グーグルマップ改ざん事件

グーグルマップ改ざん事件（グーグルマップかいざんじけん）は、Googleが提供するオンライン地図サービス「Google マップ」において、主に日本国内で2015年（平成27年）4月頃に発生した改竄騒動。Google マップの機能を悪用して地図上の施設名を改竄する悪戯が多数行われた。

アメリカでも、同様の手口によるいたずらが行われていた。

騒動の概要

2015年4月14日、Googleマップ上でアメリカ・ホワイトハウスの敷地内に元CIAスタッフのエドワード・スノーデンの名前が表示されていることが確認された。スノーデンはアメリカ連邦捜査局によって指名手配中の人物として知られ、米国内では若年層を中心に英雄扱いされているという。このことは国家体制を揺るがせかねない人物の名前が米国の中枢であるホワイトハウスに表示されたということで話題になった。

それと前後して、2015年4月初旬から日本国内でも同じような悪戯が行われるようになり、新潟県の佐渡市に「マクドナルド母親にしかられた店」等の実在しない施設が多数表示される改竄が確認された。さらに4月20日頃には皇居や警視庁本部等東京都内の主要施設の他、島根県の出雲大社や広島県の原爆ドーム、さらにはアメリカのケネディ宇宙センターや2015年1月にイスラム過激派に襲撃されたフランスの新聞社シャルリー・エブド本社に対し、オウム真理教を連想させる「サティアン」や宗教の団体名を連想させる「恒心教」、「恒心教 核実験場」等という名称がつけられる改竄が行われていたことが確認された。またこのほか、秋田空港の滑走路上にびっくりドンキーの店舗が書き加えられるなど、複数の改竄が確認されている。

日本国外の地図においても、パキスタンの地図にGoogleが提供するOS「Android」のキャラクターが、競合他社であるアップル社のロゴマークに小便をかける画像が公園として描画されていることも発覚している。

日本国内を中心に多く使われた「恒心教」とは2ちゃんねるの「なんでも実況J板」で活動するグループが自称するグループ名で、一部メディアでは架空宗教の一種であると報道された。またグループ名の「恒心」は東京都内に以前存在した法律事務所から名づけられたものであり、その事務所に所属するインターネット上での名誉毀損案件を専門とする弁護士がグループの間で度々話題になっていた。この改竄による影響で、同弁護士に対する電話が殺到し、業務に著しい支障が出るなどの被害が発生した。

これらの改竄はホワイトハウスのものが翌日4月15日には削除されたのを始め、日本国内の施設を標的にした改竄についても4月24日頃までに削除・修正された。

Google マップの脆弱性と関係機関の対応

ITジャーナリストの三上洋は、一連の内容改竄はGoogle提供のソーシャルネットワークサービスを利用することでGoogle マップ上の施設名が誰でも書き換えが可能なことを悪用した悪戯であって高度な知識を必要とするハッキング行為ではないと指摘し、情報を掲載する段階でGoogleがチェックを怠ったことが原因ではないかと言及した。

同じくITジャーナリストの井上トシユキは、「恒心教」を自称するグループについて業務妨害を理由にGoogleが2ちゃんねるやインターネットサービスプロバイダに発信者情報の開示を求める可能性を指摘した。

ウェブサイト構築企業アイ・エム・ジェイの執行役員を務める江端浩人は、この件について著作性や公共性の高い施設は書き換えを制限する仕組みを設ける等の対策が必要ではないかと言及した。

また『東京スポーツ』は、一連の行為がサイバーテロのテストという可能性等を考慮して警視庁公安部による捜査が始まったことが報じられ、その後12月1日に改竄行為を行った犯人の身元が特定され、岩手県盛岡市の21歳の男子大学生、愛知県田原市の30歳の男性会社員、大阪府大阪市の30歳の無職男性の3人が、問題となった弁護士とその事務所への業務妨害の容疑（軽犯罪法違反）で書類送検された。実行犯はいずれも、「弁護士の評判を知ってもらいたかった」などと供述し、改ざんの動機が男性弁護士への憤り(中傷?)だったことを正式に認めた。

第一東京弁護士会の岡正晶会長（当時）は、男性弁護士が同弁護士会に所属しているとしたうえで、「この弁護士に対しては、他にも、インターネット上での誹謗中傷、危害を加える旨の告知、その他種々の嫌がらせ（業務妨害行為）が続いており、過去に逮捕者も出ている」とコメントした。そのうえで「弁護士に対するこの種の業務妨害行為は、弁護士制度に対する重大な挑戦であり、当会は断固抗議する」と表明した。

田中茂は参議院法務委員会にて東京都の警視庁本部は恒心教警視庁サティアン、広島市の原爆ドームは核実験場と表示されていたほか、出雲大社にはサティアンの文字が書き込まれていたこと。また、皇居の一部施設はオウム真理教皇居支部道場に書き換えられていたことを受け、オウム真理教の最終攻撃が皇居、皇室であったことも問題にして、『民間企業とはいえ、グーグル社の公共性の高さ、世間への影響力の大きさを勘案すれば、グーグル側の対応とは別に、政府として、このような事態が発生しないような、まずは官公庁などの公の重要施設に対しての書き込み、書換えができなくするなどの仕組みを考えるべきではないかと。さらには、このような悪用されやすいアプリに有益性を主張しているグーグル社に対しても何も手を打てないということを憂慮するわけであります』と述べた。

一方Googleは、これらの改竄についての取材に対して利用者提供の情報に誤りや違反行為があった場合は対象を削除すると回答した。同時に、改竄が行われた経緯を調査すると共に再発を防ぐためのシステムを導入すると説明した。

騒動後の改ざん

騒動の収束後も、しばしばGoogle マップにて大規模な改竄が確認され、メディアにより報道される場合がある。

2017年4月頃、新潟県佐渡市には存在しない日本マクドナルドが大量に記載される改竄が起きた。また2018年5月頃には、日本大学フェニックス反則タックル問題の影響を受けてか、日本大学が「日本タックル大学」と改竄される事件が起きた。