徳丸明
徳丸 明 | |
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| 生誕 |
1921年5月15日[4] 台湾高雄州（現：屏東県）[2][5] |
| 死没 |
1979年11月19日（58歳没） [1] 中華民国（台湾）台北市 |
| 配偶者 | 日出子（ひでこ）[1] |
| 子供 | 2子[6] |
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軍事経歴 | |
| 所属組織 |
 大日本帝国陸軍 警察予備隊 保安隊 航空自衛隊 |
| 軍歴 |
1940 - 1945（日本陸軍） 1952 - 1952（警察予備隊） 1952 - 1954（保安隊） 1954 - 1977（空自） |
| 最終階級 |
.svg){kind=small} 空将（空自） |
| 除隊後 |
ダイセル化学工業顧問[1] 東亜安保同志会常務理事[2][3] |
徳丸 明（とくまる あきら、1921年（大正10年）5月15日[4] - 1979年（昭和54年）11月19日）は日本の陸軍軍人・航空自衛官。第11代西部航空方面隊司令官、第13代飛行教育集団司令官、第2代在中華民国（台湾）大使館防衛駐在官などを歴任した。
経歴
[編集]愛媛県越智郡出身[1]。日本施政下の台湾・高雄州（現：屏東県）に生まれる[2][5]。陸軍士官学校に入学し、第54期卒。戦後、航空自衛隊に入隊。在台湾防衛駐在官として勤務していた際、日台間にの軍事協力に寄与した功績が認められ特種雲麾勲章を叙勲された[7][8]。
年譜
[編集]- 1940年（昭和15年）9月：陸軍士官学校第54期卒[9]
- 1952年（昭和27年）：警察予備隊入隊[9][10]
- 1954年（昭和29年）7月1日：航空自衛隊に転官[9]
- 1959年（昭和34年）8月：第3航空団第101飛行隊長として、次期主力戦闘機導入のための源田実渡米調査団に参加した[11]
- 1962年（昭和37年）
- 1964年（昭和39年）
- 2月1日：第2航空団付
- 3月16日：第2航空団司令部防衛部長
- 6月1日：北部航空方面隊司令部防衛部長
- 1965年（昭和40年）
- 1967年（昭和42年）
- 1970年（昭和45年）7月1日：空将補昇任
- 1971年（昭和46年）
- 1972年（昭和47年）12月16日：防衛大学校訓練部長[9]
- 1974年（昭和49年）
- 1976年（昭和51年）2月16日：飛行教育集団（現：航空教育集団）司令官[9]
- 1977年（昭和52年）7月1日：退官[9]
※退官後、ダイセル化学工業顧問[1]、東亜安保同志会常務理事などを務めた[2][3]。
- 1979年（昭和54年）11月19日：台北市・アンバサダーホテルで開催される東北アジア戦略情勢ゼミナールを参加。心臓病のため、馬偕記念病院で逝去（享年58）[2][3]。叙・正四位[16]、勲三等瑞宝章追贈[17]
栄典
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特種雲麾勲章 - 1971年（昭和46年）8月11日[8]
勲三等瑞宝章 - 1979年（昭和54年）11月19日
脚注
[編集]- ^ a b c d e f 「徳丸明氏（ダイセル化学工業顧問、航空自衛隊元空将、飛行教育集団司令官）死去」『読売新聞』1979年11月22日、A15。
- ^ a b c d e “德丸明之喪 成立治喪會” (中国語). 中国時報. (1979年11月21日). p. 3
- ^ a b c “戰略家德丸明 心臟病發不治” (中国語). 聯合報. (1979年11月20日). p. 3
- ^ a b . 防衛日報. (1974年4月25日)
- ^ a b “來華參加戰略研會：日團員德丸明因心臟病逝世” (中国語). 中央日報. (1979年11月21日). p. 3
- ^ “德丸明之喪 今舉行公祭” (中国語). 聯合報. (1979年11月21日). p. 3
- ^ “我政府昨贈勳 日武官德丸明” (中国語). 聯合報. (1971年8月12日). p. 2
- ^ a b 航空自衛隊50年史編さん委員会, ed (2006). 航空自衛隊五十年史 資料編. 防衛庁航空幕僚監部. p. 141
- ^ a b c d e f g h 自衛隊年鑑（1977年版）. 防衛産業協会. (1977). p. 814
- ^ a b “西部司令に徳丸空将 航空自衛隊異動”. 読売新聞. (1974年4月23日). p. p. A2
- ^ 荻野憲祐 (1976), 権力者の陰謀, 現代評論社, p. 92, ASIN B000J8YA86
- ^ 『官報』本紙第10673号（昭和37年7月18日）
- ^ 『官報』本紙第12176号（昭和42年7月18日）
- ^ 陳鵬仁, ed (1994) (中国語). 近代日本政軍外交人員職名錄. 国史館. p. 306. ISBN 9579042721
- ^ 『官報』本紙第12177号（昭和42年7月19日）
- ^ 『官報』本紙第15977号（昭和54年12月20日）
- ^ 『官報』本紙第15976号（昭和54年12月19日）
関連項目
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