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2020年8月12日 (水) 04:48時点における版
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アジア主義（アジアしゅぎ）、または汎アジア主義（はんアジアしゅぎ、英語: Pan-Asianism）とは、日本と他のアジア諸邦の関係や、アジアの在り方についての思想ないし運動の総称である。19世紀後半に活発となった欧米列強のアジア侵出に対抗する方策として展開された。
概要
欧米列強の脅威の排除とアジアとの連帯を目指した主張で、明治中期までの日本ではもっぱら興亜会に代表される「興亜論」（こうあろん）の名称で呼ばれた。その内容は開国文明化、協同、合邦、新秩序構築など、論者の思想、立場によって異なり一義的な定義はない。また国際情勢の変化に伴って主張内容が変化する。
当初は大久保利通と李鴻章の約束に始まる日本と清・朝鮮との対等提携指向を指すものであったが、冊封体制下の朝鮮をめぐって江華島事件や壬午事変、甲申政変を経て起こった日清戦争で、アジア主義は主戦論と非戦論に分裂し、政府や国内の新聞も清への対外硬が主流となり、日清戦争以後のアジア主義の定義は、元来のアジアとの平和協調路線（興亜論）とは完全に正反対のものになった。
日露戦争以降のアジア主義の定義は、ロシア帝国に勝利して得た東アジアにおける日本の優位を前提にアジアの革命勢力を支援する思想に発展し、やがて日中戦争を通じ、日本を盟主とした「東亜新秩序」（アジア・モンロー主義あるいは大アジア主義）、日中戦争初期の昭和研究会による「東亜協同体論」としての政策化、大政翼賛会の興亜総本部や大日本興亜同盟による統制、そして「大東亜共栄圏」構想へとつながっていく。1945年の日本の敗戦によって、近代アジア主義は終焉したとされる。
冷戦後の国際的な地域統合の流れの中で生まれたASEAN+3による東アジア共同体構想や、本来の「日本・支那・朝鮮の対等提携」に近い日中韓首脳会談（大久保利通の玄孫である麻生太郎が主催した）で設立された三国協力事務局なども、しばしば戦前・戦中のアジア主義（特に東亜協同体論）と関連付けて言及されることがある。
年表
- 1873年 征韓論沸騰
- 1880年 興亜会設立
- 1881年 玄洋社設立
- 1885年 福澤諭吉が「脱亜論」を発表。樽井藤吉が『大東合邦論』を執筆（1893年出版）
- 1891年 東邦協会設立
- 1893年 殖民協会設立
- 1894年 天佑侠結成
- 1895年 清朝にて強学会創立
- 1897年 東亜会設立
- 1898年 東亜会と同文会が合同し「東亜同文会」発足。亜細亜協会（興亜会の後身）も合流。
- 1900年 義和団事件（北清事変）、北京議定書締結。
- 1901年 黒龍会結成
- 1904年 満州義軍結成
- 1905年 東京で中国同盟会設立。東遊運動の開始。
- 1906年 南満州鉄道株式会社設立
- 1911年 辛亥革命
- 1915年 南洋協会設立。
- 1921年 台湾にて台湾文化協会創立
- 1922年 世界紅卍字会設立
- 1924年 孫文の大アジア主義講演
- 1938年 三木清が東亜協同体論を発表
- 1940年 近衛文麿内閣が基本国策要綱策定（大東亜の新秩序建設理念確立）
- 1943年 大東亜会議開催
人物・組織・思想
- 興亜会
- 1880年、海軍軍人で中国での情報活動に従事していた曽根俊虎などを中心に設立された。琉球処分や壬午事変などで日清関係が悪化していくなかで両国の平和的な提携論を標榜し、最初のアジア主義団体とされている。駐日公使の何如璋ら清政府関係者の支持も受け、日清提携のための中国語での機関誌発行や語学教育に力を入れた。のち亜細亜協会と改称し、東亜同文会が設立されるとこれに合流した。
- 東邦協会
- 陸軍の小沢豁郎、白井新太郎らが中心となって設立。副島種臣を初代会長とし、清の地下組織「哥老会」を利用して革命を起こそうとした。その後は東亜同文会に合流した。
- 善隣協会
- 興亜会から分離した吾妻兵治、岡本監輔らが内蒙古における医療・教育援助を目的として設立した善隣講書館が前身。和書や洋書を漢訳出版し中国へ輸出した。のち陸軍少将・依田四郎が協力し、善隣協会専門学校が設立された。一部は東亜同文会に合流した。
- 東亜同文会
- 戊戌の政変により日本に亡命した康有為・梁啓超の支援をきっかけに作られた政教社系の東亜会と、中国で商業活動を担っていた大陸浪人が組織した同文会の合併により1898年発足した。初代会長は近衛篤麿で、東亜同文書院の経営を主な活動とした。
- 岡倉覚三（天心）
- ボストン美術館東洋部（中国・日本部）部長。1903年にイギリスの出版社から刊行された英文著書『The Ideals of the East』（東洋の理想）の冒頭に「Asia is one.」（「アジアは一つである」）という著名な一節がある。この文言は、没後は本人の意図とは切り離され、大日本帝国によるアジア侵略や「大東亜戦争」「大東亜共栄圏」を正当化する論理に利用されたことが指摘されている。[1][2][3]
- 植木枝盛
- 『愛国志林』、『愛国新誌』などで独自の小国主義・アジア連合論を展開。清朝や朝鮮との戦争に反対し、アジアの被抑圧からの独立振興を主張した。
- 樽井藤吉
- 1885年、『大東合邦論』を執筆し、日本と朝鮮の対等合併による「大東国」建国を主張した。大阪事件に連座して下獄したため原稿（日本文）を散逸し、日清戦争直前の1893年に漢文で出版した。
- 犬養毅
- 頭山満の親友、盟友。東亜同文会会員。中国から亡命してきた孫文や蒋介石、インドから亡命してきたラス・ビハリ・ボースらをかくまう。
- 玄洋社
- 頭山満が主宰。福岡県を拠点にし、中国の孫文や、朝鮮の金玉均を援助した。日露戦争時には、馬賊を編成し、ロシア軍の後方を撹乱した。在野の立場を貫き、日本政府の「大東亜共栄圏」構想に与しなかったため、のち迫害される立場になった。広田弘毅は正規のメンバーだったといわれる。
- 黒龍会
- 内田良平が主宰。朝鮮での甲午農民戦争時に東学と連携しつつ清軍を挑発するために派遣された玄洋社の別働隊「天佑侠」を起源としている。なお名称の「黒龍」とは黒い龍ではなく、黒龍江（アムール川）を指す。
- 中国同盟会
- 宮崎滔天や梅屋庄吉、和田三郎、北一輝らが参加。東遊運動を開始し、辛亥革命に協力した。
- 孫文「大アジア主義講演」
- 1924年11月、日本の神戸で講演し、「日本は西洋覇道の鷹犬になるのか。東洋王道の干城になるのか」と述べる。東洋の仁義道徳を、世界秩序の基本にすべきであると主張し、日本政府に対して中国との不平等条約を改正することを暗に求めた。カラハン宣言により不平等条約を破棄したソビエト連邦を王道の側に立つ国家とし、日・中・ソの提携を提唱している点に特徴がある。
- 汪兆銘
- 汪兆銘は国父孫文の大アジア主義の意思を継承した人物。1912年1月1日、南京で孫文は臨時大総統に就任し列国に向かって中華民国成立の宣言を発表したが、この宣言の起草を行った。日中戦争中には徹底抗戦を主張する蒋介石に対し日中の共存共栄こそ中国国民の幸せに至る道であると確信し、中国共産党や蒋介石とは異なる独自の道を目指した。「一面抵抗、一面平和」の哲学のもと日中和平を唱え奔走したがついに叶わなかった。
- 李大ショウ
- 新文化運動の中心的人物、後に中国共産党の創設者の一人となる。1919年に論文『大亜細亜主義与新亜細亜主義』で旧来の大アジア主義に代わる新アジア主義を掲げてアジア連邦を説いた。
- 大陸浪人
- 大陸で政治活動をしていた者たちの総称。征韓論で大陸に渡った不平士族たちがルーツとされ、日本の欧化政策への反感から国家主義やアジア主義に傾向する者が多かった。
- 東亜協同体論
- 1930年代末（日中戦争初期）、東アジア地域において民族・国家を超克する協同体の建設を主張したもの。当時の近衛文麿首相のブレイン集団である昭和研究会を中心に構想され、三木清・蠟山政道・尾崎秀実・新明正道らが主要な論者となった。
- スバス・チャンドラ・ボース
- 自由インド仮政府を樹立しインド独立を達成することで、東南アジアなどにその輪を広げ、アジア人によるアジア建設を目指した。
- マハトマ・ガンディー
- 非暴力主義を掲げて、インドをはじめとする植民地支配民族の独立運動を展開した。
- オットー・シュトラッサー
- 元ナチ党の最左派リーダーで後に脱党し黒色戦線を組織。「反西欧帝国主義・資本主義」の「ナショナル・ボルシェヴィズム」の立場からインド独立闘争を全面的に支持。
- 三浦襄
- 最後まで大東亜共栄圏を理想と信じて行動した日本人。
- 平野義太郎
- マルクス主義者であるが、転向後、中国華北部での自然村調査などをへて、1945年に『大アジア主義の歴史的基礎』において、大アジア主義を主張。同書は近年、「日本におけるアジア主義の終着点」とも評価され[4][5]、見直されはじめている。
- 町井久之（通名。本名：鄭建永）
- 戦後、活動した右翼活動家・ヤクザ（任侠世界からはのちに引退し、実業家へ転身）。在日韓国人でありながらも、大アジア主義を標榜し、反共・反北朝鮮も盛り込んだ思想団体「東声会（後に東亜会→東亜友愛事業組合と改称）」を設立。「一朝有事に備えて、全国博徒の親睦と大同団結のもとに、反共の防波堤となる強固な組織を作る」という児玉誉士夫の呼び掛けで、「東亜同友会」設立構想にも参画する。
- 鹿島守之助
- 参議院議員、鹿島建設会長。「汎欧州」を掲げる欧州連合の父クーデンホーフ＝カレルギー伯爵の構想に基づき「汎アジア」を提唱。
- 田中清玄
- 戦前に日本共産党中央委員長から転向し、戦後活動した右翼活動家・実業家。クーデンホーフ＝カレルギー伯爵や鹿島守之助と親しくし、中国の鄧小平とインドネシアのスハルト大統領に「アジア連盟」を提起。
脚注
参考文献
- 伊東昭雄 編著 編『アジアと近代日本 反侵略の思想と運動』社会評論社〈思想の海へ「解放と変革」 第11巻〉、1990年2月。ISBN 978-4-7845-3111-0。
- 井上寿一『アジア主義を問いなおす』筑摩書房〈ちくま新書614〉、2006年8月7日。ISBN 4-480-06318-8。
- 栄沢幸二『「大東亜共栄圏」の思想』講談社〈講談社現代新書1279〉、1995年12月20日。ISBN 4-06-149279-9。
- 竹内好 編集・解説 編『アジア主義』筑摩書房〈現代日本思想大系 第9〉、1963年8月。
- 竹内好『日本とアジア』加藤祐三 解説、筑摩書房〈ちくま学芸文庫〉、1993年11月4日。ISBN 4-480-08104-6。
- 千坂恭二「日本的前衛とアジアの大衆――アジア主義の革命と戦争」『情況』第8巻第7号、情況出版、1997年9月、160-174頁。
- 中島岳志『中村屋のボース インド独立運動と近代日本のアジア主義』白水社、2005年4月。ISBN 4-560-02778-1。 - 大佛次郎論壇賞・アジア・太平洋賞「大賞」受賞。
- 中島岳志『中村屋のボース インド独立運動と近代日本のアジア主義』白水社〈白水Uブックス 1125［歴史］〉、2012年7月26日。ISBN 978-4-560-72125-4。
- 坂野潤治『近代日本とアジア 明治・思想の実像』苅部直 解説、筑摩書房〈ちくま学芸文庫 ハ32-2〉、2013年10月10日。ISBN 978-4-480-09576-3。 - 注記：『明治・思想の実像』(創文社、1977年刊)の改題、加筆訂正。
- 松本健一『雲に立つ 頭山満の「場所」』文藝春秋、1996年10月15日。ISBN 4-16-352050-3。
- 松本健一『竹内好「日本のアジア主義」精読』岩波書店〈岩波現代文庫〉、2000年6月16日。ISBN 4-00-600014-6。オリジナルの2015年8月21日時点におけるアーカイブ。
- 三輪公忠 著「アジア主義の歴史的考察」、平野健一郎 責任編集 編『日本文化の変容』講談社〈日本の社会文化史 総合講座 4〉、1973年。
- 武藤秀太郎「平野義太郎の大アジア主義論――中国華北農村慣行調査と家族観の変容」（PDF）『アジア研究』第49巻第4号、アジア政経学会、2003年10月、44-59頁、ISSN 0044-9237。
- 山室信一『思想課題としてのアジア 基軸・連鎖・投企』岩波書店、2001年12月14日。ISBN 4-00-023349-1。オリジナルの2016年3月5日時点におけるアーカイブ。
- 読売新聞西部本社 編 編『頭山満と玄洋社 大アジア燃ゆるまなざし』海鳥社、2001年10月。ISBN 4-87415-365-8。
- Huebner, Stefan, Pan-Asian Sports and the Emergence of Modern Asia, 1913-1974. Singapore: NUS Press, 2016.
- Saaler, Sven; Koschmann, eds. (2006), Pan-Asianism in Modern Japanese History: Colonialism, Regionalism and Borders (Asia's Transformations), Taylor and Francis (Routledge), ISBN 0-415-37216-X
- 『アジアにおける反西洋主義の政治学─汎イスラム、汎アジア思想における世界秩序観(The Politics of Anti-Westernism in Asia: Visions of World Order in Pan-Islamic and Pan-Asian Thought)』ジェミル・アイドゥン(Cemil Aydin), Columbia University Press, 2007
- 『アジア主義は何を語るのか 記憶・権力・価値』 松浦正孝編著、ミネルヴァ書房、2013.2.
- 「日本の大アジア主義に対する西洋の反応―満州事変から天羽声明まで」廣部泉、明治大学人文科学研究所紀要75、p220、2014年3月