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竹村公太郎

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

竹村 公太郎(たけむら こうたろう、1945年昭和20年〉10月12日 - )は、日本作家歴史学者土木工学者、元建設国交官僚学位博士(工学)名城大学2004年)。研究分野は土木工学、特に河川工学神奈川県出身[1]

建設省在職時より島 陶也(しま とうや)の筆名で、建設関係業界紙を中心に数々のエッセイを連載している。

現在、財団法人リバーフロント整備センター理事長、日本水フォーラム代表理事、同フォーラム事務局長を務める。

来歴

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1970年3月、東北大学大学院工学研究科修士課程(土木工学)を修了。同年4月、建設省に入省。

主に河川畑を歩み、関東地方建設局川治ダム工事事務所、北陸地方建設局阿賀川工事事務所、土木研究所計画官兼主任研究員、中部地方建設局河川部、河川局河川計画課、ダム技術研究所主任研究員、関東地方建設局宮ヶ瀬ダム工事事務所長、中国地方建設局河川部河川調査官、河川局開発課建設専門官、河川局開発課開発調整官、中部地方建設局河川部長、河川局開発課長、近畿地方建設局長を経て、1999年、建設省河川局長に就任。2001年1月、中央省庁再編に伴い国土交通省に異動し、同省河川局長に就任。2002年7月、国土交通省を退官。

2004年4月、名城大学より博士(工学)学位を取得(いわゆる論文博士[注釈 1])。学位請求論文は「ダムの排砂対策とその施工に関する研究」である[2]

退官後、ダム水源地環境整備センター顧問、リバーフロント整備センター理事長に就任。2006年5月、日本水フォーラム代表理事・事務局長。

データ・公開質問状の公開

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中部地方建設局(以下、地建)河川部長在任時は、当時問題となっていた長良川河口堰建設問題で、当時保有していた地建の全生データを、パネルを用いて公開に踏み切った。

また、建設省河川局長在任時、朝日新聞のコラム「窓」の「建設省のウソ」におけるデータ等に対して、公開質問状のやり取りをインターネット上で全文公開し、物議をかもした。また、この責任は竹村自身が負ったとされる。

著書

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  • 『日本文明の謎を解く―21世紀を考えるヒント』(清流出版、2003)
  • 『土地の文明 地形とデータで日本の都市の謎を解く』(PHP研究所、2005)
    • 『日本史の謎は「地形」で解ける』(PHP文庫、2013)
  • 『幸運な文明―日本は生き残る』(PHP研究所、2007)
  • 『日本史の謎は「地形」で解ける 文明・文化篇』(PHP文庫、2014年2月)
  • 『日本史の謎は「地形」で解ける 環境・民族篇』(PHP文庫、2014年7月)
  • 『水力発電が日本を救う 今あるダムで年間2兆円超の電力を増やせる』(東洋経済新報社、2016年9月)
  • 『地形と水脈で読み解く!新しい日本史』(宝島社新書、2019年8月)
  • 『広重の浮世絵と地形で読み解く江戸の秘密』(集英社、2021年4月)
  • 『“地形と気象”で解く!日本の都市誕生の謎 歴史地形学への招待』(ビジネス社、2021年6月)
  • 『日本史の謎は「地形」で解ける 日本人の起源篇』(PHP文庫、2023年12月)

共編著・監修

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  • 『本質を見抜く力 環境・食料・エネルギー』(養老孟司共著、 PHP新書、2008年9月)
  • 『水環境設備ハンドブック 「水」をめぐる都市・建築・施設・設備のすべてがわかる本』
小泉明市川憲良小瀬博之共編、紀谷文樹監修、オーム社、2011年11月)
  • 『ニッポンの水戦略』(「水の安全保障戦略機構」編、「チーム水・日本」執筆、山田正吉村和就共監修、東洋経済新報社、2011年3月)
  • 『運河と閘門 水の道を支えたテクノロジー』(久保田稔三浦裕二江上和也共編著、日刊建設工業新聞社、2011年5月)
  • 『水辺と人の環境学』(小倉紀雄谷田一三松田芳夫共編、朝倉書店、2014年1月)
  • 『地形から読み解く日本の歴史』(歴史地形研究会共同監修、宝島社・SUGOI文庫、2014年11月)
  • 『竹村公太郎の「地形から読み解く」日本史』(歴史地形研究会共同監修、宝島社・SUGOI文庫、2015年12月)
  • 『「理系」で読み解くすごい日本史』(監修、青春出版社〈青春新書INTELLIGENCE〉、2019年3月)
  • 『日本の地形見るだけノート』(監修、宝島社、2022年6月)

連載

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  • 月刊 建設オピニオン(建設公論社) - 島陶也名義

受賞

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脚注

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  1. ^ 『読売年鑑 2016年版』(読売新聞東京本社、2016年)p.266
  2. ^ 【博士論文】ダムの排砂対策とその施工に関する研究 ID 500000280071|学術DB 日本の博士論文”. 2021年11月28日閲覧。
  1. ^ 論文の通し番号が「甲」ではなく「乙」になっているため。