Evernote

Evernote

開発元	Evernote Corporation
最新版	5.8.12.8127 (Windows) / 2015年6月30日 (2015-06-30) 6.0.13 (Mac OS) / 2015年5月26日 (2015-05-26)
対応OS	Android Android Wear BlackBerry OS iOS macOS WebOS Microsoft Windows Windows Mobile Windows Phone
ライセンス	プロプライエタリ
公式サイト	evernote.com

Evernote Corporation

種類	株式会社
市場情報	非上場
本社所在地	アメリカ合衆国 Redwood City, CA, United States
代表者	Chris O'Neill (CEO)
関係する人物	Stepan Pachikov（創業者）
外部リンク	https://evernote.com

Evernote（エバーノート）は、ノートを取るように情報を蓄積するソフトウェアないしウェブサービスである。パソコンやスマートフォン向けの個人用ドキュメント管理システムとも言える。開発・提供の会社はEvernote Corporationである。競合するソフトとしてはMicrosoft OneNote、Google Keep、Simplenoteなどがある。

概要

ウェブサイトを通じて登録し、アカウントを設定すれば、誰でも無料で利用できるようになり（有料のプレミアム版もあり）、同社が提供するサーバ上にテキスト・画像・PDF などのデジタルデータを保存することができる。各自が設定した「ノートブック」と称するサブジェクトごとにデータを保存、記録したものは全て自動的にインデックスが作られ検索可能となる。任意のタグを付けたり、別のノートブックに整理することもできる。

利用者は用意された個人用ウェブページもしくは各プラットフォーム向けに用意された専用クライアント・アプリケーション、あるいは携帯情報端末などのデバイス経由で保存したドキュメントにアクセスし、保存したデータの閲覧・編集が可能である。また、共有の設定を行うことで、他者と保存した情報の共同利用も可能となる。

プラン

Evernote は多くのウェブサービスと同様に、無料サービスと有料サービスを組み合わせたフリーミアムビジネスモデルを採用している。無料プランの『ベーシック』は月毎のアップロード容量制限（サービスを利用するにあたっての保存容量そのものに制限はない）が60MBとされ、利用可能な台数は2台まで、 同期されるファイル形式に制限がある他、画面隅に有料版へのアップグレードを促す広告が表示される。

2015年4月29日からの有料プランは、一般ユーザー向けとして『ベーシック』にアップロード容量の増加と、モバイル端末利用時のオフライン編集機能を追加した『プラス』（月額240円/年額2000円）と、ビジネスユーザー向けとして従来のプレミアム会員と同じく全機能が利用とアップロード容量が無制限となる『プレミアム』（月額450円/年額4000円）の2種類に分けられた。

企業ユーザー向けプランとして『プレミアム』アカウントに共同作業に関する機能と管理ツールを加えた『Evernote Business』が用意されている。

各プランの機能や料金は随時変更されるため、詳細は公式サイトを参照。

クライアント

現在、公式に提供されているクライアントソフトウェアは Microsoft Windows と macOS があり、下記の端末にも対応している。

• Android 搭載の端末
• Android Wear 搭載の端末
• iOS 搭載の端末
• Windows Mobile 搭載の端末
• Windows Phone 7 搭載の端末
• Google Chrome OS 搭載の端末

BlackBerry搭載の端末向けは2015年に提供が終了した。

フィーチャー・フォンからの利用はiアプリ（後述）以外にも、専用のメールアドレスに電子メールを送信することにより、指定したノートへ保存するアプリケーションに依存しない機能が用意されている（『ベーシック』では回数制限あり）。

市場・利用者

2010年9月時点の登録ユーザーが約450万人、2010年11月には500万人、さらに2011年8月には1,250万人と急成長している。

2011年8月時点で利用者の36%がアメリカから、次いで27%が日本、4%でイギリスおよび韓国と続く。

日本市場

2010年3月3日に日本語版のサービスを開始しており、2010年6月23日には初の海外法人となる日本法人を発足、日本語認識機能の強化などを図る方針が示された。また、ソニーのVAIOやNTTドコモから発売されるソニー・エリクソンのXperiaにもプリインストール、さらにはiモード端末でもiアプリとして利用できる。NTTドコモの Android ユーザーは、2010年11月より1年間無償でプレミアム版を利用できる。さらに東日本大震災を受けて、2011年3月11日より1か月間、日本国内の全てのユーザーが一時的にプレミアム版に無償アップグレードされた。

2012年にはグッドデザイン賞を受賞した。

企業姿勢

元CEOのフィル・リービン。親日家としても知られる

Evernote社はシリコンバレーの企業としては珍しく、「自社を今後100年続く企業にしたい」と意気込んでいた。これは、老舗企業が圧倒的に多い日本に感化されてのもので、同社のビジネスモデルとして顧客のデータを預かる以上、長期の信用が求められるからという考えが根底にあった。

2013年末までにIPOができる態勢を整える予定だったが、IPOの実施はそれ以降の適切な時期に行うとしている。これは比較的大きくなった今（2012年初夏）の段階だからこそとれるリスクを取り、法人利用にも堪えうるサービス開発に注力し、公開企業として恥じない企業体質を整えるためであるとしていた。

しかし、その後はEvernoteブランドのグッズ販売事業や、本業であるノート事業以外のアプリケーションを相次いで発表するなど迷走を始める。2015年7月に、フィル・リービンからクリス・オニールにCEOを交代。2015年10月には2割近い従業員をレイオフする。2015年12月には、SkitchやClearlyの開発停止を発表。2016年2月にはグッズ販売事業から撤退。さらに2016年6月には、有料プランの価格を1.5倍に引き上げた。また、それと同時に無料ユーザーがクライアントを利用して同期可能な端末は2台までに制限された（ウェブブラウザによるアクセスは制限の対象外）。

セキュリティ

2013年3月、Evernote社は大規模なサーバーへの不正アクセスを受けたとして、全ユーザーのパスワードを強制的にリセットした。ユーザーの保存データや決済情報などの漏れは確認できなかったが、登録メールアドレス、暗号化されたパスワードが漏出した可能性がある。

関連項目

• クラウドコンピューティング
• Microsoft OneNote - 競合製品
• Boostnote - 競合製品

外部リンク

• 公式ウェブサイト
• Evernote 日本語版ブログ
• Evernote ソースネクスト版
• Evernote (EvernoteJP) - Facebook
• Evernote Japan (@evernotejp) - X（旧Twitter）
• EvernoteJP - YouTubeチャンネル
• Evernote User Forum（英語）
• Evernote - App Store
• Evernote - Google Play