スーパーマーケット

スーパーマーケットの店内

スーパーマーケット(SM)とは、高頻度に消費される食料品や日用品などをセルフサービスで短時間に買えるようにした小売業態である。狭義では食品主体のものを指すが総合スーパー、衣料スーパーというようにセルフサービスの総合店を一般には指している場合が多い。

名称

「スーパーマーケット」と言う名称を日本で最初に使用したのは鉄道会社である京阪電気鉄道の流通部門である（副業）。この店名の使用開始は比較的新しく1952年である。当時の正式店名は「京阪スーパーマーケット」であった。その後「京阪デパート」と改称し、現在は「京阪ザ・ストア」と再度名称を変更している。また運営会社も京阪電気鉄道直営から、同社から分社化した「京阪ザ・ストア株式会社」に変更している。

概要

これらの店舗はチェーン展開による大規模多数出店によって、価格決定権をこれまでのメーカー・問屋から、小売（＝消費者）へ取り戻した功労者とみなされる。流通業の中で最も理論武装されており、発言力も強い。

日本の場合、売場面積300m²程度から3000m²以上までいくつかの系統付けられたタイプがある。大規模なものでは、一店舗で食料品や日用品といった消費財から、衣料品・家電までの耐久消費財までも扱う総合スーパー、ゼネラルマーチャンダイズストアが主に市街中心地に多く出店されたが、最近では、食料品や日用品までを扱うスーパーマーケットが、郊外へ多数の店舗が集約されたショッピングセンターに出店する場合が多い。

また、規制緩和により1990年代後半よりタバコ・酒類などの免許品の取り扱い、長時間営業（22～24時閉店、一部では24時間営業もある）・売り場面積の大型化・新規出店の増加が進んでいる。

96年からダイエーが日本のスーパー業界で初めて、全国規模で元日営業を開始。その後大手スーパーを中心に他社でも、元日営業が行われるようになった。殆どのお店は、今でも、2日からというお店が多い。

日本における分類

日本のチェーンストア業界では、構成比が50%以上の部門の名前を頭につけて分類する。

食品スーパーマーケット

食料品の売上構成比が50%以上あるものであり、店舗数が最も多いものである。

来店頻度は、1週間に2・3回が想定されている。また、日常生活を支えることを目標に、売り場にある商品だけで1週間生活できるような品揃えを行うものとされている。

ただ同業態ではコンビニエンスストア（コンビニ）と取り扱い商品面で競合する部分も多く、生鮮食品扱いではコンビニよりも幅広い品揃えを誇るも、少子高齢化によって高齢者宅では遠くのスーパーマーケットよりも近くのコンビニで出来合いの弁当を…という傾向も見られ、加えて若者層は自分で調理する事が少ないために生鮮食品を買わず、やはり近くのコンビニへ…となり、スーパーマーケット売上げは減少傾向が見られる。

このため元より薄利多売型の同種業態にあって更なる安売りにより顧客の引止めを図る所がみられる。しかし元々が利益率が低い業態でもあるため、安売りの実施で経営困難に陥る傾向も強い。その一方でコンビニに対抗して生鮮食品を含む食料品に特化しての長時間営業をするものが2000年以降に増えている。しかしそのような店では夜間～深夜帯に自動車で買いに来る客が中心となるため、駐車場の不足・立地条件の悪さなどで閉店したものも多い。

大規模小売店舗立地法の規制売り場面積の以下の小型の店舗では、コンビニエンスストアと余り明確な違いを打ち出し難い部分もあるが、その一方で出店規制の厳しい都市部や住宅街の多い地域に深く根付いている事もあって、一定の繁栄を見せている。これらでは周辺住民等に「生鮮食品を扱うコンビニ」という認識がされている場合も見られる。

郊外型の大規模な店舗はスーパースーパーマーケット(SSM)とも呼ばれ、インストアベーカリー・惣菜の調理場・店内飲食スペースをほとんどが持っており、最終加熱をするだけの食品の販売やサラダバーなどのミールソリューションを行うようになってきている。このような店舗では一般では入手しにくい食材をも取り揃える事で、1980年代以降に急速に広がった大衆のグルメ指向もあり、またこれらを安く提供する事で人気を集めている。

衣料品スーパー

衣料品売上構成比が50%以上あるものである。元々は衣類販売店等が大型化の過程でこのような業態に行き着くが、売り場面積を大きくして総合スーパーマーケットになっていったものが多い。

総合スーパー

構成比が50%以上の部門がなく、3つ以上の部門にわたって品揃えしているものであり、日本型スーパーストアや擬似百貨店とも呼ばれたことがあった。また、米国のシアーズ、JCペニーなどがG.M.S.(General Merchandise Store)と呼ばれていることから、同様の名で呼ばれることもあるが、米国の場合は食品を扱わないので、日本のものとは異なる。なお「総合スーパーマーケット」と表記される例はまれで、多くの場合「総合スーパー」が用いられる。

コミュニティショッピングセンターの核店舗となるスーパーセンタや、リージョナルショッピングセンターの核店舗となるファッションのトータルコーディネイトを提案するゼネラルマーチャンダイズストアへの転換を目指す動きがある。

1990年代以前には郊外型大型店に多く見られ、食料品はインスタント食品の類いが見られるが生鮮食品は限られる物の、インストアベーカリーを併設したり、清涼飲料水などのケース買いなども可能な店も多い。ホームセンターのような業態との区別も付け難く、「ここに来れば何でも揃う」という形態に落ち着く傾向が極めて強い。

店舗面積は広く、また扱う商品は安価で豊富ともなるため、週末などには大いに賑わう形態の店舗であり、日本では平成不況で都市部中心に出来た広い経済的空白地帯に、唐突に出店するケースも見られる。

関連項目

• コールドチェーン
• チェーンストア
• ゼネラルマーチャンダイズストア
• 百貨店
• キャッシュレジスター
• 入金機

外部リンク

• 日本スーパーマーケット協会 - 食料品売上構成比が原則50%以上のスーパーマーケットで構成。
• 社団法人日本セルフ・サービス協会 - セルフサービス方式を採用するスーパーマーケットを中心に構成。
• 社団法人全国スーパーマーケット協会 - 食品スーパーマーケットで構成。