コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

「瀬戸内中継局」の版間の差分

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
削除された内容 追加された内容
47行目: 47行目:
{| class="wikitable" style="text-align:center;"
{| class="wikitable" style="text-align:center;"
|-
|-
!チャンネル!!放送局名!!空中線<BR />電力!!ERP!!放送対象地域!!放送区域<BR />内世帯数
!チャンネル!!放送局名!!空中線<BR />電力!!ERP!!放送対象地域!!放送区域<BR />内世帯数!!開局日
|-
|-
|6||NHK<BR />鹿児島総合||rowspan=6|映像500W<BR />/音声125W||rowspan=3|映像2.6kW<br />/音声660W||鹿児島県||rowspan=6| - <!--出典にその旨の記載がない場合は「不明」と記述しないこと。(現状は、Wikipedia執筆者が資料を得ていない状態。)-->
|6||NHK<BR />鹿児島総合||rowspan=6|映像500W<BR />/音声125W||rowspan=3|映像2.6kW<br />/音声660W||鹿児島県||rowspan=6| - <!--出典にその旨の記載がない場合は「不明」と記述しないこと。(現状は、Wikipedia執筆者が資料を得ていない状態。)-->||rowspan=2|[[1965年]]<br/>[[4月1日]]<ref name="NHK1975312">{{Cite|和書|author=日本放送協会放送文化調査研究所放送情報調査部|title=NHK年鑑'75|date=1975|publisher=日本放送出版協会|pages=312}}</ref>
|-
|-
|10||NHK<BR />鹿児島教育||全国
|10||NHK<BR />鹿児島教育||全国
|-
|-
|12||MBC<BR />南日本放送||rowspan=4|鹿児島県
|12||MBC<BR />南日本放送||rowspan=4|鹿児島県||[[1978年]]<br/>[[1月28日]]<ref name="nab1980512">{{Cite|和書|author=日本民間放送連盟|title=日本放送年鑑 昭和55年度|date=1980|publisher=洋文社|pages=512}}</ref>
|-
|-
|33||KYT<BR />鹿児島読売テレビ||映像5.7kW<br />/音声1.4kW||[[1996年]]<br/>[[12月4日]]<ref name="housoukyoku2004">{{Cite|和書|author=NHKアイテック/編集|author2=日本放送協会/監修|author3=日本民間放送連盟/監修|title=全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004|date=2004|publisher=NHKアイテック|pages=945}}</ref>
|33||KYT<BR />鹿児島読売テレビ||映像5.7kW<br />/音声1.4kW
|-
|-
|35||KTS<BR />鹿児島テレビ放送||rowspan=2|映像5.9kW<br />/音声1.5kW
|35||KTS<BR />鹿児島テレビ放送||rowspan=2|映像5.9kW<br />/音声1.5kW||[[1978年]]<br/>[[1月28日]]<ref name="nab1980512"/>
|-
|-
|37||KKB<BR />鹿児島放送
|37||KKB<BR />鹿児島放送||[[1991年]]<br/>[[3月9日]]<ref name="housoukyoku2004"/>
|}
|}



2022年12月7日 (水) 18:01時点における版

瀬戸内中継局(せとうちちゅうけいきょく)は、鹿児島県大島郡瀬戸内町古仁屋の高知山にあるテレビ・ラジオ放送の中継局である。

なお、本項では瀬戸内町に所在する与路島中継局および、宇検村に存在する宇検北中継局宇検南中継局NHK宇検ラジオ中継局についても詳述する。

概要

中継局名は、日本放送協会 (NHK) ラジオ第一放送のみ「瀬戸内中継所」、その他は全て「瀬戸内中継局」である。

  • 所在地:鹿児島県大島郡瀬戸内町古仁屋(高知山)

沿革

  • 1965年4月1日 - NHKの瀬戸内テレビ中継所が開局する。(総合・教育)
  • 1973年4月 - NHK-FMの瀬戸内中継所が開局する。
  • 1977年12月24日 - 南日本放送 (MBC) ・鹿児島テレビ放送 (KTS) の瀬戸内中継局が運用を開始する。
  • 1991年3月7日 - 鹿児島放送 (KKB) の瀬戸内中継局が運用を開始する。
  • 1995年2月 - NHKラジオ第一放送の瀬戸内中継所が運用を開始する。
    • 難聴取対策で開局。全国的に珍しい既存テレビ・FM放送送信用の鉄塔を用いたAMラジオ中継局で、これで当所にあるNHKの鉄塔はTV・FM・AMの3波共用となった。
  • 1996年10月25日 - 鹿児島読売テレビ (KYT) の瀬戸内中継局が運用を開始する。
  • 2008年5月8日 - 瀬戸内中継局に、地上デジタルテレビジョン放送の予備免許が交付される。
  • 2008年10月1日 - NHKおよび民放4社の、瀬戸内デジタルテレビジョン中継局の本放送を開始する。
  • 2012年4月25日 - エフエムせとうちが開局する。(76.8MHz・20W)

送信設備

地上デジタルテレビジョン放送

放送区域は、瀬戸内町および徳之島町の各一部である[要出典]

機器の調整等を目的とした試験放送は、2008年(平成20年)7月23日から同年9月30日まで実施していた。この後、同年10月1日から全局が本放送を開始した。

ID 放送局名 物理
チャンネル
空中線
電力
ERP 放送対象地域 放送区域
内世帯数
運用
開始日
1 MBC
南日本放送
21 50W 420W 鹿児島県 6,411世帯 2008年
10月1日
2 NHK
鹿児島教育
20 490W 全国
3 NHK
鹿児島総合
22 鹿児島県
4 KYT
鹿児島読売テレビ
30 520W
5 KKB
鹿児島放送
31
8 KTS
鹿児島テレビ放送
29

地上アナログテレビジョン放送

チャンネル 放送局名 空中線
電力
ERP 放送対象地域 放送区域
内世帯数
開局日
6 NHK
鹿児島総合
映像500W
/音声125W
映像2.6kW
/音声660W
鹿児島県 - 1965年
4月1日[1]
10 NHK
鹿児島教育
全国
12 MBC
南日本放送
鹿児島県 1978年
1月28日[2]
33 KYT
鹿児島読売テレビ
映像5.7kW
/音声1.4kW
1996年
12月4日[3]
35 KTS
鹿児島テレビ放送
映像5.9kW
/音声1.5kW
1978年
1月28日[2]
37 KKB
鹿児島放送
1991年
3月9日[3]

FMラジオ放送

周波数
MHz
放送局名 空中線電力 ERP 放送対象地域 放送区域
内世帯数
84.5 NHK鹿児島FM 100W 230W 鹿児島県 -

AMラジオ放送

NHKラジオ第2放送については、当中継局に関する周波数等は割り当てられていない。

周波数
kHz
放送局名 空中線
電力
放送対象地域 放送区域内世帯数
1026 NHK
鹿児島第1
100W 鹿児島県 -

与路島中継局

地上アナログテレビジョン放送

チャンネル 放送局名 空中線
電力
ERP 放送対象地域 放送区域
内世帯数
51 KYT
鹿児島読売テレビ
映像100mW
/音声25mW
映像490mW
/音声120mW
鹿児島県 -
53 KKB
鹿児島放送
55 NHK
鹿児島総合
57 NHK
鹿児島教育
全国
59 MBC
南日本放送
鹿児島県
61 KTS
鹿児島テレビ放送
  • 所在地:鹿児島県大島郡瀬戸内町与路字上大勝原(与路中学校南方高地)

宇検南中継局

地上アナログテレビジョン放送

チャンネル 放送局名 空中線
電力
ERP 放送対象地域 放送区域
内世帯数
52 KKB
鹿児島放送
映像1W
/音声250mW
映像5.4W
/音声1.35W
鹿児島県 -
54 NHK
鹿児島教育
全国
56 NHK
鹿児島総合
鹿児島県
58 MBC
南日本放送
60 KTS
鹿児島テレビ放送
62 KYT
鹿児島読売テレビ
  • 所在地:鹿児島県大島郡宇検村須古字福野里(ハツギ山)

宇検北中継局

地上アナログテレビジョン放送

チャンネル 放送局名 空中線
電力
ERP 放送対象地域 放送区域
内世帯数
38 KTS
鹿児島テレビ放送
映像3W
/音声750mW
映像19W
/音声4.7W
鹿児島県 -
40 MBC
南日本放送
42 KKB
鹿児島放送
44 KYT
鹿児島読売テレビ
46 NHK
鹿児島総合
48 NHK
鹿児島教育
全国
  • 所在地:鹿児島県大島郡宇検村久志(北方高地)

NHK宇検ラジオ中継局

ラジオ放送設備

周波数
(MHz)
放送局名 空中線
電力
ERP 放送対象地域 放送区域
内世帯数
81.3 NHK鹿児島第1 10W 10.5W 鹿児島県 -
  • 所在地:鹿児島県大島郡宇検村

関連項目

外部リンク

  1. ^ 日本放送協会放送文化調査研究所放送情報調査部『NHK年鑑'75』日本放送出版協会、1975年、312頁。 
  2. ^ a b 日本民間放送連盟『日本放送年鑑 昭和55年度』洋文社、1980年、512頁。 
  3. ^ a b NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、945頁。