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2022年3月1日 (火) 20:14時点における版

大日本帝国陸軍
中央官衙
主要兵力
歴史・伝統
その他

白城子陸軍飛行学校（はくじょうしりくぐんひこうがっこう）は、日本陸軍の軍学校のひとつ。主として航空航法の教育と研究を行った。1939年（昭和14年）7月に設立され、学校本部は設立当初埼玉県所沢町（現在の所沢市並木）に、のちに満州国（現在の中国東北部）白城子近郊の平台に置かれた。

1944年（昭和19年）6月、白城子陸軍飛行学校は栃木県芳賀郡（現在の宇都宮市の一部）に移転し、宇都宮教導飛行師団に改編された。1945年（昭和20年）7月、宇都宮教導飛行師団は教導飛行師団司令部と同師団の第6教導飛行隊に改編され、同年8月の太平洋戦争（大東亜戦争）終戦によって、ともに解体された。ここでは宇都宮教導飛行師団等についても述べる。

沿革

白城子陸軍飛行学校

陸軍の航空航法に関する教育と研究は、1933年（昭和8年）より下志津陸軍飛行学校で始まり[1]、1935年（昭和10年）からは所沢陸軍飛行学校で行われていた[2]。1937年（昭和12年）10月1日、所沢陸軍飛行学校の廃止により前述の教育と研究は「当分ノ内」という条件で熊谷陸軍飛行学校へ移管され[3]、所在地は所沢のまま熊谷校の分教場として継続されていた。

1939年（昭和14年）7月1日施行の白城子陸軍飛行学校令（軍令陸乙第20号）により、独立したひとつの学校として航空航法の教育と研究を行う白城子陸軍飛行学校が開設された[4]。学校令第1条で同校は学生に航法または航法勤務に関する学術を修得させ航法教育の進捗をはかるとともに、必要な兵器その他の資材の調査・研究・試験を行う所と規定された。

白城子陸軍飛行学校に入校する被教育者の分類および諸条件は次のとおり定められた（1939年7月時点）。

  • 航法学生
航法に必要な学術を修習する者。飛行機の操縦を修得後およそ2年を経過した航空兵科尉官。
必要に応じ、他兵科（憲兵科を除く）尉官および下士官を航法学生とすることも可（学校令第2条）。
修学期間は約6か月。通常毎年2回入校。
  • 特種学生
主として航法に関し地上勤務に必要な学術を修習する者。通信を修得した航空兵科尉官、および無線通信を修得した航空兵科下士官。
必要に応じ、他兵科（憲兵科を除く）尉官および下士官を特種学生とすることも可（学校令第2条）。
修学期間は約4か月。尉官は通常毎年1回、下士官は通常毎年2回入校。
  • その他
臨時に各兵科（憲兵科を除く）将校以下を召集し[* 1]、必要な教育を行うことも可（学校令第3条）。

白城子陸軍飛行学校は当初所沢に置かれたまま編成を開始し[5][* 2][* 3]、同年10月以後に満州国の哈爾濱（ハルビン）市西方約300kmにある吉林省白城子からさらに西北方約20kmの平台に学校が設置され、同校附将校以下60名が先発移駐した[6]。翌1940年（昭和15年）1月、学校の編成完結により平台へ完全移転、同地での業務を行った[5]。また同年中に特種学生は航法勤務学生へ改称された。同校の編制は陸軍航空総監に隷属[* 4]する校長以下、幹事、本部、教育部、研究部、材料廠[* 5]、および学生であった。

1940年（昭和15年）2月25日、白城子陸軍飛行学校から同校の校長宝蔵寺久雄少将を乗せ東京へ向け飛行中であった九七式重爆撃機は、雨天の中機体の異常により京都府内に墜落した。この事故で主操縦者辻俊春少佐、宝蔵寺校長、同校幹事ほか同乗者全員が死亡した[7]。なお事故日は日曜日であり、殉職による特別進級および叙位の関係等のため陸軍公式記録上では宝蔵寺校長らの死亡は翌2月26日となっている[8][* 6]。

1941年（昭和16年）3月、学生教育と並行して実戦部隊に準じた作戦行動も任務となる白城子陸軍飛行学校教導飛行団[* 7]および白城子教導航空地区司令部[* 8]が編成された[9]。白城子陸軍飛行学校教導飛行団は編成後、一般航空部隊と同様の訓練を実施し、ただちに作戦に参加できる練度を保持していた[10]。

また同年5月から8月にかけて飛行学校内に練習部（陸軍挺進練習部の前身）が設置され[5]、浜松陸軍飛行学校から移駐した約400名の空挺兵落下傘大量降下訓練も行われた[11]。移駐により浜松では不可能であった大量降下訓練を実施できたが[12]、辺地である白城子の気候は苛烈であり、設備がそれに伴わず教育と研究の実施は容易ではなかった[13]。

1942年（昭和17年）11月より白城子陸軍飛行学校教導飛行団および白城子教導航空地区司令部は、飛行学校を離れ新編の第6飛行師団の指揮下に入り[14][15]、同年12月南太平洋へ派遣された[16]。同飛行団および同航空地区司令部は翌1944年（昭和19年）3月までガタルカナル島撤退支援、東部ニューギニア爆撃などの作戦行動に従事した[17][18][19]。

1944年（昭和19年）1月より特別操縦見習士官第1期のうち学生航空連盟[* 9]出身者39名が白城子陸軍飛行学校で教育された[20]。同年3月末、白城子陸軍飛行学校教導飛行団、同航空地区司令部は編成を解かれた[21]。同年5月または6月に白城子陸軍飛行学校は栃木県芳賀郡清原村（現在の宇都宮市清原地区）の宇都宮陸軍飛行場に移転した[* 10]。

宇都宮教導飛行師団

1944年（昭和19年）6月、太平洋戦争（大東亜戦争）の戦況が悪化し、陸軍中央部は「実施校」と呼ばれる飛行学校5校と1分校、および航空整備学校1校を軍隊化し[* 11]、航空総監隷下で教育および研究と作戦行動を常時並行して行わせることとした。 軍令陸乙第29号により白城子陸軍飛行学校は閉鎖され、宇都宮教導飛行師団に改編された[22][23]。同年8月、航空総監部の兼任による教導航空軍司令部が編成され、各教導飛行師団を指揮した。宇都宮教導飛行師団は保有する若干の戦闘機が第10飛行師団の指揮下に入ったほか[24]、捷三号作戦の計画にも組み込まれた[25]。師団の編制は司令部、教導飛行隊、教導整備隊、教導航測隊である[23]。

1945年（昭和20年）4月、本土決戦に備え航空諸軍を統率する天皇直隷の航空総軍司令部が編成され[26][27]、航空総監部は閉鎖された[28][29]。これにともない宇都宮教導飛行師団は航空総軍司令官の隷下に入った[30][31]。

教導飛行師団 第6教導飛行隊

1945年（昭和20年）7月10日、軍令陸甲第103号が下令され、前年6月より作戦任務と航空要員の教育を兼務していた各教導飛行師団は作戦部隊と教育部隊に分離改編された[32][33]。教育専任となったのは従来の6個教導飛行師団を1個に統合した地名を冠称しない教導飛行師団で、その編制は司令部と第1から第6までの教導飛行隊である[33][34][35]。宇都宮教導飛行師団は新しい教導飛行師団司令部の基幹となり、ほかに第6教導飛行隊を編成した[33][35]。

同年8月、御前会議でポツダム宣言の受諾が最終決定され、8月15日正午より終戦に関する玉音放送が行われた。陸軍のすべての部隊は一切の武力行使を停止され[36]、教導飛行師団司令部および第6教導飛行隊は逐次復員した。

年譜

  • 1939年7月 - 所沢で白城子陸軍飛行学校を開設。編成開始。
  • 1939年10月 - 満州国平台へ一部移駐。
  • 1940年1月 - 編成完結。平台へ移転。
  • 1941年3月 - 白城子陸軍飛行学校教導飛行団を編成。
  • 1944年5～6月 - 栃木県芳賀郡へ移転。
  • 1944年6月 - 宇都宮教導飛行師団に改編。
  • 1945年7月 - 教導飛行師団司令部および第6教導飛行隊に改編。
  • 1945年8月 - 終戦。以後、逐次復員。

教育内容

1940年（昭和15年）に陸軍航空総監部が指示した教育内容は次のとおりである[37]。学校開設時の特種学生は、航法勤務学生と名称が改められている。

航法学生教育
操縦将校に対し、飛行隊における空中航法の骨幹となるため必要な技能と同時に、航空部隊で教官となるために必要な学術を修得させる。
術科 ー 計器飛行、空中航法（推測航法・無線航法・応用航法）。
学科 ー 計測器学、航法学、航空気象学、通信/電気学、教育法、戦術。
航法勤務学生（将校）教育
無線通信を修得した将校に対し、航法勤務に関する学術と、航法勤務に関する指揮官および航空部隊で教官となるために必要な技能を修得させる。
術科 ー 器材の取扱、航法通信、航法勤務（機上勤務・地上勤務）、教練。
学科 ー 航法学、教育法、戦術。
航法勤務学生（下士官）教育
無線通信を修得した下士官に対し、航法勤務に関する学術と、航空部隊における航法勤務の基幹となる下士官に必要な技能を修得させる。
器材の取扱、航法通信、航法勤務、教練。

翌年以降の教育内容については、現存する史料が確認できない。

歴代校長

白城子陸軍飛行学校

  • 宝蔵寺久雄 少将：1939年7月1日 - 1940年2月26日 （事故殉職）
  • 安倍定 少将：1940年3月5日 - 1941年7月17日
  • 原田宇一郎 少将：1941年7月17日 - 1942年2月20日[38]
  • 山瀬昌雄 少将：1942年2月20日 - 1943年9月11日
  • 小沢武夫 少将：1943年9月11日 - 1944年6月20日

宇都宮教導飛行師団

白城子陸軍飛行学校長は教導飛行師団編成により宇都宮教導飛行師団長となった。ただし通常の飛行師団長の階級が天皇より直接辞令を受ける親補職であるのに対し、宇都宮教導飛行師団長は親補職ではなかった[39][40]。

  • 近藤兼利 少将：1944年6月20日 - 1945年3月1日
  • 加藤敏雄 少将：1945年3月1日 - 1945年4月15日[41]

教導飛行師団

明野教導飛行師団、下志津教導飛行師団、浜松教導飛行師団、鉾田教導飛行師団、常陸教導飛行師団、宇都宮教導飛行師団は合併し単一の教導飛行師団となり、宇都宮には教導飛行師団司令部と第6教導飛行隊が置かれた。

師団長

第6教導飛行隊隊長

  • 三木了 中佐：1945年7月18日 -

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ この場合の召集とは在郷軍人を軍隊に召致することではなく、既に軍務についている軍人を特別教育のため指名することである。
  2. ^ 1939年9月時点の陸軍部内文書で同校が所沢に所在することが確認できる。「昭和14年「密大日記」第9冊(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01004655900 
  3. ^ 1939年10月時点の陸軍部内文書で同校が所沢に所在することが確認できる。「叙勲裁可書・昭和十四年・叙勲巻九・内国人九(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A10113292300 
  4. ^ 隷属（れいぞく）とは固有の上級者の指揮監督下に入ること。単に指揮系統だけでなく、統御、経理、衛生などの全般におよぶ。『帝国陸軍編制総覧　第一巻』61頁
  5. ^ 材料廠（ざいりょうしょう）とは、器材の修理、補給、管理などを行う部署のこと。
  6. ^ 陸軍では殉職のため進級する場合、即死であっても死亡の刹那（危篤状態）に進級していたという形式をとっていた。また叙位、叙勲、進級、補職等の人事は一般的に日曜日付では行われない。「御署名原本・大正八年・勅令第二十九号・大正七年勅令第三百八十一号（陸海軍武官ニシテ航空機搭乗中変故ニ因リ傷痍ヲ受ケ危篤ニ陥リタル者ノ進級ノ件）改正(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A03021176900 
  7. ^ 編制は飛行団司令部および教導飛行第206戦隊（軍偵察機1個中隊、直接協同偵察機1個中隊）、教導飛行第208戦隊（軽爆撃機2個中隊）の2個戦隊。『満洲方面陸軍航空作戦』386-387頁
  8. ^ 航空地区司令部とは飛行場大隊を指揮下に持つ地上勤務勤務部隊の統轄司令部。
  9. ^ 学生航空連盟とは全国の大学、高等専門学校の学生が、飛行機あるいはグライダーの操縦を行う課外活動団体である。
  10. ^ これにより同地に本部および本校を置いていた宇都宮陸軍飛行学校は閉鎖された。
  11. ^ ここでいう軍隊とは、陸軍全体を「軍隊」「官衙」「学校」「特務機関」の4つに類別した場合のひとつ。司令部を含めた師団等や部隊の総称と考えてよい。『陸軍読本』52頁

出典

  1. ^ 軍令 陸第10号 『官報』第1900号、1933年5月5日
  2. ^ 軍令 陸第10号 『官報』第2572号、1935年7月30日
  3. ^ 「御署名原本・昭和十二年・勅令第六〇〇号・熊谷陸軍飛行学校令中改正(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A03022139200 
  4. ^ 「昭和14年「密大日記」第1冊(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01004563900 
  5. ^ a b c 『所沢陸軍飛行場史』46頁
  6. ^ 「大日記甲輯昭和14年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01001711600 
  7. ^ 『所沢陸軍飛行場史』45頁
  8. ^ 「叙位裁可書・昭和十五年・叙位巻十一(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A11114853500 
  9. ^ 『満洲方面陸軍航空作戦』386頁
  10. ^ 『満洲方面陸軍航空作戦』418頁
  11. ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (2) 』309-310頁
  12. ^ 『所沢陸軍飛行場史』46頁
  13. ^ 『日本陸軍航空秘話』72頁
  14. ^ 「上奏関係書類綴 巻2其1 昭和17年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13071043900 
  15. ^ 『満洲方面陸軍航空作戦』462頁
  16. ^ 『東部ニューギニア方面陸軍航空作戦』77頁
  17. ^ 『東部ニューギニア方面陸軍航空作戦』140-141,178-180,222-224,263-273,312-315,321-324,331-332,335,351,392,520-523,535頁
  18. ^ 『陸軍航空作戦基盤の建設運用』233-234,254頁
  19. ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3) 』58,102,105頁
  20. ^ 『続 陸軍航空の鎮魂』78-79頁
  21. ^ 「陸軍航空部隊略歴（その1） 付．航空部隊の隷指揮下にあったその他の部隊(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12122419000 
  22. ^ 『陸軍軍戦備』428頁
  23. ^ a b 『本土防空決戦』317頁
  24. ^ 『本土防空決戦』376頁
  25. ^ 『本土防空決戦』317-320頁
  26. ^ 『本土防空決戦』503-507頁
  27. ^ 『陸軍軍戦備』482頁
  28. ^ 軍令 陸第10号。『官報』第5472号、1945年4月14日
  29. ^ 「御署名原本・昭和二十年・勅令第二二九号・陸軍航空総監部医務部令ノ適用停止ニ関スル件(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A04017733700 
  30. ^ 『本土防空決戦』515-517頁
  31. ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』474頁
  32. ^ 『陸軍軍戦備』495頁
  33. ^ a b c 『本土防空決戦』605頁
  34. ^ 『陸軍軍戦備』495頁
  35. ^ a b 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』418頁
  36. ^ 『陸軍軍戦備』500頁
  37. ^ 「昭和14年「密大日記」第3冊(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01004592900 
  38. ^ 『満洲方面陸軍航空作戦』451頁
  39. ^ 「陸軍異動通報 3/6 昭19年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120911900 
  40. ^ 「陸軍異動通報 2/4 昭20年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120934800 
  41. ^ 「陸軍異動通報 3/4 昭20年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120939700 

参考文献

  • 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
  • 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧 第一巻』芙蓉書房出版、1993年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『東部ニューギニア方面陸軍航空作戦』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1967年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『本土防空作戦』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1968年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『満洲方面陸軍航空作戦』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1972年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『陸軍航空の軍備と運用 (2) 昭和十七年前期まで』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1974年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『陸軍航空の軍備と運用（3）大東亜戦争終戦まで』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1976年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『陸軍航空作戦基盤の建設運用』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1979年。
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『陸軍軍戦備』朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1979年。
  • 田中耕二・河内山譲・生田惇編『日本陸軍航空秘話』原書房、1981年。
  • 航空碑奉賛会編『続 陸軍航空の鎮魂』、1982年。
  • 小沢敬司『所沢陸軍飛行場史』私家版、1978年。（所沢市立図書館蔵書）
  • 大久保弘一『陸軍読本』日本評論社、1938年。（国立国会図書館デジタル化資料）

関連項目


日本の軍学校
大日本帝国陸軍
教育総監部所管学校　
陸軍省所管学校　　
参謀本部所管学校 　
陸軍航空総監部所管学校
大日本帝国海軍
海軍省所管学校
鎮守府所管学校
大日本帝国軍の学校等一覧
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