コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

東陽テクニカ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
株式会社東陽テクニカ
TOYO Corporation
種類 株式会社
機関設計 監査役会設置会社[1]
市場情報
東証プライム 8151
1985年7月15日上場
本社所在地 日本の旗 日本
103-8284
東京都中央区八重洲1-1-6
設立 1953年9月4日
業種 卸売業
法人番号 8010001051991 ウィキデータを編集
事業内容 測定機器等の卸売
代表者 代表取締役社長 高野俊也
資本金 41億5800万円
発行済株式総数 26,085,000株
売上高 209億9653万円(2015年9月期)
営業利益 12億5984万円(2015年9月期)
純利益 10億856万円(2015年9月期)
純資産 302億2733万円(2015年9月期)
総資産 347億6959万円(2015年9月期)
従業員数 従業員数 単体499名 連結539名
(2022年9月30日現在)
決算期 9月30日
外部リンク https://www.toyo.co.jp/
特記事項:財務データは2015年9月期
テンプレートを表示

株式会社東陽テクニカ(とうようテクニカ、: TOYO Corporation)は、情報通信測定機器をはじめとする測定機器の専門商社

沿革

[編集]
  • 1953年(昭和28年)9月 - 工作機械の輸入販売を行う光和通商株式会社を設立。
  • 1955年(昭和30年)3月 - 東陽通商株式会社に社名変更。
  • 1970年(昭和45年)   - 保険代理業、厚生施設管理を行う厚生コマーシャル株式会社を設立
  • 1982年(昭和57年)10月 - 株式の額面変更を目的として、東陽通商株式会社(旧称・中央化学機械株式会社)に吸収合併される。
  • 1984年(昭和59年)11月 - 株式会社東陽テクニカに社名変更。
  • 1985年(昭和60年) 7月 - 東証2部上場。
  • 1990年(平成 2年) 3月 - 東証1部に指定替え。
  • 1998年(平成10年)  - 東京都中央区八重洲に本社、電子技術センター、エレクトロニクス事業部を移転統合。
  • 2002年(平成14年)  - 電子技術センターISO9001 認証取得[2]
  • 2005年(平成17年)  - ISO/IEC17025 およびISO14001 認証取得[3]
  • 2007年(平成19年)   - 電子技術センター内に校正センター開設。
  • 2010年(平成22年)   - 中国上海市に東揚精測系統(上海)有限公司(現連結子会社)を設立。
  • 2014年(平成26年)   - 東揚精測系統(上海)有限公司の北京分公司設立。
  • 2015年(平成27年)   - 米国カリフォルニア州にTOYOTech LLCを設立。
  • 2016年(平成28年)   - 社内カンパニーとして「セキュリティ&ラボカンパニー」を設立

営業所・支店

[編集]

関連会社

[編集]
  • 東揚精測系統(上海)有限公司 (TOYO Corporation China)
  • TOYOTech LLC.
  • PROGRAMMING RESEARCH GROUP LTD.
  • 厚生コマーシャル株式会社

脚注

[編集]
  1. ^ 経営情報 - 株式会社東陽テクニカ
  2. ^ 公益社団法人 日本適合性認定協会 マネジメント認証 適合組織検索 認証機関登録番号 JQA-QM8795 認証規格 JIS Q 9001:2008 (ISO 9001:2008) 組織名 株式会社東陽テクニカ (2016年3月15日 確認)
  3. ^ 公益社団法人 日本適合性認定協会 マネジメント認証 適合組織検索 認証機関登録番号 JQA-EM4908 認証規格 JIS Q 14001:2004 (ISO 14001:2004) 組織名 株式会社東陽テクニカ (2016年3月15日 確認)

外部リンク

[編集]