コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

日本ドローン協会

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
一般社団法人日本ドローン協会
団体種類 一般社団法人
設立 2015年4月
所在地 大分県杵築市大田沓掛10番地
法人番号 7290005015413 ウィキデータを編集
主要人物 溝部公憲 (代表理事)
ウェブサイト https://alldrones.org/
テンプレートを表示

一般社団法人日本ドローン協会(にほんドローンきょうかい)は、日本における無人航空機(ドローン)の普及や安全飛行の啓蒙などを目的とした一般社団法人である[1][2]

概要

[編集]

無人航空機(ドローン)を安全に飛ばせる環境整備を目指して2015年4月福岡市中央区で設立[3]

日本全国の土地所有者に「スカイグラウンド」としてドローンを自由に飛行させることができる場所の提供を呼びかけている[3][4]

ドローン操縦資格者の養成に向け大分県杵築市と連携し、同市立上小学校の校舎跡を活用して専門講座を開講している[2][5]。同拠点はドローンスポーツの練習場としても活用し、オートバックスセブンと提携して「ドローンサッカー」の普及などに取り組む[2][6]

役員

[編集]

当団体の役員は以下の通り[7]

  • 代表理事 - 溝部公憲(陸上単発飛行機操縦士)
  • 理事 - 馬淵浩司
  • 理事 - 福島学
  • 監事 - 浅見翼
  • 参与 - 飯沼純一

脚注

[編集]

出典

[編集]
  1. ^ “ドローン問題が投げかける報道と映像制作のこれから”. 日経エンタテインメント! (日経BP). (2015年9月3日). https://style.nikkei.com/article/DGXMZO90662900Y5A810C1000000/ 2019年10月25日閲覧。 
  2. ^ a b c “操縦講座や「スポーツ」練習場 杵築にドローン拠点”. 大分合同新聞 (大分合同新聞社). (2019年3月30日). https://www.oita-press.co.jp/1010000000/2019/03/30/JD0057928364 2019年10月25日閲覧。 
  3. ^ a b “ドローン「安全に飛ばせる場所を」 福岡の愛好家、環境整備へ”. 日本経済新聞電子版 (日本経済新聞社). (2015年5月16日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASJC15H5R_V10C15A5ACYZ00/ 2019年10月25日閲覧。 
  4. ^ “【日本の議論】「公園×」東京都ドローン規制に困惑の声 “未来の技術”“テロの道具”混乱する泥縄対応”. 産経ニュース (産業経済新聞社). (2015年5月29日). https://www.sankei.com/premium/news/150529/prm1505290003-n4.html 2019年10月25日閲覧。 
  5. ^ “ドローン:杵築市、専門講座開設へ 教育、防災、映像 小学校舎跡を利用 企業誘致も狙う /大分”. 毎日新聞地方版 (毎日新聞西部本社). (2018年12月28日). https://mainichi.jp/articles/20181228/ddl/k44/040/242000c 2019年10月25日閲覧。 
  6. ^ “オートバックス、ドローンサッカーの日本普及目指す”. WING (航空新聞社). (2019年2月21日). http://www.jwing.net/news/9902 2019年10月25日閲覧。 
  7. ^ 協会概要”. 日本ドローン協会. 2024年10月14日閲覧。

外部リンク

[編集]