「オープンイノベーション」の版間の差分
m →参考書籍 |
m cewbot: 修正ウィキ文法 69: ISBNの構文違反 |
||
| 40行目: | 40行目: | ||
== 参考書籍 == |
== 参考書籍 == |
||
{{参照方法|section=1|date=2014年6月24日 (火) 05:12 (UTC)}} |
{{参照方法|section=1|date=2014年6月24日 (火) 05:12 (UTC)}} |
||
*オープンイノベーション 組織を越えたネットワークが成長を加速する ISBN |
*オープンイノベーション 組織を越えたネットワークが成長を加速する ISBN 4862760465 |
||
*OPEN INNOVATION―ハーバード流イノベーション戦略のすべて (Harvard business school press) ISBN |
*OPEN INNOVATION―ハーバード流イノベーション戦略のすべて (Harvard business school press) ISBN 4382055431 |
||
*オープンイノベーションの教科書（ダイヤモンド社）ISBN |
*オープンイノベーションの教科書（ダイヤモンド社）ISBN 4478039224 |
||
*一橋ビジネスレビュー 60巻2号(2012 AUT.―日本発の本格的経営誌 オープン・イノベーションの衝撃 ISBN |
*一橋ビジネスレビュー 60巻2号(2012 AUT.―日本発の本格的経営誌 オープン・イノベーションの衝撃 ISBN 4492820558 |
||
== 関連項目 == |
== 関連項目 == |
||
2016年11月15日 (火) 14:04時点における版
 |
オープンイノベーション（英: open innovation）とは、自社だけでなく他社や大学、地方自治体、社会起業家などが持つ技術やアイデア、サービスなどを組み合わせ、革新的なビジネスモデルや革新的な研究成果、製品開発、サービス開発につなげるイノベーションの方法論である。
概要
ハーバード・ビジネス・スクールのヘンリー・チェスブロウ助教授によって提唱された概念で、イノベーションをおこすため、企業は社内資源のみに頼るのではなく、大学や他企業との連携を積極的に活用することが有効であると主張する。従来、企業は自社の中だけで研究者を囲い込み研究開発を行ってきた。こうしたクローズトイノベーションの研究開発は、競争環境の激化、イノベーションの不確実性、研究開発費の高騰、株主から求められる短期的成果等から困難になってきた背景がある。そのため、大学や他社の技術のライセンスを受けたり、外部から広くアイデアを募集するなど、社外との連携を積極活用するオープンイノベーションをとる企業が増えている。 一般的には秘密保持契約（NDA）を結んだ共同開発や情報交換から行うことが多い。[1]
クローズトイノベーションを、自社の研究開発だけでなく、既存の社外連携（既存の産学連携やサプライヤーとの協業など）も含めたものとして捉え、そこで不足する技術やアイデアをもつ新しい相手に協業先を拡げる活動をオープンイノベーションと定義することもある。[2]
事例
P&Gではコネクト＆デベロップというプログラム[3]を立ち上げ、社外で開発された知的財産を活用して社内で事業化することを図っている。[4] また日本では、大阪ガス、東レ、日産自動車、味の素、デンソーなど多くの企業がオープンイノベーションへの取り組みを増やしている[2]。日産自動車では社外との連携だけではなく、日常的に事業部同士の連携や合同会議、さらには社内と社外でフューチャーセッションを行うことで革新的な製品開発につなげている[5][6]。また、東レでは個別の技術情報を交換するオープンイノベーションサイト、NANOTECH SNeeedSを設けている[7]。
新エネルギー・産業技術総合開発機構も類似の活動を行っており[8]、企業同士の連携開発のサポートと開発金の助成を行っている。
そのほか、東京大学が創薬オープンイノベーションセンターを開設したり[9]、電気通信大学関係者が設けたオープンイノベーション推進ポータル、キャンパスクリエイト[10]など大学も同様のサイトを立ち上げるなどの活動を行っている。
仲介業者としてオープンイノベーションの円滑化を行う企業もあり、企業同士のオープンイノベーションをコーディネートしている例[11]もある。[12]。
産学連携における事例
産学連携の分野では科学技術振興機構が積極的に産学連携に取り組んでいる[13]。その例として、科学技術振興機構では、大学、公的研究機関および科学技術振興機構の各種事業により生まれた、研究成果の実用化を促進するため、｢新技術説明会｣を開催を開催している[14]。これには革新性の高い産学連携に助成金を出すといった制度もある。また、科学技術振興機構ではイノベーション・ジャパンとよばれる展示会を毎年夏に開催している[15]。
IT企業、IT技術における事例
IT企業にはIT勉強会やハッカソンとよばれる、他社同士で勉強会を開く文化があるほか、現在では一般的となっているオープンソースや、官庁などに眠っているデータをビジネスに活用していく、オープンデータといった取り組みもあり、オープン化についてはIT分野が先行している。富士通はオープンイノベーションの一環として、ハッカソンを開催したほか[16]富士通エフサスはオープンイノベーションの一環として、フューチャーセンターを開設した[17]。 従来、このようなハッカソンはIT企業を中心としたものであったが、 メイカーズムーブメントの流れを受け、アナログ回路、デジタル回路、PCB設計、組み込みソフトウェア、3Dプリンタなどの技術領域を用いたハードウェア分野のハッカソンが行われるようになってくるとともに[18]、製造業の大企業が行うハッカソンも増えてきている。[19]また、音楽やアート、化学といった分野でも行われるようになってきている。 [20][21][22][23]
オープンイノベーションへの取り組みと課題
オープンイノベーションは企業間のコンソーシアムや、産学連携、企業の共同開発を通じて、社会的なインパクトを生むことを指す。したがって、一つのイベントやハッカソン、交流会を開催することとは異なる。さまざまな企業や団体がこうしたイベントでアイデアを交換し、事業化することが期待されているものの、企業の自前主義に阻まれているのが現状である。
脚注
- ^ オープンイノベーションとはいうけれど、大手と組んで秘密は守れる？ (1/3)
- ^ a b 「オープンイノベーションの教科書」（2015年2月、ダイヤモンド、星野達也）
- ^ [1]
- ^ [2]
- ^ オープンイノベーションを活用した東レの研究・開発活動の強化 (特集 イノベーションと産学官連携 : 多様な取り組み) 産学連携学 : 産学連携学会誌
- ^ クルマづくりで培った技術をライセンス提供。日産の新たな挑戦
- ^ NANOTECH SNeeedS
- ^ イノベーションへの協力：NEDOコンソーシアムのサーベイからの知見
- ^ 東京大学 創薬オープンイノベーションセンター
- ^ 株式会社キャンパスクリエイト
- ^ ナインシグマ・ジャパンの諏訪社長に聞く
- ^ 第１回 オープン・イノベーションの考え方と適用範囲（１／４）
- ^ 科学技術振興機構（JST）関係事業 - 文部科学省
- ^ 新技術説明会
- ^ イノベーション・ジャパン
- ^ 富士通がオープンイノベーション、外部人材を交えたハッカソンを初開催(日経コンピュータ)
- ^ フューチャーセンターで必ず新ビジネスを生み出す(日経コンピュータ)
- ^ 『3Dプリンタ』でロフトワーク×ケイズデザインラボのメイカソンが紹介
- ^ ハッカソンの作り方 ビー・エヌ・エヌ新社 P22-29, P145-158
- ^ 音楽とテクノロジーのこれからを考える世界の音楽ハッカソン「Music Hack Day Tokyo」、日本に上陸
- ^ 【Music Hack Day Tokyo 2015】音楽とテクノロジーが混じり合った2日間
- ^ 日本初のアートに特化したハッカソン「3331α Art Hack Day」
- ^ 第１回量子化学ハッカソン開催報告（8月24日～25日）
参考書籍
 |
- オープンイノベーション 組織を越えたネットワークが成長を加速する ISBN 4862760465
- OPEN INNOVATION―ハーバード流イノベーション戦略のすべて (Harvard business school press) ISBN 4382055431
- オープンイノベーションの教科書（ダイヤモンド社）ISBN 4478039224
- 一橋ビジネスレビュー 60巻2号(2012 AUT.―日本発の本格的経営誌 オープン・イノベーションの衝撃 ISBN 4492820558
関連項目
 | この項目は、経済に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ポータル 経済学、プロジェクト 経済）。 |