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'''単行本'''
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*『アフリカ国家を再考する』 龍谷大学 社会科学研究所叢書 第65巻、[[川端正久]]・[[落合雄彦]][編] 晃洋書房 ISBN4-7710-1730-1 のうち「第15章 南アフリカにおける核開発政策と国家の民主化」を、藤本が執筆。
*『アフリカ国家を再考する』 龍谷大学 社会科学研究所叢書 第65巻、[[川端正久]]・[[落合雄彦]][編] 晃洋書房 ISBN 4-7710-1730-1 のうち「第15章 南アフリカにおける核開発政策と国家の民主化」を、藤本が執筆。
*『南アフリカと民主化 マンデラ政権とアフリカ新時代』 川端正久編 [[佐藤誠 (アフリカ研究者)|佐藤誠]]編 勁草書房 ISBN 4-326-35088-1のうち、「アパルトヘイト撤廃と民主主義の出発」を藤本が執筆。
*『南アフリカと民主化 マンデラ政権とアフリカ新時代』 川端正久編 [[佐藤誠 (アフリカ研究者)|佐藤誠]]編 勁草書房 ISBN 4-326-35088-1のうち、「アパルトヘイト撤廃と民主主義の出発」を藤本が執筆。
*『南アフリカの政治経済学―ポスト・マンデラとグローバライゼーション』・佐藤誠編著 明石書店 ISBN:9784750310305 (4750310301) のうち、「4章 民族分断と国民統合」を藤本が執筆
*『南アフリカの政治経済学―ポスト・マンデラとグローバライゼーション』・佐藤誠編著 明石書店 ISBN 9784750310305 (4750310301) のうち、「4章 民族分断と国民統合」を藤本が執筆


'''雑誌記事'''
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2016年11月15日 (火) 19:32時点における版

藤本 義彦(ふじもと よしひこ、1964年 - )は、日本の国際政治学者市民活動家。専門はアフリカ政治学広島アフリカ講座代表。

来歴

広島県出身。広島県立広島皆実高等学校広島大学法学部法学科を経て、広島大学大学院社会科学研究科国際社会論専攻に進学。在学中、講談社奨学金、「野間アジア・アフリカ留学生奨学金」を得て、南アフリカに、アパルトヘイトの研究のために、1993年3月から2年間、ヨハネスブルグ市、ヴィットバーテルスラント大学社会調査高等研究所に留学した。帰国後、大学院に復学。広島経済大学非常勤講師をへて、1996年から広島経済大専任講師。1999年に助教授、2006年に教授。現在は退職。 2004年、世界平和ミッション(広島国際文化財団主催)第1陣として「中東・アフリカ」地域に派遣。

主たる業績

アフリカ政治学、とりわけ南アフリカ政治学の研究者である。 広島世界平和ミッション第1陣に参加した。

所属する学会

著作

単行本

  • 『アフリカ国家を再考する』 龍谷大学 社会科学研究所叢書 第65巻、川端正久落合雄彦[編] 晃洋書房 ISBN 4-7710-1730-1 のうち「第15章 南アフリカにおける核開発政策と国家の民主化」を、藤本が執筆。
  • 『南アフリカと民主化 マンデラ政権とアフリカ新時代』 川端正久編 佐藤誠編 勁草書房 ISBN 4-326-35088-1のうち、「アパルトヘイト撤廃と民主主義の出発」を藤本が執筆。
  • 『南アフリカの政治経済学―ポスト・マンデラとグローバライゼーション』・佐藤誠編著 明石書店 ISBN 9784750310305 (4750310301) のうち、「4章 民族分断と国民統合」を藤本が執筆

雑誌記事

  • 1989年〔佐藤幸男との共著〕「国連とアパルトヘイト—国連における投票行動を中心として」『広島平和科学』(Hiroshima peace science) 12号、広島大学平和科学研究センター、pp.133-176。ISSN0386-3565。
  • 1991年〔訳〕Anatol Rapoport著「環境保護--グローバルな統合にむけての触媒のひとつとして」『広島平和科学』(Hiroshima peace science) 14号、広島大学平和科学研究センター、pp.1-21。ISSN0386-3565。
  • 日本貿易振興会 定期刊行物 アフリカレポート「南アフリカ共和国初の普通選挙」1994年
  • 1996年12月「植民地的支配構造を乗り越えて (特集 15億人の貧困)」『国際協力』 500号、国際協力機構、pp.18-19。ISSN0285-7928。
  • 2000年11月「書評 Gerard Kester and Ousmane Oumarou Sidibe eds.,Trade Unions and Sustainable Democracy in Africa」『アジア経済』(Monthly journal of Institute of Developing Economies) 41(10・11)、日本貿易振興機構アジア経済研究所研究支援部、pp.254-257。ISSN0002-2942。
  • 2002年9月「広島経済大学経済学会研究集会報告 環インド洋地域における国際地域協力体制の構築について」『広島経済大学研究論集』 25(2)、広島経済大学経済学会、pp.59-61。ISSN0387-1444。

出典


外部リンク