東京計装
表示
この記事は広告・宣伝活動のような記述内容になっています。 (2024年7月) |
種類 | 株式会社 |
---|---|
市場情報 | 非上場 |
本社所在地 |
日本 〒105-8558 東京都港区芝公園1-7-24 芝東宝ビル |
設立 | 1954年11月18日 |
業種 | 精密機器 |
法人番号 | 9010401020463 |
事業内容 |
各種流量計測機器の製造、販売および保守 陸上用、船舶用液面計測機器の製造、販売および保守 |
代表者 | 代表取締役社長 杉 亮一 |
資本金 | 9,930万円 |
売上高 | 253億円(2024年3月期) |
従業員数 | 651名(2024年7月1日現在) |
外部リンク | https://www.tokyokeiso.co.jp/ |
東京計装株式会社(とうきょうけいそう)は東京都港区に本社を置く精密機器メーカー。
日本初の面積流量計の専業メーカーとして1954年、高野山太作によって創業され、約70年に亘って流量計、液面計を中心に流体計測機器を製造、販売している老舗である。
沿革
[編集]- 1957年 液面計発売。
- 1969年 サーボバランス式レベル計発売。
- 1970年 石油備蓄関係国家プロジェクトに納入。
- 1972年 海外営業部創設、直接輸出を開始。
- 1977年 サーマルフロメータ発売。
- 1980年 高圧ガス試験製造事業所認定。
- 1982年 超音波流量計発売。コンピュータタンクモニターシステムCATAMS発売。
- 1986年 マスフローコントローラ発売。高温用サーマルフローメータ発売。
- 1987年 USA KISTLER-MORSE社と販売提携。エンジンブローバイガス計測システム発売。
- 1988年 AMシリーズ、コンパクト面積流量計を発売。高圧用マスフローメータ/マスフローコントローラを発売。
- 1989年 クランプオンタイプ超音波流量計発売。
- 1993年 トルクチューブ式レベル計発売。ホール素子センサータイプ、舶用レベル計を発売。
- 1996年 米国 MTS 社と提携、磁歪式レベル計発売。
- 1998年 杉 時夫 社長就任 ISO9001 認証取得。
- 2006年 (株)計装電子設立。
- 2007年 ISO14001 認証取得。
- 2010年 米国に現地法人設立。
- 2012年 東京計装アジアパシフィック(株)設立。韓国に生産工場設立。
- 2017年 大阪営業所から大阪支店への名称変更および移転。
- 2018年 杉 亮一 社長就任。
- 2020年 横浜工場 新棟竣工。
関連会社
[編集]国内関連会社
- TICメンテナンス(株)
- 沖縄東京計装(株)[1]
- (株)計装機器製作所
- (株)計装電子
海外販売会社
- TOKYO KEISO KOREA CO., LTD.
- TOKYO KEISO TAIWAN CO., LTD.
- TOKYO KEISO (SHANGHAI)CO., LTD.
- TOKYO KEISO (BEIJING)CO., LTD.
- TOKYO KEISO (XIAMEN)CO., LTD.
- CHONGQING ENDURANCE & TOKYO KEISO INSTRUMENT CO.,LTD.
- BEIJING RIPENESS SANYUAN KEISO TECHNOLOGY CO., LTD.
- TOKYO KEISO ASIA PACIFIC PTE LTD.
- TOKYO KEISO SALES(THAILAND)CO., LTD.
- TOKYO KEISO(MALAYSIA)SDN.BHD.
- PT.TOKYO KEISO INDONESIA
- TOKYO KEISO CORPORATION OF AMERICA
- TOKYO KEISO EUROPE B.V.
海外生産会社
- TK FLOW ENGINEERING CO., LTD.
- NIKKEI INSTRUMENT MFG. CO., LTD.
- NISSOKU High-Tech CO., LTD.
- TOKYO KEISO(ZHANGZHOU)CO., LTD.
- CHONGQING ENDURANCE & TOKYO KEISO INSTRUMENT CO.,LTD.
- TOKYO KEISO (XIAN) INSTRUMENT CO., LTD.
- BEIJING RIPENESS SANYUAN KEISO TECHNOLOGY CO., LTD.
- TOKYO KEISO(THAILAND)CO., LTD.
- TOKYO KEISO VIETNAM CO., LTD.
脚注
[編集]- ^ “東京計装、沖縄工場を年内に現地法人化”. 沖縄タイムス+プラス (2014年5月29日). 2024年7月13日閲覧。
外部リンク
[編集]この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています(ウィキプロジェクト 経済)。