市民が社会状況の治療を行わない場合に起こる危険性を要約するものだとしている。また、ケンブリッジ大学人類存亡リスク研究センター (en:Centre for the Study of Existential Risk, CSER) のS・J・ビアード (S.J. Beard) は、終末時計の目的が「人類が直面しているリスクがどれほど大きいかを伝えることではなく、そのリスクに私たちがどれだけうまく対応しているかを伝えること」にあるとする。さらに、キューバ危機のような個別の事象ではなく、為政者が利用できる武器の存在とその使用を制限する制度・枠組みという「本質的に体系的」なものが破滅的な危機の回避にとっては重要であり、それが終末時計が測定しようとしているものだと説明する。2010年代、時計が急速に針を進めた要因について、ビアードは、ひとつには気候変動のような新たな種類の脅威の出現とそれへの各国政府の対策の不十分さ、もうひとつにはそうして複合的になったリスクの管理の課題が深刻さを増していることを挙げている。

これまでもっとも分針が進んだのは、ロシアのウクライナ侵攻に伴う核兵器使用の懸念が高まった2023年の90秒前、もっとも分針が戻ったのはソビエト連邦の崩壊により冷戦が終結した1991年の17分前である。

終末時計はいわば仮想的なものであり、『原子力科学者会報』の新年号の表紙などに絵として掲載されているが、シカゴ大学には「オブジェ」が存在する。

推移

年	終末時計	変化	詳細
1947年	7分前		創設。
1949年	3分前	4分進む	ソビエト連邦が核実験に成功。 核兵器開発競争の始まり。
1953年	2分前	1分進む	アメリカ合衆国とソ連が水爆実験に成功。
1960年	7分前	5分戻る	アメリカとソ連の国交回復。 パグウォッシュ会議の開催。
1963年	12分前	5分戻る	アメリカとソ連が部分的核実験禁止条約に調印。
1968年	7分前	5分進む	フランスと中華人民共和国が核実験に成功。 第三次中東戦争、ベトナム戦争、第二次印パ戦争の発生。
1969年	10分前	3分戻る	アメリカの上院が核拡散防止条約を批准。
1972年	12分前	2分戻る	米ソがSALT IとABM条約を締結。
1974年	9分前	3分進む	SALT Iに続く米ソの軍縮交渉難航、両国によるMIRVの配備。 インドが最初の「平和的核爆発」に成功。
1980年	7分前	2分進む	米ソ間の交渉が停滞。国家主義的な地域紛争。 テロリストの脅威が増大する。 南北問題。イラン・イラク戦争。
1981年	4分前	3分進む	軍拡競争の時代へ。 アフガニスタン、ポーランド、南アフリカにおける人権抑圧が問題に。
1984年	3分前	1分進む	米ソ間の軍拡競争が激化。
1988年	6分前	3分戻る	米ソが中距離核戦力全廃条約を締結。
1990年	10分前	4分戻る	東欧の民主化。 ベルリンの壁の崩壊。 ドイツ再統一 冷戦の終結。 湾岸戦争。
1991年	17分前	7分戻る	ソビエト連邦の崩壊。 ユーゴスラビア連邦解体。
1995年	14分前	3分進む	ソ連崩壊後もロシアに残る核兵器の不安。
1998年	9分前	5分進む	インドとパキスタンが相次いで核兵器の保有を宣言。
2002年	7分前	2分進む	前年にアメリカ同時多発テロが起こる。 アメリカがABM条約からの脱退を宣言。 テロリストによる大量破壊兵器使用の懸念が高まる。
2007年	5分前	2分進む	北朝鮮の核実験強行。 イランの核開発問題。 地球温暖化の更なる進行。
2010年	6分前	1分戻る	バラク・オバマ米大統領による核廃絶運動。
2012年	5分前	1分進む	核兵器拡散の危険性の増大。 福島第一原子力発電所事故を背景とした原子力の安全性への懸念。
2015年	3分前	2分進む	気候変動や核軍備競争のため。
2017年	2分30秒前	30秒進む	ドナルド・トランプ米大統領が核廃絶や気候変動対策に対して消極的な発言。
2018年	2分前	30秒進む	北朝鮮が行っている核開発の影響による核戦争への懸念。
2020年	1分40秒前	20秒進む	中距離核戦力全廃条約失効による核軍縮への不信感 アメリカとイラン、アメリカと北朝鮮の対立 宇宙・サイバー空間上などにおける軍拡競争の激化 気候変動に対する各国の関心の低さ
2021年	1分40秒前	変化なし	新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の歴史的な蔓延。 | 各国政府、国際機関が核兵器や気候変動という文明を終わらせる真の脅威に対応する準備ができず。
2022年	1分40秒前	変化なし	北朝鮮のミサイル発射やウクライナ情勢などによって世界の脅威が増加 核戦争や気候変動などの危険な課題に向けた準備が不十分 新型コロナウイルスのさらなる蔓延と度重なる変異株の出現 気候変動への目標が十分に達成されていない
2023年	1分30秒前	10秒進む	2022年、ロシアのウクライナ侵攻における核戦争のリスク増加。また、ロシアのチェルノブイリ及びザポリージャ原子力発電所付近における紛争により、放射性物質の広範な汚染のリスク増加。 2026年2月、ロシアと米国の間における新戦略兵器削減条約の失効。 北朝鮮のミサイル発射や中距離弾道ミサイル実験の開始。 気候変動や新型コロナウイルスの更なる蔓延と、それらのリスク軽減の為の国際的な規範や機関の崩壊。
2024年	1分30秒前	変化なし	2023年10月7日、イスラエルとパレスチナ自治区による戦争が勃発する。

大衆文化への登場

• オーストラリアのロックバンドミッドナイト・オイルには、『Minutes to Midnight』という曲がある。
• イギリスのヘヴィ・メタルバンドアイアン・メイデンには、『2 Minutes to Midnight』という曲がある。
• 日本のテクノポップユニットCUTEMENには、『終末時計』という曲がある。
• スティングの曲『Russians』のミュージック・ビデオには、冒頭を含め何度も終末時計が登場する。
• アメリカのロックバンドリンキン・パークの、2007年のサードアルバムのタイトルが『ミニッツ・トゥ・ミッドナイト』。
• DCコミックス出版のアメリカン・コミック『ウォッチメン』には、終末時計を思わせる時計の文字盤が何度も登場する。
• テレビドラマ『ドクター・フー』の2017年のエピソード「滅亡を呼ぶピラミッド」。
• 『マダム・セクレタリー』 - シーズン2の18話
• 日本のヴィジュアル系ロックバンドAcid Black Cherryには、『doomsday clock』という曲がある。

関連項目

• ハルマゲドン
• 第三次世界大戦
• 地球平和監視時計 - 直近に実施された核実験からの日数と広島への原爆投下からの日数を表示

外部リンク

• timeline - Bulletin of the Atomic Scientists公式サイト内　アクセスした時点で現在が何分前なのかが参照できる
• 『終末時計』 - コトバンク